カーボンニュートラル

カーボンニュートラル (英: carbon neutrality) とは、二酸化炭素など温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させ、その排出量を「実質ゼロ」に抑える、という概念^[1]。日本語で直訳すると炭素中立となる。

人類が生きていくには温室効果ガス排出は避けられないので、せめて排出を吸収で相殺し、地球温暖化への影響を軽微にしようとの考え方に基づいている^[1]。

もともとは生化学や環境生物学の用語であったが^[1]、気候変動など地球温暖化問題がすでに深刻になっており、カーボンニュートラルはグリーン成長戦略のキーワードとなっている^[1]。（なお2023年7月には国連事務総長から『すでに " 地球温暖化 " の段階を過ぎて「地球沸騰化」時代に突入した』と指摘されており^[2][3]、その重要度が一層増してきている。）

製造業では「カーボンオフセット」や「（カーボン）排出量実質ゼロ」という用語も類義語として用いられる。

カーボンニュートラルの実現には、1.排出分の吸収、2.排出量の削減、3.排出量取引、の三つの手法がとられる^[1]。

二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排出量と植林などによる吸収量が等しく均衡している状態を意味する^[4]。

一方、類似語のカーボン・オフセットの定義は「市民、企業、NPO/NGO、自治体、政府等の社会の構成員が、自らの責任と定めることが一般に合理的と認められる範囲の温室効果ガスの排出量を認識し、主体的にこれを削減する努力を行うとともに、削減が困難な部分の排出量について、『カーボン・クレジット』(炭素排出許可量)を購入すること、または他の場所で排出削減・吸収を実現するプロジェクトや活動を実施することにより、その排出量の全部を埋め合わせること」となっている^[5]。

また人間活動で排出する温室効果ガスの量よりも植物や海などが吸収する量の方が多い状態を「カーボンネガティブ (carbon negative)」という。「カーボンポジティブ (carbon positive)」 も同じ意味で使われることがある。

カーボンニュートラルを実現した社会については脱炭素社会（炭素循環社会）を参照。

（なお、マスコミなどで頻繁に使われる「脱炭素」という表現について日本化学会は人々の誤解を生むのではないかと心配して、代わりに「炭素循環」という表現を使うことを提唱している。→#日本化学会からの指摘 ）

植物のからだ（茎・葉・根など）は全て有機化合物（炭素原子を分子構造の基本骨格に持つ化合物）でできている。その植物が種から成長するとき、光合成により大気中の二酸化炭素の炭素原子を取り込んで有機化合物を作り、植物のからだを作る。そのため植物を燃やして有機化合物から二酸化炭素を発生させ空気中に排出しても、もともと成長するとき空気中に存在した二酸化炭素を植物が取り込んだものであるため、大気中の二酸化炭素総量の増減には影響を与えず、カーボンニュートラルとみなされる。（このとき、元となる植物が成長過程で大気中以外から吸収した炭素、落葉などによって成長過程で地中などに固定される炭素、植物由来燃料・原料が製造される際に製品化されずに余った炭素などは考慮に入れない。）

一方、化石燃料は平均数十万年～数千万年の太古の大気中から植物が吸収した二酸化炭素が有機化合物を経て化石となり、生物圏や大気圏から完全に離脱したもので燃焼すると大気中の二酸化炭素が増加し、カーボンニュートラルではない。

林野庁によれば、1年間に1世帯が石油､石炭､天然ガスなどの化石燃料消費から排出する二酸化炭素は4,480 kg (2017年)で、これを吸収するためには40年生のスギ509本が必要となる^[6]。

2020年10月に「2050年カーボンニュートラル」が表明され、2021年4月には「2030年度の温室効果ガス排出46％削減」の目標が表明され、2021年10月に日本の新たなエネルギー基本計画が策定されている。この具体的な2030年におけるエネルギー需給の見通しは、2019年度と比較して化石燃料を76％から41％へ引き下げ、原子力を6％から20～22％へ増やし、再生可能エネルギーを18％から36～38％と倍増となっている。その再生可能エネルギーの電源構成は、太陽光 14％～16％、風力 5%、地熱 1%、水力 11%、バイオマス 5%である。さらに脱炭素化エネルギーとして水素・アンモニア発電により、電源構成の1％をまかなう目標となっている^[7]。

化石燃料からの脱却を目指し、バイオマスエタノールなどのバイオ燃料、薪や木質ペレットなどの木質燃料といったバイオマスを燃料としてバイオマス発電を推進したり、トウモロコシなどを原料とするバイオプラスチックを使用したりする動きが広がっている。

2007年4月、ノルウェーのイェンス・ストルテンベルク首相は、カーボンニュートラルを2050年までに国家レベルで実現する政策目標を打ち出した。国家レベルでこのような政策が決定されたのは初めての例だとされている。また、同年12月、コスタリカのオスカル・アリアス・サンチェス大統領は、2021年までに国家レベルのカーボンニュートラルを実現する目標を発表した。現在、CO₂排出第2位のアメリカをはじめEU、日本などの先進国の多くは2050年、同1位の中国は2060年、同3位のインドは2070年をカーボンニュートラルの目標に掲げている。

発電所や工場などから回収したCO₂を水素（H₂）と反応させ、天然ガスの主成分であるメタン（CH₄）を合成するメタネーションの技術開発が進められている^[8]。

CO₂ + 4H₂ →　CH₄ ＋ 2H₂O

この合成メタンは燃焼時CO₂を排出するが、回収したCO₂を原料にしているため、CO₂排出は実質ゼロ、カーボンニュートラルとみなすことができる。

原子力発電はCO₂を排出しないため、カーボンネガティブな発電方法に位置づけられている。その一方で2011年の福島第一原子力発電所事故のような大災害につながるため、脱原発の声も非常に強いが、カーボンニュートラルなクリーンエネルギー、急増する電力需要への対応、エネルギー安全保障(ロシアのウクライナ侵攻)など複数の理由で原子力発電所建設の推進・再稼働が再び活気づいている。フランスは原発を14基新設する計画を発表した^[9]。

Nike、Google、Yahoo!、Marks & Spencer、香港上海銀行 (HSBC) 、Dellなど大手企業が自社の「カーボンニュートラル化宣言」を行い、温室効果ガス削減に取り組んでいる^[10][11][12]。日本においても、グリーン電力証書を活用した企業の温室効果ガス削減が行われている。しかしながら、グリーン電力証書については、追加性の要素が不足しているとの声もあり、日本の環境省で取り扱い方針を検討中である。さらに、2020年10月に菅総理が所信表明演説で、2050年にカーボンニュートラルの実現を目指すと宣言した^[13]。この宣言によって、自動車業界はカーボンニュートラル化に必要なこととして、車の使用時でのCO₂排出を抑えるだけでなく、材料や部品、ガソリン燃料などの製造の段階で発生するCO₂を抑えるとともに、自動車の電動化を計画している^[14]。また、大手自動車メーカーのホンダは2021年のシーズンをもってF1のパワーユニットサプライヤーとしての参戦を終了することを発表した^[15]。加えて、大手通信サービス会社のNTTコミュニケーションズは、2030年までのデータセンターのカーボンニュートラル化を目指しており、電力消費の効率化による省エネや、再生可能エネルギーの利用促進に取り組んでいる^[16]。

たとえ再生可能な植物由来の商品であったとしても、その商品の原料調達、加工・輸送などの過程において化石燃料が使用される。 この場合、その化石燃料の使用によってCO₂が排出されカーボンニュートラルとはみなせず、排出されたCO₂を大気中から回収するには新たに植林などを行う必要がある。 これが問題となっている例としては、アメリカ合衆国で生産されるバイオエタノールは、生産段階で大量の化石燃料が使用されており、逆に環境負荷を増やす結果となっていることが指摘されている。

木質燃料については森林破壊につながっているとして見直しも進められており、EUは再生可能エネルギーの分類に含めない指針案を発表している ^[17]。 2021年に世界中の科学者500名以上が連名でアメリカ合衆国大統領、欧州委員会委員長、欧州理事会長、日本国総理大臣、韓国大統領に対し、「森林バイオマスの利用はカーボンニュートラルではない」という批判の書簡を送った^[18]。 また、国内外の32のNGOが大規模な燃料輸入を伴うバイオマス発電は中止すべきとの共同声明を発表した^[19]。

植物由来の燃料(木質燃料)を燃焼させた際に植物からCO₂が排出しても大気中のCO₂は増加せずカーボンニュートラルだが、再度別の植物によって完全に取り込まれなければ持続可能にはならない。 したがって植物由来製品の原材料を生産する森林を適切に管理し、植物の栽培や育成を維持することが必要である。 これが維持されない場合、森林減少さらには森林破壊が進み、大気中のCO₂が増加し、カーボンニュートラルは達成できない。

カーボンニュートラルのため、化石燃料を植物由来燃料に転換していくには、植物を育て保全するための広大な土地が必要になる。国家レベルでのカーボンニュートラル（後述）に必要な面積はカーボンフットプリント（エコロジカル・フットプリント）で表すことができる。例えば日本では国土面積の約7倍にあたる269.7万haが更に必要（植物由来燃料・原材料の効率が化石燃料・原材料と同じ場合）だとされており、世界全体でも現存の耕作地・牧草地・森林の合計面積の1.2倍にあたる1.06ghaが更に必要（植物由来燃料・原材料の効率が化石燃料・原材料と同じ場合）だとされ、すべて賄うのは難しい。これを改善するためには、CO₂吸収能力や生長サイクルの速い植物を採用したり、燃料や原材料の利用効率を高めて、生物生産力を向上させる必要がある。現在過剰に排出されているCO₂量と同じ量のCO₂を吸収できるように大規模に植樹して、国家あるいは地球全体でCO₂排出量を森林のCO₂吸収量で相殺することが、カーボンニュートラルである。このようなことから、カーボンニュートラルを達成するのは容易ではない。

カーボンニュートラルなエネルギー源として、バイオエタノールの需要が急速に高まっている。これが、穀物市場における食料とエネルギーの資源争奪を生み出し、穀物価格の高騰とそれによる貧困層に飢餓危機という新たな地球規模の課題が登場している。カーボンニュートラルに向けて、コスト課題が浮き彫りになっており、日本に先行して、EU（欧州連合）は複数のシナリオを招いた結果、電力単価が3～7割上昇すると見込まれており、研究開発の進展が必要とされている。日本は、再生可能エネルギーが世界各国に比べて高コストであるのと同時に地理的条件から再エネ賦存量が限られているため、一定量の導入確保には、むしろ開発費用が上昇する可能性があるため、国民負担を最大限抑制するぐらいのコストダウンを大前提とした政策を講じる必要がある^[20][21]。

日本ではカーボンニュートラルだとして日本政府が大気汚染のおそれがある薪ストーブを推奨し、今でも地方自治体で購入者への助成金制度がある^[22]。

2022年7月27日に、脱炭素社会実現に向けた社会や産業構造の変革「グリーントランスフォーメーション（GX）」を強力に進めるため、新たに「GX実行推進担当大臣」を岸田内閣の下に新設した^[23]。

GX実行推進担当大臣
代	氏名		内閣		就任日	退任日	党派	備考
1		萩生田光一	第2次岸田内閣		2022年7月27日	2022年8月10日	自由民主党	経済産業大臣 産業競争力担当 ロシア経済分野協力担当 原子力経済被害担当 内閣府特命担当大臣（原子力損害賠償・ 廃炉等支援機構）兼務
2		西村康稔		第1次改造内閣	2022年8月10日	2023年9月13日
				第2次改造内閣	2023年9月13日	2023年12月14日
3		齋藤健			2023年12月14日	2024年10月1日
4		武藤容治	第1次石破内閣		2024年10月1日	2024年11月11日		経済産業大臣 産業競争力担当 原子力経済被害担当 内閣府特命担当大臣（原子力損害賠償・ 廃炉等支援機構）兼務
5			第2次石破内閣		2024年11月11日	現職

日本化学会も次のように指摘している。

我が国でも，2021 年 6 月 2 日に地球温暖化対策の推進に関する法律の改正が行われ，2050 年までに地球温暖化ガスの排出を実質ゼロとする社会の実現を目指すことが示されました。化石資源の消費や呼吸などによって排出される二酸化炭素の量と，植物などによって固定化される二酸化炭素の量との間に均衡が保たれている社会の実現を目指すことは，私たちの重要な課題です。これまで日本化学会もこの課題に積極的に取り組んできました。

なお日本化学会は、マスコミや行政などが頻繁に使う「脱炭素」という表現に関しては、当会独特の懸念を表明しており、『「脱炭素」ではその目指す究極の到達点が「炭素がない」や「炭素がなくなった」という印象を生む』（生むのではないか、と当会メンバーは心配しており）、『実際にはすべての生物は炭素を含んでいるし、木材のような自然由来の物質にも炭素が含まれていて、人間社会から炭素をなくすことは現実的ではないが、「脱炭素」という用語は，炭素のない生物や物質社会を目指すという間違った印象や目標を人々に与えてしまうかもしれない（・・・・・）。』、と重ねて心配をして、「脱炭素」の代わりに「炭素循環」という用語を使うことを提唱してはいる^[24]。

1. ^ ^{a b c d e} 「カーボンニュートラル」『日本大百科全書(ニッポニカ)』。https://kotobank.jp/word/%E3%82%AB%E3%83%BC%E3%83%9C%E3%83%B3%E3%83%8B%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%83%88%E3%83%A9%E3%83%AB。コトバンクより2022年2月6日閲覧。 
2. ^ The Guardian, ‘Era of global boiling has arrived,’ says UN chief as July set to be hottest month on record.
3. ^ [1]
4. ^ “「脱炭素ポータル」”. 環境省. 2022年11月10日閲覧。
5. ^ 環境省 カーボン・オフセット（2021年4月8日閲覧）
6. ^ 森林はどのくらいの量の二酸化炭素を吸収している？（林野庁）[2]。
7. ^ 2050年カーボンニュートラルを目指す日本の新たな「エネルギー基本計画」[3]
8. ^ “ガスのカーボンニュートラル化を実現する「メタネーション」技術”. 資源エネルギー庁 (2021年11月26日). 2022年4月10日閲覧。
9. ^ 仏、原子炉最大14基新設へ 「原子力産業のルネサンス」　写真7枚　国際ニュース：AFPBB News
10. ^ CARBON & ENERGY | Nike Purpose（2021年4月13日閲覧）
11. ^ Our Commitments｜Google Sustainability (2020/09/14)（2021年4月8日閲覧）
12. ^ Becoming a net zero bank | HSBC Holdings plc（2021年4月17日閲覧）
13. ^ “環境省_2050年カーボンニュートラルの実現に向けて”. www.env.go.jp. 2021年6月23日閲覧。
14. ^ 自工会、2050年カーボンニュートラルに向けた取り組み説明会 総理方針に貢献するため自動車業界を挙げて全力でチャレンジ(2021年6月23日閲覧)
15. ^ ホンダF1撤退の理由!「カーボンニュートラル」とはそもそも何？(2021年6月23日閲覧)
16. ^ “カーボンニュートラル達成に向けて。NTT Comが取り組むGX｜JOURNAL（リサーチやレポート）｜事業共創で未来を創るOPEN HUB for Smart World”. openhub.ntt.com. 2023年3月3日閲覧。
17. ^ Europe Rethinks Its Reliance on Burning Wood for Electricity - The New York Times
18. ^ 500名以上の科学者が日本政府に書簡を提出：森林バイオマスを使った発電はカーボンニュートラルではない | FoE Japanブログ：Mobilize - Resist - Transform !
19. ^ 【NGO共同声明】大規模な燃料輸入を伴うバイオマス発電は中止すべき（2020年12月3日） | 地球温暖化防止に取り組むNPO/NGO 気候ネットワーク
20. ^ カーボンニュートラルに向けた課題-NPO法人 国際環境経済研究所(2021年6月23日閲覧)
21. ^ 「実質ゼロ」コスト面で課題。EUは電力単価3～7割上昇-電気新聞(2021年6月23日閲覧)
22. ^ ^{a b} “薪ストーブは「カーボンニュートラルでSDGs」ではない”. 2022年10月14日閲覧。
23. ^ https://web.archive.org/web/20220722200624/https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220723/k10013732011000.html
24. ^ “「科学（化学）的に正しい「炭素循環」を我が国が目指す社会の用語とし使おう！」、『化学と工業』、第75巻9月号667頁、日本化学会、2022年9月”. 2022年11月7日閲覧。

• 二酸化炭素貯留　
• 原子力発電/火力発電/ベースロード電源
• 低炭素社会（脱炭素）
• カーボンオフセット
• カーボンポジティブ
• グリーン電力
• ライフサイクルアセスメント
• ライフサイクルコスト
• エネルギーペイバックタイム
• エネルギー収支比
• 薪ストーブ
• 暖炉
• グリーンウォッシング
• 持続可能な開発目標

• 脱炭素ポータル - 環境省（日本）
• 「カーボンニュートラル」って何ですか？（前編）～いつ、誰が実現するの？ - 資源エネルギー庁
• カーボンニュートラルって何ですか？（後編）～なぜ日本は実現を目指しているの？ - 資源エネルギー庁
• 『カーボンニュートラル』 - コトバンク
• 「カーボンマイナスプロジェクト」-立命館大学

表 話 編 歴 地球温暖化と気候変動
経過	地球気候史 氷河時代 / 最終氷期 / ヤンガードリアス 完新世温暖期 ネオグラシエーション / 中世温暖期 小氷期 / ハイエイタス 過去の気温変化 …その他 問題の経過 地球寒冷化 世界気候会議 スターン報告 IPCC第4次評価報告書 IPCC第6次評価報告書 近年の地球温暖化対策
原因	要因と メカニズム 温室効果 温室効果ガス 太陽放射 太陽変動 日傘効果 エアロゾル アルベド 炭素収支（吸収源 • 森林破壊） 海洋循環 大気循環 大気変動 ヒートアイランド 軌道要素変動 地殻変動 …その他 考え方 放射強制力 気候感度 気候因子 気候モデル GCM
影響	大気圏 気温上昇 氷河融解 異常気象の増加・極端化 気候の変化 水圏 海面上昇 海洋酸性化 熱塩循環の停止 …その他
対策	緩和策 低炭素社会 脱炭素社会 オフセット ニュートラル 省エネルギー 再生可能エネルギーの利用 環境税 吸収源活動 排出取引 クリーン開発メカニズム 共同実施 二酸化炭素貯留 カテゴリ 温暖化関連政策 温暖化防止活動 …その他 適応策 気候変動適応策 枠組み パリ協定 IPCC 持続可能な開発目標(SDGs) 京都議定書 ポスト京都 気候変動枠組条約 APP ECCP欧州気候変動プログラム IUGG IGU 地球地図 仙台防災枠組 気候非常事態宣言 C40都市気候リーダーシップグループ カテゴリ（…その他）
議論	懐疑論 暴走温室効果 スベンスマルク効果 ホッケースティック論争 クライメイトゲート事件
カテゴリ：地球温暖化・気候変動

表 話 編 歴 森林破壊
原因	開発 森林伐採 違法伐採 開墾 天然資源 農耕(農業) 農地 焼き畑農業 プランテーション パーム油(ギニアアブラヤシ) 大豆 サトウキビ トウモロコシ タバコ 畜産 家畜 酪農 牛肉 牧草地 牧畜 放牧 飼料作物 インフラストラクチャー 道路 鉄道 風力発電 太陽光発電 ソーラーパネル ダム 資源採掘 鉱業 炭鉱 露天掘り 石炭 レアアース レアメタル 燃料 木質燃料 木質バイオマス 薪 木質ペレット エンビバ Drax 再生可能エネルギー バイオマス発電 バイオ燃料 バイオエタノール 炭 木炭 炭焼き 暖房 薪ストーブ 暖炉 ペレットストーブ 木製品 林業 木材 木材産業 木質材料 製材 建材 木造建築 製紙業 パルプ 紙 火災 山火事 環境汚染 大気汚染 酸性雨 干ばつ 立ち枯れ 枯葉剤 カーボンニュートラル グリーンウォッシング 鳥獣による食害 樹皮 幼齢樹 若葉 シカ クマ カモシカ イノシシ ノウサギ ノネズミ サル
影響	はげ山 砂漠化 不作 土壌流出 洪水 塩害 土砂災害 野生種の絶滅 生物多様性の低下 地球温暖化 気候変動 感染症 マラリア デング熱 先住民への侵害
各地の森林破壊	マダガスカルにおける森林減少 アメリカ合衆国における森林破壊 中国の砂漠化問題
対策	国際協定 気候変動に関する国際連合枠組条約 UNFCCC 国連気候変動枠組条約締約国会議 UNFCCCのCOP 森林原則声明 環境と開発に関する国際連合会議(地球サミット) 熱帯林行動計画 TFAP 国際熱帯木材機関 ITTO 国際連合食糧農業機関 FAO 国連森林フォーラム UNFF 全てのタイプの森林に関する法的拘束力を有さない文書 NLBI 京都議定書 パリ協定 リオ宣言 国連砂漠化対処条約 非木質エネルギー 風力発電 太陽光発電 原子力発電 水力発電 森林保護 植林 森林再生 緑化 植樹 砂漠緑化 屋上緑化 緑化工学 緑の募金 どんぐり銀行 愛林日 植木日 みどりの日 砂漠化および干ばつと闘う世界デー アグロフォレストリー 林地開発許可制度 持続可能な開発 環境アセスメント 自然保護 環境保護 森林認証制度 森林管理協議会 PEFC森林認証プログラム 森林計画 持続可能な農業 法正林 自伐型林業
森林の種類	木 森 林 山 湿地 森林 原野 原生林 天然林 人工林 雑木林 多雨林 温帯雨林 熱帯雨林 アマゾン熱帯雨林 ジャングル マングローブ 大西洋岸森林 セルバ 極相林 里山 深山 竹林 遷移 極相林 萌芽更新 天然更新 水源林 保安林 林冠 高木 森林ステップ 森林公園 森林の一覧
その他	自然破壊 環境問題 社会資本 生態系サービス 健全な環境への権利 復元生態学 植物社会学 森林生態学 森林科学科 環境経済学 林学 治山 学校林 国土緑化推進機構 全国育樹祭 緑の少年団 緑の心財団 緑の政治 森林率 エネルギー資源 緑のダム 開発途上国 グリーン電力 森林コンサルタント ビオトープ グリーンベルト グリーンインフラ 緑の建築 絶滅危惧種
カテゴリ