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Deutsch名城大学短期大学部
| 名城大学短期大学部 | |
|---|---|
| 大学設置/創立 | 1950年 |
| 廃止 | 2005年 |
| 学校種別 | 私立 |
| 設置者 | 学校法人名城大学 |
| 本部所在地 | 愛知県名古屋市天白区塩釜口1-501[注釈 1] |
| 学部 | 情報国際科[注 1] |
| 研究科 | なし |
名城大学短期大学部（めいじょうだいがくたんきだいがくぶ、英語: Junior College Division, Meijo University）は、愛知県名古屋市天白区塩釜口1-501[注釈 1]に本部を置いていた日本の私立大学である。1950年に設置され、2005年に廃止された。大学の略称は名城短大。
概要
[編集]大学全体
[編集]- 愛知県名古屋市天白区に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人名城大学[1]。
- 国内で最初に認可された短期大学149校[注 2]の1校として、1950年に昼間部、夜間部各1学科体制で開学した[2]。
- 1954年度より学科増設により、昼間部3学科、夜間部1学科体制をとるも、最終的には商経科（情報国際科）のみとなる。
- 2002年度の入学生を最後に[注釈 2]、短期大学としての使命を終える[3]。
建学の精神（校訓・理念・学是）
[編集]- 名城大学を参照。
教育および研究
[編集]- 設置当初は、商経科として商学・経営学・会計学・経済学といったまさに商業経済系の科目を中心とした専門教育が行われていた。2000年度からは情報や国際に関する科目を中心とした教育に重点を置くようになった。
学風および特色
[編集]- 大学に併設された短期大学であり、校舎など独自の施設を持っておらず、名城大学の学長が短期大学部の学長を兼ねていた。教育体制も長らく、独自の講義等科目がなく、名城大学の教員が開講する大学学部の講義に短期大学部生が出席するという体制が続いた。したがって法商学部・商学部の教員には、短期大学部教員の併任辞令が交付されていた。かつては独自の教授会がなく、1980年以前は全学的組織である短大委員会、1980年から1985年の間は商学部教授会の下部組織である商経科会議が意思決定機構として機能していた。
沿革
[編集]- 1949年
- 1950年
- 1951年
- 1954年
- 1958年
- 1969年
- 1973年
- 1974年
- 1975年
- 1986年
- 1991年
- 1992年
- 1993年
- 1999年
- 2000年
- 2002年
- 2005年
基礎データ
[編集]所在地
[編集]- 愛知県名古屋市天白区塩釜口1-501[注釈 1]
象徴
[編集]- 名城大学短期大学部のカレッジマークは右記資料にあり[41]。
教育および研究
[編集]組織
[編集]学科
[編集]- 情報国際科 入学定員180名[注 21]
学科の変遷
[編集]専攻科
[編集]- なし
別科
[編集]- なし
取得資格について
[編集]研究
[編集]- 森田信二/編, 名城大学短期大学部『1930年代のニューディール期の通信規制とAT&Tの企業システムに関する研究』[49]
学生生活
[編集]部活動・クラブ活動・サークル活動
[編集]- 名城大学短期大学部で活動していたクラブ活動：法学部や商学部との合同で活動していた。英語会話・演劇・会計学・海外旅行・管弦楽団・ギターマンドリン・郷土研究・グリー・芸術研究・現代文化・児童文化・シネマ・社会情勢研究・写真・証券研究・心理学研究・マーケティング研究・世界民族音楽研究・美術・文学研究・マスメディア・漫画アニメ・SF研究・ユースホステル・落語研究などがあった。
大学関係者と組織
[編集]大学関係者組織
[編集]大学関係者一覧
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大学関係者
[編集]- 名城大学と名城大学短期大学部は同一法人による運営であり、短期大学部独自の施設は持っていなかったが、教育行政上の「施設」としては大学と別個のものである。学則上は設立から廃止に至るまで、名城大学の学長は短期大学部の学長を兼ねていたが、実質上の短期大学部長は別人であり、当初は法商学部長・商学部長が兼務（一部期間を除く）、のちに短期大学部教授会からの選出となった（後述）。
- かつての商学部長・原口清は短期大学部の充実と独自性を主張し、短期大学部二部の廃止と一部の充実に奔走した。1980年以降、短期大学部の専任教員が採用されるようになり、教授会は商学部と短期大学部の合同教授会として開催されるようになった。1985年になって、短期大学部独自の教授会が開催されるに至った。
歴代学長
歴代短期大学部長
施設
[編集]キャンパス
[編集]- 短大独自のキャンパスは持っていなかった。なお、キャンパスの詳細は名城大学を参照。
寮
[編集]- 男子学生を対象とした学生寮があったらしい（但し、男子学生は極めて少なかった）。
対外関係
[編集]系列校
[編集]卒業後の進路について
[編集]編入学･進学実績
[編集]- 主として名城大学へ編入学した人が多い。
注釈
[編集]注釈グループ
[編集]- ^ a b 現在は、統合先の名城大学所在地。
- ^ a b 平成15年度より学生募集停止[1]。
- ^ a b 現在の文部科学省。
- ^ a b すべて男
- ^ a b うち男1
- ^ a b 出典[29]
- ^ a b 女のみ
- ^ a b 入学定員は40名[45][46]。なお、学生募集の最終年度は不詳である。
補足
[編集]- ^ ほか学科も参照のこと。
- ^ うち私立短期大学132校
- ^ 短期大学名 名城大学短期大学部
- ^ 出典[4][5][6]。
- ^ 出典[7][8]
- ^ 出典[10][11]
- ^ うち女5
- ^ うち女2
- ^ うち女3
- ^ うち女4
- ^ うち男15
- ^ うち女21
- ^ 昭和50年度より学生募集停止[19][20]。
- ^ うち男19
- ^ うち女11
- ^ 出典[23][24]昨年度の資料[25]及び本年度のそれ[26]も其々参照のこと。
- ^ 出典[30][31]
- ^ 出典[35]。うち1回生 229[36]
- ^ うち男2
- ^ 出典[39][40]
- ^ 最終募集となった2002年における体制[42]。
- ^ 最終募集となった1974年における体制[43][44]。
- ^ 旧 商経科第一部・第二部を含む
出典
[編集]- ^ a b c 文教協会'2003.
- ^ 官報 1950年09月14日より。
- ^ a b 文教協会'2006.
- ^ 文部省a, p. 33.
- ^ 文部省b, p. 5.
- ^ 日本教育年鑑より。
- ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。
- ^ 旺文社1950-01, p. 88.
- ^ 全国大学大観 昭和30年版より。
- ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。
- ^ 文部省d, p. 8.
- ^ 学校法人一覧 昭和34年度より。
- ^ 名城大学短期大学部法政科第2部・機械科第1部第2部・電気科第1部第2部・建設科第1部第2部学科増設についてより。
- ^ 短期大学一覧 昭和29年度 (短期大学資料)より。
- ^ 文部省'54, p. 1378.
- ^ 文部省'58, p. 23.
- ^ 短期大学一覧 昭和44年度 (短期大学資料)より。
- ^ 文部省'73, p. 43.
- ^ 短期大学教育 (33)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和50年度 (短期大学資料)より。
- ^ 文部省'75, p. 47.
- ^ 文部省大学局技術教育課'1976.
- ^ 文教協会'1986.
- ^ 大学資料 (99)より。
- ^ 短期大学教育 (42)より。
- ^ 短期大学教育 (43)より。
- ^ 文部省'86, p. 61.
- ^ 短期大学教育 (47)より。
- ^ 短期大学教育 (48)より。
- ^ 文教協会'1991.
- ^ 文部省高等教育局'1991.
- ^ 文部省'91, p. 70.
- ^ 短期大学教育 (49)より。
- ^ 文教協会'1992.
- ^ 文部省'92, p. 71.
- ^ 旺文社'1992.9, p. 336.
- ^ 文部省'93, p. 73.
- ^ 文部省'99, p. 73.
- ^ 文教協会'2000.
- ^ 大学資料 (146)より。
- ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 233.
- ^ 文教協会'2002.
- ^ 短期大学一覧 昭和49年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学教育 (32)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和42年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学教育 (22)より。
- ^ 旺文社'2000.05, p. 316.
- ^ a b c d e 文部省e, p. 42.
- ^ 1930年代のニューディール期の通信規制とAT&Tの企業システムに関する研究より。
参考文献
[編集]1949年短大設置申請分
[編集]- 文部省『申請大学、短期大学等一覧』（PDF）文部省。
- 文部省『短期大学審査状況』（PDF）文部省。
- 旺文社『蛍雪時代 19(10);昭和25年1月號』旺文社。
- 文部省管理局管理課『昭和25年5月1日現在 短期大学等一覧』（PDF）文部省。
教員養成機関
[編集]- 文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. (昭和30年) / (編)』（PDF）文部省。
全国学校総覧
[編集]- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和34年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和49年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和51年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和62年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1992年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1993年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1994年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 2000年版』原書房。
全国短期大学高等専門学校一覧
[編集]- 文部省『短期大学一覧 昭和51年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。
- 文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 昭和61年度』文教協会。
- 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成3年度』文教協会。
- 文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成4年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成12年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成14年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成15年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成18年』文教協会。
全国短期大学一覧
[編集]- 文部省 高等教育局専門教育課『全国短期大学一覧 平成3年度』文部省高等教育局。
日本の私立短期大学
[編集]- 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会『日本の私立短期大学』日本私立短期大学協会短期大学広報委員会。