新大塚駅
新大塚駅 | |
---|---|
1番出入口(2023年8月7日撮影) | |
しんおおつか Shin-otsuka | |
◄M 23 茗荷谷 (1.2 km) (1.8 km) 池袋 M 25► | |
所在地 | 東京都文京区大塚四丁目51-5 |
駅番号 | M24[1] |
所属事業者 | 東京地下鉄(東京メトロ) |
所属路線 | ●[1]丸ノ内線 |
キロ程 | 1.8 km(池袋起点) |
電報略号 | ツカ |
駅構造 | 地下駅 |
ホーム | 2面2線 |
乗降人員 -統計年度- | [メトロ 1]25,095人/日 -2023年- |
開業年月日 | 1954年(昭和29年)1月20日 |
新大塚駅(しんおおつかえき)は、東京都文京区大塚四丁目にある、東京地下鉄(東京メトロ)丸ノ内線の駅である。
豊島区との境界に位置し、一部は南大塚二丁目および東池袋五丁目にある。駅番号はM 24。
歴史
[編集]この地には都電の大塚辻町停留所(1911年 - 1971年)があり、東上鉄道(現・東武東上線)の敷設免許(1912年)は当地を起点としていた[2](1920年取消[3])。
年表
[編集]- 1954年(昭和29年)1月20日:開業[4]。当初のホームは4両編成に対応した80 mの長さであった[5][4]。
- 1960年(昭和35年)
- 2001年(平成13年)夏:駅冷房を導入[7]。
- 2004年(平成16年)4月1日:帝都高速度交通営団(営団地下鉄)民営化に伴い、当駅は東京地下鉄(東京メトロ)に継承される[8]。
- 2006年(平成18年)12月18日:ホームドア稼動開始。
- 2007年(平成19年)3月18日:ICカード「PASMO」の利用が可能となる[9]。
- 2011年(平成23年)3月31日:1番線と2番線を結ぶ連絡通路が完成し、改札内で両ホーム間の行き来が可能になる。これに伴い、改札口の名前を変更。
駅構造
[編集]相対式ホーム2面2線を有する地下駅。改札は銀座方面ホーム(1番線)に北改札、池袋方面ホーム(2番線)に南改札があり、それぞれ豊島区側の1番出口と文京区側の2番出口に通じている。どちらの出口も地上との間には階段のほかエスカレーター(上り専用)とエレベーターが設置されている。1番線と2番線は改札内連絡通路によって行き来が可能であるが、幅員が狭いため階段のみでバリアフリー設備は存在しない。トイレは1番線ホームにあり、多機能トイレも設置されている。
開業当初のプラットホームは、4両編成に対応した80 mの長さであったが、将来の6両編成化を想定して2両分40 mの延伸スペース(池袋寄りにトンネルの拡張スペース)が確保されていた[10]。1960年(昭和35年)に両方向のホームを40 m延伸し、6両編成に対応した[4]。
2000年代以降の改築改装によって、出入口の上屋は瓦葺屋根に改築され、バリアフリー設備としてエスカレーター・エレベーターが設置されたほか、改装によってホームの側壁下部に丸ノ内線初代車両に用いられたサインカーブが再現された。駅開業以来2011年までは、地上を経由しなければ1番線と2番線の間を移動できない構造であり、改札口も単に「改札」とのみ案内されていた。
のりば
[編集]番線 | 路線 | 行先[11] |
---|---|---|
1 | 丸ノ内線 | 荻窪・方南町方面 |
2 | 池袋ゆき |
(出典:東京メトロ:構内図)
- 北改札(2023年8月)
- 南改札(2023年8月)
- 1番線ホーム(2023年8月)
- 2番線ホーム(2023年8月)
発車メロディ
[編集]ワンマン運転開始に伴い、スイッチ制作の発車メロディ(発車サイン音)が導入されている。
曲は1番線が「もうすぐ扉が閉まります」(谷本貴義作曲)、2番線が「ドリーム駅」(福嶋尚哉作曲)である[12]。
利用状況
[編集]2023年度の1日平均乗降人員は25,095人であり[メトロ 1]、東京メトロ全130駅中119位。方南町支線をのぞいた丸ノ内線の駅では最も乗降人員が少ない。
近年の1日平均乗降・乗車人員推移は下表の通りである。
年度 | 1日平均 乗降人員[15] | 1日平均 乗車人員[16] | 出典 |
---|---|---|---|
1956年(昭和31年) | 3,185 | [* 1] | |
1957年(昭和32年) | 4,383 | [* 2] | |
1958年(昭和33年) | 5,920 | [* 3] | |
1959年(昭和34年) | 6,516 | [* 4] | |
1960年(昭和35年) | 6,976 | [* 5] | |
1961年(昭和36年) | 7,527 | [* 6] | |
1962年(昭和37年) | 6,922 | [* 7] | |
1963年(昭和38年) | 7,568 | [* 8] | |
1964年(昭和39年) | 9,783 | [* 9] | |
1965年(昭和40年) | 9,977 | [* 10] | |
1966年(昭和41年) | 8,957 | [* 11] | |
1967年(昭和42年) | 18,207 | 9,314 | [* 12] |
1968年(昭和43年) | 20,234 | 10,125 | [* 13] |
1969年(昭和44年) | 22,031 | 10,892 | [* 14] |
1970年(昭和45年) | 22,469 | 11,381 | [* 15] |
1971年(昭和46年) | 22,523 | 11,556 | [* 16] |
1972年(昭和47年) | 22,468 | 11,359 | [* 17] |
1973年(昭和48年) | 21,341 | 11,025 | [* 18] |
1974年(昭和49年) | 20,215 | 10,448 | [* 19] |
1975年(昭和50年) | 19,266 | 9,852 | [* 20] |
1976年(昭和51年) | 18,699 | 9,517 | [* 21] |
1977年(昭和52年) | 18,684 | 9,533 | [* 22] |
1978年(昭和53年) | 18,507 | 9,279 | [* 23] |
1979年(昭和54年) | 18,950 | 9,372 | [* 24] |
1980年(昭和55年) | 18,913 | 9,196 | [* 25] |
1981年(昭和56年) | 18,600 | 9,194 | [* 26] |
1982年(昭和57年) | 18,476 | 9,079 | [* 27] |
1983年(昭和58年) | 18,489 | 9,065 | [* 28] |
1984年(昭和59年) | 18,835 | 9,412 | [* 29] |
1985年(昭和60年) | 18,398 | 9,186 | [* 30] |
1986年(昭和61年) | 18,809 | 9,494 | [* 31] |
1987年(昭和62年) | 18,978 | 9,591 | [* 32] |
1988年(昭和63年) | 20,042 | 10,051 | [* 33] |
1989年(平成元年) | 20,760 | 10,634 | [* 34] |
1990年(平成 | 2年)21,537 | 10,945 | [* 35] |
1991年(平成 | 3年)22,108 | 11,195 | [* 36] |
1992年(平成 | 4年)22,529 | 11,244 | [* 37] |
1993年(平成 | 5年)21,785 | 11,076 | [* 38] |
1994年(平成 | 6年)21,662 | 11,060 | [* 39] |
1995年(平成 | 7年)21,825 | 11,046 | [* 40] |
1996年(平成 | 8年)21,746 | 11,048 | [* 41] |
1997年(平成 | 9年)21,809 | 10,893 | [* 42] |
1998年(平成10年) | 21,553 | 10,783 | [* 43] |
1999年(平成11年) | 20,752 | 10,400 | [* 44] |
2000年(平成12年) | 20,793 | 10,355 | [* 45] |
2001年(平成13年) | 20,855 | 10,366 | [* 46] |
2002年(平成14年) | 20,600 | 10,380 | [* 47] |
2003年(平成15年) | 20,709 | 10,388 | [* 48] |
2004年(平成16年) | 20,396 | 10,215 | [* 49] |
2005年(平成17年) | 20,453 | 10,212 | [* 50] |
2006年(平成18年) | 20,876 | 10,417 | [* 51] |
2007年(平成19年) | 21,014 | 10,536 | [* 52] |
2008年(平成20年) | 21,553 | 10,732 | [* 53] |
2009年(平成21年) | 21,470 | 10,773 | [* 54] |
2010年(平成22年) | 21,776 | 10,923 | [* 55] |
2011年(平成23年) | 21,375 | 10,783 | [* 56] |
2012年(平成24年) | 22,303 | 11,144 | [* 57] |
2013年(平成25年) | 23,129 | 11,587 | [* 58] |
2014年(平成26年) | 23,420 | 11,742 | [* 59] |
2015年(平成27年) | 24,392 | 12,221 | [* 60] |
2016年(平成28年) | 24,849 | 12,436 | [* 61] |
2017年(平成29年) | 25,491 | 12,753 | [* 62] |
2018年(平成30年) | 26,103 | 13,047 | [* 63] |
2019年(令和元年) | 25,868 | 12,940 | [* 64] |
2020年(令和 | 2年)[メトロ 2]19,684 | ||
2021年(令和 | 3年)[メトロ 3]20,917 | ||
2022年(令和 | 4年)[メトロ 4]23,070 | ||
2023年(令和 | 5年)[メトロ 1]25,095 |
駅周辺
[編集]- 公共施設
- 豊島区南大塚地域文化創造館
- 区民ひろば南大塚
- 豊島区東部保健福祉センター
- 東京労働会館
- ラパスホール
- 文教施設
- 豊島区立西巣鴨中学校
- 東邦音楽短期大学
- 学芸
- 鈴木信太郎記念館
- 医療
- 名勝・公園
- 金融
- オフィス
- マルエツ本社
- 交通
バス路線
[編集]- 新大塚
その他
[編集]1995年7月23日に池袋駅構内の分岐器交換工事が行われた際、丸ノ内線は池袋駅 - 当駅が運休となり、当駅 - 茗荷谷駅間は区間列車による往復運行を行った。この際、同区間は単線として運転され、列車は1番線ホームに発着した。
隣の駅
[編集]脚注
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]- ^ a b 東京地下鉄 公式サイトから抽出(2019年5月26日閲覧)
- ^ 「私設鉄道本免許状下付」『官報』1912年11月20日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「鉄道免許一部取消」『官報』1920年6月3日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ a b c d e 帝都高速度交通営団工務部のあゆみ【土木編】、p.239。
- ^ 東京地下鉄道丸ノ内線建設史(下巻)、pp.18 - 20。
- ^ 東京地下鉄道荻窪線建設史、pp.269・394。
- ^ 東京メトロハンドブック
- ^ 『「営団地下鉄」から「東京メトロ」へ』(プレスリリース)営団地下鉄、2004年1月27日。オリジナルの2006年7月8日時点におけるアーカイブ 。2020年3月25日閲覧。
- ^ 『PASMOは3月18日(日)サービスを開始します ー鉄道23事業者、バス31事業者が導入し、順次拡大してまいりますー』(PDF)(プレスリリース)PASMO協議会/パスモ、2006年12月21日。オリジナルの2020年5月1日時点におけるアーカイブ 。2020年5月5日閲覧。
- ^ 帝都高速度交通営団工務部のあゆみ【土木編】、p.240。
- ^ “新大塚駅 時刻表”. 東京メトロ. 2024年4月22日閲覧。
- ^ “音源リスト|東京メトロ”. スイッチオフィシャルサイト. スイッチ. 2019年8月27日閲覧。
- ^ 文京の統計 - 文京区
- ^ としまの統計 - 豊島区
- ^ レポート - 関東交通広告協議会
- ^ 東京都統計年鑑 - 東京都
- 東京地下鉄の1日平均利用客数
- ^ a b c “各駅の乗降人員ランキング”. 東京地下鉄. 2024年6月24日閲覧。
- ^ “各駅の乗降人員ランキング(2020年度)”. 東京地下鉄. 2023年6月27日閲覧。
- ^ “各駅の乗降人員ランキング(2021年度)”. 東京地下鉄. 2023年6月27日閲覧。
- ^ “各駅の乗降人員ランキング(2022年度)”. 東京地下鉄. 2024年6月24日閲覧。
- 東京都統計年鑑
- ^ 昭和31年 (PDF) - 16ページ
- ^ 昭和32年 (PDF) - 16ページ
- ^ 昭和33年 (PDF) - 16ページ
- ^ 昭和34年
- ^ 昭和35年
- ^ 昭和36年
- ^ 昭和37年
- ^ 昭和38年
- ^ 昭和39年
- ^ 昭和40年
- ^ 昭和41年
- ^ 昭和42年
- ^ 昭和43年
- ^ 昭和44年
- ^ 昭和45年
- ^ 昭和46年
- ^ 昭和47年
- ^ 昭和48年
- ^ 昭和49年
- ^ 昭和50年
- ^ 昭和51年
- ^ 昭和52年
- ^ 昭和53年
- ^ 昭和54年
- ^ 昭和55年
- ^ 昭和56年
- ^ 昭和57年
- ^ 昭和58年
- ^ 昭和59年
- ^ 昭和60年
- ^ 昭和61年
- ^ 昭和62年
- ^ 昭和63年
- ^ 平成元年
- ^ 平成2年
- ^ 平成3年
- ^ 平成4年
- ^ 平成5年
- ^ 平成6年
- ^ 平成7年
- ^ 平成8年
- ^ 平成9年
- ^ 平成10年 (PDF)
- ^ 平成11年 (PDF)
- ^ 平成12年
- ^ 平成13年
- ^ 平成14年
- ^ 平成15年
- ^ 平成16年
- ^ 平成17年
- ^ 平成18年
- ^ 平成19年
- ^ 平成20年
- ^ 平成21年
- ^ 平成22年
- ^ 平成23年
- ^ 平成24年
- ^ 平成25年
- ^ 平成26年
- ^ 平成27年
- ^ 平成28年
- ^ 平成29年
- ^ 平成30年
- ^ 平成31年・令和元年
参考文献
[編集]- 『東京地下鉄道丸ノ内線建設史(下巻)』帝都高速度交通営団、1960年3月31日 。
- 『東京地下鉄道荻窪線建設史』帝都高速度交通営団、1967年3月31日 。
- 『帝都高速度交通営団工務部のあゆみ【土木編】』東京地下鉄鉄道本部工務部、2005年7月4日。