生鮮コンビニ

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生鮮コンビニ（せいせんコンビニ）・ミニスーパーとは^[1]、コンビニエンスストア、スーパーマーケット、100円ショップの複合形態的な小売店舗のことである。

コンビニエンスストア型の24時間営業の店舗で、生鮮食品を含む生活用品を100円前後の一律価格で販売する業態である。九九プラス運営の「SHOP99」が先駆け的な店舗で、その急成長ぶりから大手コンビニチェーンが相次いで参入している。

• コンビニエンスストア型の小型店舗で、24時間営業もしくは朝7時から夜12時までなどのように長時間営業を行っている。
  • 店舗によっては過去に別のコンビニエンスストアや小型スーパーが入居していた店舗を利用して居抜き出店を行うこともある。
• 従来のコンビニとは違い、野菜・精肉・鮮魚といった生鮮食品を販売するほか、販売品目が多く、小型スーパーマーケットに近い。
• 単身者や少人数世帯を主要なターゲットにしている。生鮮食品は小分けして販売することが多い。
• 店舗面積が狭いため店内に野菜や精肉、鮮魚を加工したり惣菜を調理する調理場がなく、先述の作業はプロセスセンターと呼ばれるところで一括して行い、店頭で販売できるような状態で各店舗に配送される。
• 100円前後の一律かつ低価格で販売する。低価格にするため、プライベートブランド（PB）商品なども多い。
  • 2010年代後半以降は物価上昇等による採算性の問題から100円の均一価格での販売は少なくなり、商品毎に異なった値段で販売するようになっている。
• コンビニエンスストア、スーパーマーケット、100円ショップの融合したような店舗であるが、いずれの業態とも違い独自のノウハウが必要である。そのため、コンビニのノウハウがある大手コンビニチェーンの会社も、当初は苦戦した。
• 店頭に陳列されている商品の販売に特化し、宅配便の取次ぎ・収納代行・チケット類の発券など物販以外のサービスは行わない場合が多い。コピー機・マルチメディアステーション・銀行ATMも設置していない店舗がほとんどである。
• 支払いは現金のみで、クレジットカード・電子マネー・商品券での支払いができない店舗が多いが、先述の均一価格による販売を取りやめたチェーン店を中心にクレジットカードや電子マネーによる支払いやポイントサービスを導入しているところもある。

• ローソングループ
  • 「ローソンストア100」
  • 「SHOP99」

    運営会社の九九プラスがローソングループとなり、2011年までに「ローソンストア100」に統一された。

• G-7ホールディングスグループ
  • 「リコス」

    現商号に変更されるまではユニーグループの「99イチバ」→「みんなのイチバ」→「miniピアゴ」として運営されていた）

• イオングループ
  • 「まいばすけっと」 - 1,000店舗以上を展開
  • 「マルエツ プチ」- ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス傘下。関東地方に76店舗を展開（2024年9月現在）^[2]
  • 「イオンエクスプレス」 - イオン東北傘下。宮城県内に11店舗を展開（2024年9月現在）^[3]
  • 「CoDeli」 - ダイエー傘下。大阪府内に10店舗を展開（2024年9月現在）^[4]
• 京王ストア・国分グローサーズチェーン（コミュニティ・ストア）
  • 「京王ストアエクスプレス with コミュニティ・ストア」

    コミュニティ・ストアの事業撤退に伴い、コミュニティ・ストアとの共同店舗は営業を終了し、2022年までにセブン-イレブンの店舗に転換された。

• 大黒天物産
  • 「ら・む〜マート」
• マルヤ
  • 「ダウンタウン99」

    撤退済み

• スリーエフ
  • 「q's mart」

    2018年3月までに撤退。

• エーエム・ピーエム・ジャパン
  • 「Food style」

    2007年9月までに広島県内の店舗以外は撤退。

• H&Bパートナーズ
  • 「モラドール」

    上記の「Food style」のうち、広島県内で営業していた店舗が2010年に屋号変更した。

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