糸島中継局

糸島中継局（いとしまちゅうけいきょく）は、福岡県糸島市志摩御床にあるテレビジョン放送とFMラジオ放送の中継局。

概要

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福岡タワーからの電波が届きにくい糸島市の一部地域をカバーしている。ただしFMラジオ放送は周波数帯の関係で福岡タワーからの電波がよく飛ぶので、親局をやや内陸部に設けているエフエム福岡、送信施設を福岡タワーに置かなかったRKBラジオとKBCラジオがそれぞれ中継局を設けている。

デジタルテレビジョンの受信点と送信点は同じではなく山頂東側で受信した電波を山頂西側から送信している。

デジタルテレビジョン放送は、福岡タワーと送信チャンネルを合わせているほか、出力も近隣中継局の統廃合を兼ね、アナログ映像空中線電力300Wに相当する、30W級とした。

所在地は、福岡県糸島市志摩御床字鷲尾943番地3（可也山）。

沿革

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デジタルテレビジョン放送

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ID 放送局名 物理ch 空中線電力 ERP 放送対象地域 放送区域内世帯数 本放送開始日 Gガイド局名表記
（×はマルチ放送の番号）		 ワンセグ局名表記
1 KBC九州朝日放送 31ch 30W 210W 福岡県 約4万世帯 2007年9月1日 KBCテレビ× KBCテレビ
2 NHK福岡教育 22ch 190W 全国 NHKEテレ×福岡 NHK携帯2
3 NHK福岡総合 28ch 福岡県西部 NHK総合×・福岡 NHK携帯G・福岡
4 RKB毎日放送 30ch 185W 福岡県 RKB毎日放送× RKB毎日放送携帯
5 FBS福岡放送 32ch 190W FBS福岡放送× FBS福岡放送携帯
7 TVQ九州放送 26ch TVQ九州放送× TVQ九州放送携帯
8 TNCテレビ西日本 34ch 185W テレビ西日本× テレビ西日本
  • 偏波面は全て垂直。
  • 放送エリアは、糸島市･福岡市西区の各一部
  • Gガイド局名表記については、法令に基づき電波に重畳することが義務付けられている局名IDに対応しているもので、表記は各放送局が決めている。
  • 「NHK携帯2」については2009年（平成21年）9月28日に全国で統一される前は「NHK携帯E・福岡」であった。
  • 2007年（平成19年）7月30日に予備免許交付、7月31日4時頃から試験放送開始、9月1日から本放送開始。

アナログテレビジョン放送

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全局2011年（平成23年）7月24日で廃局

ch 放送局名 空中線電力
（映像/音声）		 ERP
（映像/音声）		 放送対象地域 放送区域内世帯数
39 FBS福岡放送 30W/7.5W 145W/36W 福岡県 -世帯
45（33） TNCテレビ西日本 130W/33W
49（29） RKB毎日放送
51（31） KBC九州朝日放送 125W/32W
53（43） NHK福岡総合 120W/30W 福岡県西部
55（41） NHK福岡教育 全国
61（25） TVQ九州放送 125W/31W 福岡県
  • 偏波面は全局垂直。
  • （ch）は、いわゆる「アナ・アナ変換」が実施される前のチャンネル。
    • TNCとTVQ分は九千部山を新親局としたNHK佐賀総合・教育が使用。
    • NHK福岡総合・教育は近隣の早良デジタル中継局が使用。
    • KBCは結局デジタル放送で旧チャンネルを“回収”した。
    • RKB分はTNC久留米・大牟田デジタル中継局が使用。
    • FBSのみ変更が無かった。

FMラジオ

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周波数
MHz		 放送局名 中継局名 空中線電力 ERP 放送対象地域 放送区域内世帯数 偏波面
81.3 エフエム福岡 糸島超短波中継放送局 10W 8W 福岡県 -世帯 水平
93.0[6] 九州朝日放送[6] KBC糸島FM[6] 100W[6][7] 160W[6][7] 144,006世帯[6][7] -
94.6[7] RKB毎日放送[7] RKB糸島FM[7]
  • 所在地：同じ可也山頂だが福岡県糸島市志摩小富士字餅田2162番地2号（エフエム福岡）

脚注・出典

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  1. ^ 日本民間放送連盟『日本放送年鑑 昭和55年度』洋文社、1980年、510頁。 
  2. ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修部『NHK年鑑'79』日本放送出版協会、1979年、365頁。 
  3. ^ a b NHKアイテック/編集; 日本放送協会/監修; 日本民間放送連盟/監修『全国テレビジョン・FM・ラジオ放送局一覧 2004』NHKアイテック、2004年、811頁。 
  4. ^ ワイドFM（九州朝日放送）
  5. ^ ワイドFM（RKB毎日放送）
  6. ^ a b c d e f 福岡県、熊本県及び宮崎県内における災害対策及び中波ラジオ難聴地域の一部解消に向けて【別紙2】（報道資料2015年9月2日） (PDF) （総務省九州総合通信局）
  7. ^ a b c d e f 福岡県、熊本県及び宮崎県内における災害対策及び中波ラジオ難聴地域の一部解消に向けて【別紙1】（報道資料2015年9月2日） (PDF) （総務省九州総合通信局）

関連項目

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