荏原 (品川区)

日本 > 東京都 > 品川区 > 荏原 (品川区)
荏原
町丁
地図北緯35度36分56秒 東経139度42分27秒 / 北緯35.615581度 東経139.707481度 / 35.615581; 139.707481
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 品川区
地域 荏原地域
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 21,232 人
 世帯数 12,248 世帯
面積[2]
  0.771299102 km²
人口密度 27527.58 人/km²
郵便番号 142-0063[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 品川
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
テンプレートを表示

荏原(えばら)は、東京都品川区の地名。現行行政地名は荏原一丁目から荏原七丁目。住居表示実施済区域。

地理

[編集]

品川区の西部に位置する。北部は桐ヶ谷通りに接し、これを境に西五反田に接する。東部から南東部は中原街道に接し、これを境に平塚西中延にそれぞれ接する。南部は旗の台に接する。地域西部は小山に接する。(いずれも地名は品川区)町域内を旧中原街道26号線通り立会道路、延山通り、栄通りがそれぞれ通っている。町域内は中原街道沿いに商業ビルやマンション等の高層建造物が見られるほかは主に住宅地となっている。三丁目内には隣の小山から続く武蔵小山商店街パルムが中原街道に接する付近まで続いている。この商店街は東京23区を代表するアーケード商店街として知られ、多くの人が訪れる。

地価

[編集]

住宅地の地価は、2024年令和6年)1月1日公示地価によれば、荏原1-22-1の地点で85万4000円/m2となっている[5]

歴史

[編集]

町名の変遷

[編集]
実施後 実施年月日 実施前(特記なければ各町丁ともその一部)
荏原一丁目 1965年9月1日 荏原1〜7、平塚1〜5、西大崎2の一部
荏原二丁目 荏原1〜7、平塚1〜5、西大崎2の一部
荏原三丁目 荏原1〜7、平塚1〜5、西大崎2の一部
荏原四丁目 荏原1〜7、平塚1〜5、西大崎2の一部
荏原五丁目 荏原1〜7、平塚1〜5、西大崎2の一部
荏原六丁目 荏原1〜7、平塚1〜5、西大崎2の一部
荏原七丁目 荏原1〜7、平塚1〜5、西大崎2の一部

世帯数と人口

[編集]

2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
荏原一丁目 1,838世帯 3,005人
荏原二丁目 1,647世帯 2,912人
荏原三丁目 1,573世帯 2,516人
荏原四丁目 2,149世帯 3,707人
荏原五丁目 1,567世帯 2,684人
荏原六丁目 2,084世帯 3,684人
荏原七丁目 1,390世帯 2,724人
12,248世帯 21,232人

人口の変遷

[編集]

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[6]
17,593
2000年(平成12年)[7]
17,880
2005年(平成17年)[8]
19,308
2010年(平成22年)[9]
19,678
2015年(平成27年)[10]
21,275
2020年(令和2年)[11]
22,097

世帯数の変遷

[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[6]
7,917
2000年(平成12年)[7]
8,648
2005年(平成17年)[8]
9,837
2010年(平成22年)[9]
10,343
2015年(平成27年)[10]
11,563
2020年(令和2年)[11]
12,504

学区

[編集]

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2020年4月時点)[12]

2019年度入転学
丁目 番地 小学校 中学校
荏原一丁目 15〜18番
20〜23番
品川区立京陽小学校 品川区立荏原平塚学園
1番2〜3号
2番1〜3号、5〜7号
2番16〜17号
5番1〜2号、6号、20号
6番1号、3号、15号
9番1〜2号、13〜14号
10番1〜2号、5〜6号
10番14号
13番1〜4号
14番1〜7号、13〜14号
品川区立第一日野小学校 品川区立荏原第一中学校
その他 品川区立後地小学校
荏原二丁目 1~3番
9番、18番
品川区立京陽小学校 品川区立荏原平塚学園
その他 品川区立荏原平塚学園 品川区立荏原第一中学校
荏原三丁目 全域
荏原四丁目 全域 品川区立荏原平塚学園
荏原五丁目 全域 品川区立小山小学校 品川区立荏原第六中学校
荏原六丁目 全域 品川区立第二延山小学校 品川区立荏原平塚学園
荏原七丁目 全域
2020年度入転学
丁目 番地 小学校 中学校
荏原一丁目 1番2〜3号
2番1〜4号、16〜17号
5番1〜7号、20号
6番1〜4号、15号
9番1〜4号、13〜14号
10番1〜6号、14号
13番1~4号
14番1~7号、13〜15号
品川区立第一日野小学校 品川区立日野学園
1番7〜35号
2番5〜15号
3〜4番
5番8〜19号
6番5〜14号
7〜8番
9番5〜12号
10番7〜13号
11〜12番
13番5号
14番8〜12号
19番、24〜25番
品川区立後地小学校 品川区立荏原第一中学校
その他 品川区立京陽小学校 品川区立戸越台中学校
荏原二丁目 1〜3番、9番、18番
その他 品川区立荏原平塚学園 品川区立荏原平塚学園
荏原三丁目 全域
荏原四丁目 全域
荏原五丁目 全域 品川区立小山小学校 品川区立荏原第六中学校
荏原六丁目 全域 品川区立第二延山小学校 品川区立荏原平塚学園
荏原七丁目 全域

交通

[編集]

町域内に鉄道駅はないが、目的地によって北西部から西部方向にある東急目黒線不動前駅武蔵小山駅西小山駅洗足駅の各駅や、南東部から南部方向にある東急池上線戸越銀座駅荏原中延駅旗の台駅、さらに第二京浜下に走る都営浅草線戸越駅などが利用される。他付近を行くバス路線も利用される。

事業所

[編集]

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

丁目 事業所数 従業員数
荏原一丁目 123事業所 864人
荏原二丁目 83事業所 887人
荏原三丁目 153事業所 966人
荏原四丁目 142事業所 1,442人
荏原五丁目 75事業所 513人
荏原六丁目 98事業所 805人
荏原七丁目 43事業所 185人
717事業所 5,662人

事業者数の変遷

[編集]

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[14]
758
2021年(令和3年)[13]
717

従業員数の変遷

[編集]

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[14]
5,640
2021年(令和3年)[13]
5,662

施設

[編集]

その他

[編集]

日本郵便

[編集]

関連項目

[編集]

脚注

[編集]
  1. ^ a b 住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別)  令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月11日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 荏原の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年11月2日閲覧。
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ 通学区域”. 品川区 (2020年4月1日). 2021年4月14日閲覧。
  13. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク

[編集]