都市

渋谷駅とスクランブル交差点（日本・東京）

都市（とし）は、人間の居住形態の一様式である。村落と対比する概念であり、一般には、人口が集中し、商工業やサービス業といった第二次・第三次産業が発達した、周辺地域の中心地となる地域をこのように呼ぶ。都市を村落と峻別するための方法論は多数存在するが、その指標や閾値はさまざまである。また、都市の領域および構造、外部との連関を説明するための理論も、さまざまに構築されている。

人類文明における都市の起源は紀元前4千年紀の西アジアにあると考えられており、以後、古代から近世にかけて世界各地で発展していった。18世紀から19世紀にかけては特に西洋世界で都市人口が急増し、近代都市計画の概念がうまれた。都市化は世界的に進みつつあり、国際連合は2014年に世界人口のおよそ半分が都市に居住していると発表した。都市は一般に、地方政府の管轄として統治される。都市行政は基礎インフラや公共サービスを提供し、都市計画や財政運営を行う。現代都市においては企業の役割が増大していることが指摘されている。都市には経済機能が集積し、文化の中心地としても機能する。都市はさまざまな文芸・絵画・映画作品のモチーフとなってきた。

語源

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都市

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『漢語字類』より「都市」の項。日本の辞書に「都市」の語があらわれる最初期の例。

『大漢和辞典』によれば、漢語の「都市」は「商賈のあつまるところ。城市、又はまち、みやこ」の意味であり、『漢書』などに用例がある[1]。とはいえ、日本語においてこの語が用いられることは稀であり、漢語としては「都邑」「都城」「京師」といった語が一般的なものとして用いられていた[2]。『日本国語大辞典』は、日本語における「都市」の初出として、1868年の『布令字弁』を挙げている[3]。同書は、文明開化期の漢語の流行を背景に刊行された、明治政府の布告にふくまれる難読語を解説することを目的とした漢語辞書である[4]。また、翌年の『漢語字類』にも「都市」が掲載される。国語辞典では1878年の『明治伊呂波節用大全』が初出とみられる。この語は明治30年代には専門図書類で定着するようになり、1918年ごろより、都市計画法に関する議論を背景として新聞類でも一般に用いられるようになった[2]。

city

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英語の city は、古フランス語で「都市」をあらわす cite（現代フランス語: cité）を語源とするものであり、さらにはラテン語の civitas（キーウィタース）にさかのぼることのできるものである。この言葉は元来は「市民権」「市民としての条件や権利」「共同体の一員であること」といった意味であり、のちに「市民の共同体」を意味するようになった[5]。カロリング朝時代には司教座の存在するようなローマ都市についてもこのように呼ぶようになり、堅固な城壁を有する大都市も同様にこう言い表すようになった[6]。中英語においても同様に、首都や司教座の存在する都市をこう呼び、のちに都市一般を意味する言葉となった[5]。

定義と特徴

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都市は村落と対比される、人間の居住形態の一様式であるが、このふたつを明瞭に区別することは困難である[7][8]。都市の定義としては世界各国でさまざまな指標が用いられており、このことは世界の都市について広い視角から論じることを困難にしている[9]。研究者の多くは、都市の人口および人口密度が周囲より高く、施設および行政機能が充実しているという点について合意している一方、都市を形ある実体として恣意性なしに定義することもまた難しいと考えている[10]。

行政

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ニューヨーク州（アメリカ）におけるニューヨークの位置と、州の人口地図

多くの国家が「都市」を行政的枠組みとして定めており、これをそのまま都市の基準として用いることもできる[11]。

その一方で、後述の通り、これらの基準は混乱しており、互換性も小さい[9]。また、実態としての都市と市域は一致しないことももっぱらである。たとえば、ニューヨーク郊外の郡には、実質的にはニューヨークの一部となっているものがあるにもかかわらず、厳密な定義においてはそうは扱われない。逆に、中国の重慶市は都市外郭の広大な範囲の農村を、市域の一部に含めている[11]。日本国内においては平成の大合併を経て、2015年時点で人口の84%が人口5万人以上の市町村に居住していることになっている。日本の統計上の都市居住率はイギリス・アメリカ・フランス・ドイツなどと比較しても高いが、こうした定義は必ずしも実態を反映したものとはいえない[12]。

人口

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人口は、都市をその他の集落と区別するための単純な尺度となりうる[11]。人口および人口密度は、都市を定義づける基準として多くの国家で利用されている[9]。

しかし、その閾値はさまざまであり、日本ではおおむね人口5万人以上であることが市制施行の条件となる一方で、デンマークやアイスランドでは人口200人以上なら都市地域と認められる。人口密度については、たとえば中国が都市の定義を1 km2あたり1500人としているのに対し、ドイツではその基準は10分の1になる[9]。木内信蔵の指摘するように、都市と人口の関係は、それぞれの地域における、集落の社会的・歴史地理的状態によってさまざまである。木内の表現を引用するならば、アメリカ中西部には「広漠とした畑の中に教会とドラッグストア、ガソリンスタンドなどが建つだけ」の都市がある一方で、南イタリアには「人口1～2万が密集して住む都市と見間違える農業集落」がある[7]。

産業

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ニューサウスウェールズ州（オーストラリア）の農漁業従事者人口（2011年）

都市的産業が発達していることも、都市の定義の一部にふくまれうる[12]。すなわち、村落部の住民の多くが第一次産業に従事する一方で、都市においては多くの住民が第二次・第三次産業に従事している[7]。市場および貿易・商業関係を都市概念において重要なものと位置づける考えは、アルフレッド・ウェーバーなどにより20世紀初頭より注目されはじめ、農村の余剰が都市をうみだしたとする考えは、多くの都市論者のあいだで共有されている（一方で、交易のハブであるところの都市が農村をかたちづくったとする、ジェイン・ジェイコブズのような考えもある）[11]。

産業従事者の比率は、国家による都市の定義にも用いられる。たとえばインドにおいては、非農業部門労働に従事する成人男性人口が75％を超える集落が、都市と定められている[11]。同様に、カンボジアにおいては非農業部門労働に従事する成人男性人口が50%以上であること、ブータンにおいては一次産業への依存度が50%未満であることが、都市の要件の一部にふくまれている[9]。日本においても、市制施行の要件には「農林水産業以外の産業に従事する人および同一世帯に属する人の合計が町の全人口の6割以上」であることが求められる[13]。その一方で、森川洋は「今日の日本では農業を中心的産業とする村落は皆無に近い」ことも指摘している[14]。

中心性

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都市は周辺地域住民の生活の中心をなす[12]。木内は、「周囲の地方に対する中心的機能」であるところの結節性（nodality）こそが都市の本質であると位置づけている[7]。都市的産業は周辺地域の住民に都市的サービスを与え、通勤圏を構築する[15][13]。また、大学や文化施設なども、他地域に対する影響力をもつ[16]。こうした都市機能は、周辺地域に影響を与えるベーシック機能と、あくまで地域内部にサービスするものであるノンベーシック機能に分類され[16]、前者は都市の中心性を構築する。ヴァルター・クリスタラーの論じるように、都市の中心性は階層的な構造をなす[17]。

こうした機能的なつながりを利用して、都市の領域を定義することにより、行政的に定義づけられた市域とは異なるかたちで都市領域を設定することができる[18]。オーストラリア・ベルギー・イタリア・カナダといった国家は、都市圏（Metropolitan area）の概念をおもに利用して、都市を定義づけている[19]。一方で、都市の中心性はさまざまな要素が重層的に関係するものであり、分析的に取り扱うと偏りが生じる可能性がある[17]。また、中心性をベースとする都市の定義では、衛星都市の処遇が不明瞭になる[20]。都市圏の設定のためには中心を定める必要が生じるため、やはり都市圏の設定にも絶対的な基準は存在しえない[21]。

立地と構造

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立地

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クリスタラーの中心地理論の模式図

都市の立地は、歴史的には自然・技術・経済・軍事上の条件に応じてさまざまであった。水域へのアクセスは都市の立地と成長のうえで重要な要素であり、19世紀に鉄道輸送が発達すると例外が生じるとはいえ、世界の都市人口のほとんどが、海または川に近接した地域に居住している[22]。

都市は原則として食料を自給できないため、後背地との結びつきを発展させる必要がある[23]。歴史的には、都市の発展のためにはその外郭に十分な規模の農村地帯が広がっていなければならなかった[24]。ゆえに、生産性の高い地域における中心性が都市の立地に影響する[25]。古くはヨハン・ハインリヒ・フォン・チューネンのような学者が後背地と都市の空間配置を定量的に説明しようとし、これはのちに学術分野としての立地論に進展した[26]。クリスタラーの中心地理論は、平坦な地形に均等な人口が分布した場合、財の希少性とその到達距離に応じて中心地とその市場地域は幾何学的な階層構造をなすというものであり、実際に南ドイツにおいてはおおむねこの理論が成り立つという検証も行われた[27]。

内部構造

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→詳細は「都市構造」を参照
多核心モデルの模式図

都市の内部構造を説明するためのモデルは、多数考案されてきた。古典的なものとしては、アーネスト・バージェスの同心円モデルがある。中心業務地区（CBD）を中心とし、漸移地帯（インナーシティ）、労働者住宅地帯、住宅地帯、通勤者住宅地帯がその外郭に広がるこのモデルは、都市の内部構造モデルとして広く知られている。ホーマー・ホイトはこれを修正し、CBDから主要な交通路に沿って卸売・軽工業地区や低級住宅地区が伸びる扇型モデルを発案した。また、チョーンシー・ハリスとエドワード・ウルマンはこれらのモデルを改良し、CBDとは別に、郊外の住宅地帯からの通勤がおこなわれる郊外工業地区をモデルに組み入れた多核心モデルを発表した[28][29]。

一方で、たとえばヨーロッパの都市においては都市の中心部に高層のオフィスビルが建てられることはまれであり、多くの場合は教会や広場などがおもな利用形態となる[28]。また、阿部和俊の論じるように、日本では漸移地帯に相当する地域が目立たないとする見解がある。モータリゼーションの進展によって都市の業務機能や商業機能の多くが郊外に移転し、CBDの中枢性は低下している[30]。マイケル・ディア（英語版）の論じるように、ロサンゼルスのようなモータリゼーションのいちじるしく進んだ都市では、都市の諸施設は不規則に分布するキノ資本主義の形態をとる[31]。

都市集積と都市圏

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→詳細は「都市圏」を参照
ニューヨークとその近郊の都市

都市の領域は、市域（city proper）の外部に広がることがもっぱらである。行政的な線引きとは関係なく、都市が連続している領域を指し示すための用語として都市集積（Urban agglomeration）がある。国連経済社会局人口部は、世界の都市について分析するにあたって、都市集積を中心とする分析的枠組みをもちいることを選好している[19]。

都市ないし都市集積の外部には、都市圏が広がる[19]。通常、都市圏は日常的な人の動きを基盤とする日常生活圏を指すが、都市は物資の流動圏や人口移動圏といった、より広大な勢力圏もその外部に広がっている[21]。都市圏の定義についても、各国でさまざまな指標が用いられているが[19]、日本においては、労働市場の空間的範囲をあらわし、国勢調査の項目であるゆえにデータの入手が容易な、通勤流動がそのベースとして用いられることが多い[21]。アメリカでは、国勢調査において標準大都市圏（Standard Metropolitan Statistical Area、SMSA）を定義している。中心都市から連続する郡のうち75%以上が非農業従事者であり、かつ「人口密度が1平方マイルあたり150人以上の行政区域が互いに連続しており、郡全体の人口の50%以上がこの区域に居住している」「郡内で雇用される非農業従事者人口が10,000人以上、または中心都市の所属する郡で雇用される非農業従事者人口の10%以上である」「郡内に居住する非農業従事者の人口が10,000人以上、または中心都市の所属する郡内の非農業従事者人口の10%以上である」ことのいずれかを満たすものが、大都市圏の一部とみなされる[32]。

都市化

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→詳細は「都市化」を参照
フィンランド・オーストリア・オランダにおける都市中心部と周縁地域の人口の変遷(Humer, Cardoso & Meijers 2021)

村落が都市に変化していく過程を都市化と呼ぶ。都市化は第一次産業から都市的産業への産業構造の転換をベースに進むものであり、イングランドでは産業革命後の1811年から1851年にかけて都市人口が急増した。また、日本においても産業革命後の1890年代に都市人口が急増したが、もっとも都市化がいちじるしかったのは高度経済成長期を経験し、都市的産業の比重が大きくなった1950年代から1970年代にかけてである[33]。都市化の潮流は世界的なものであり、国際連合は2014年に世界人口のおよそ半分が都市に居住していると発表した[34]。

都市化の流れを一般化する試みとして、空間サイクルモデル（Spatial-Cycle Model）と総称されるモデルがある。すなわち、都市は都市化・郊外化・反都市化・再都市化を繰り返すというものである[35]。たとえば、L・H・クラーセンの都市化推移モデルによれば、都市の発展は5段階にわけられる。すなわち、中心都市が周辺地域から人口を吸い上げるI期、中心都市の人口が急増し、周辺地域の人口も増加するII期、中心都市の過密と郊外化により、周辺地域への人口集中が進むIII期、中心都市の人口が減少し、郊外でのみ人口が増加するIV期（ドーナツ化現象）、中心都市の再開発によって都心回帰が進むV期である[33]。富田和暁の分析では、日本国内では1995年以降東京・大阪・名古屋といった大都市圏において再都市化が進んでいる[33]。一方で、アロイス・ヒューマー（Alois Humer）らによれば、空間サイクルモデルはフィンランドやオーストリアといった国家においては有用である一方、オランダのような多中心的都市地域（polycentric urban region）においては確認できず、むしろ都心と周縁の人口動態は同期的な関係にあった[35]。

都市システムとグローバルシティ

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→詳細は「都市システム」および「世界都市」を参照

都市の集合には、人・財・情報などの流動、あるいは都市に居住する組織同士が取り結ぶ関係などを介して、秩序ないし相互作用関係が生じる[36]。都市間の相互結合関係のことを、都市システムと呼ぶ[37]。都市システムはさまざまなスケールから構築され、日常的なレベルでは通勤通学圏や商圏、地域的なレベルでは交通や通信、医療といった社会サービス、国家間のレベルでは経済的刺激や情報の交換といったかたちであらわれる[38]。阿部和俊は、日本において、民間大企業の支店立地から見た都市システムは非階層的であり、東京を中心とする都市間相互の結びつきが強まっていると論じている[39]。

都市システムは国民国家の枠組みをこえて結びつくこともある。たとえば、ヨーロッパではEU統合にともない、首都を頂点とする都市システムが解消されつつあり、たとえばフランスのリールではパリだけでなく、ロンドン・ブリュッセルといった都市への近隣性も活かした発展戦略が実行されている[36]。また、グローバル化にともない、世界の大都市は世界経済の結節点として機能している[40]。世界の貿易・銀行業・金融・イノベーション・市場などにおいて、きわだった中心地となっている都市を、サスキア・サッセンはグローバルシティと呼称した[41][42]。

歴史

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→詳細は「都市史」および「都市の歴史（英語版）」を参照

古代（-5世紀）

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西アジア・アフリカ

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ウルク。世界最古の都市と考えられている。

西アジアの、エリコ（テル・アッスルターン（英語版））やチャタル・ヒュユクといった紀元前8千年紀の集落は、最初期の原都市（英語版）であるとみなされている[43]。古代都市の定義についてはこれまでにも多くの議論がなされてきたが、ゴードン・チャイルドは都市の条件として以下の10要件を提示した。この要件については批判もあるものの、小泉龍人いわく「古代都市論において、必ずと言っていいほど彼の定義は引用されてきている[44]。」

  1. 大規模集落と人口集住
  2. 第一次産業以外の職能者
  3. 生産余剰の物納
  4. 社会余剰の集中する神殿などのモニュメント
  5. 知的労働に専従する支配階級
  6. 文字記録システム
  7. 暦や算術・幾何学・天文学
  8. 芸術的表現
  9. 奢侈品や原材料の長距離交易への依存
  10. 支配階級に扶養された専業工人
バビロン

小泉はより簡潔な定義として、「都市計画」「行政機構」「祭祀施設」の存在を都市の定義としているが、いずれにしても最古の都市と認められるのは紀元前4千年紀のウルクである[44][45]。紀元前32世紀にはすでに、ウルクの人口は約20,000人に達していたと考えられている[46]。その後、メソポタミアではエリドゥ・ウル・ラガシュ・ニップル・キシュ・ニネヴェ・バビロンといったさまざまな大都市があらわれた[47]。メソポタミアでうまれた都市という居住形態は、古代エジプトといった周辺地域にも広がった[48]。エジプトについては、自然環境ないし居住形態の違いから、メソポタミアのような遺丘が生じづらく、都市の誕生についてはっきりとしたことはわからない。とはいえ、先王朝時代の紀元前30世紀ごろにはすでにヒエラコンポリス（英語版）のような都市型集落が形成されていたようであり[49]、中王国時代の紀元前18世紀ごろには直線的街路網を有する都市遺跡もあらわれる。新王国時代の都市遺構としては、アマルナがよく保存されている[50]。

紀元前30世紀には、地中海のフェニキアにもビブロスのような都市が建築された[51]。交易の進展により、トルキスタンやカスピ海沿岸、ペルシャ湾沿岸などにも都市が築かれていった[52]。また、モーリタニアでは紀元前20世紀頃より農耕牧畜民の定住がはじまり、紀元前16世紀ごろまでには都市的集落があらわれた[53]。

東アジア・東南アジア・南アジア

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モヘンジョダロ

紀元前25世紀から紀元前17世紀ごろまでインダス川流域で栄えたインダス文明は、モヘンジョダロやハラッパーといった都市遺跡をのこした[54]。インダス文明が廃れたのち、インドで再び都市建設が盛んになるのは紀元前6世紀ごろのことである。ガンジス川流域で栄えた十六大国諸都市の記録は仏典などに残され[55]、考古学的にはカウシャーンビーから北方黒色磨研土器文化（英語版）以前のものとみられる城壁がみつかっている[56]。クシャーナ朝の衰退とともに、再びインドでの都市化の趨勢は衰えはじめた[57]。インドの都市文明は東南アジアにも広がり、ミャンマーでは紀元前250年から5世紀ごろのものとされる、ピューの遺跡であるベイッタノー（英語版）が検出されている[58]。また、3世紀にはカンボジアの扶南が交易の中心地となっていたようである[59]。

中国では仰韶文化期の半坡遺跡より濠をめぐらせた集落が検出されており、紀元前35世紀ごろよりはじまる龍山文化期には、城壁と排水施設、宗教儀式の痕跡をのこす平糧台のような遺構があらわれる[60]。とはいえ、多くの歴史家は、中国における都市文明の始まりを、紀元前18世紀よりはじまる殷・周代のことであるとしている[61]。戦国時代には列国の首府の巨大化が顕著なものとなり、たとえば斉の都である臨淄には70,000戸が居住していたといわれている。こうした中国の地方都市は、秦・漢代には解体される傾向にあったが、一方で咸陽・長安・洛陽といった国府は殷賑を極めた[17]。ベトナムでは、600ヘクタールの面積を有する都市遺構である古螺が見つかっている[62]。ベトナムはインドよりはむしろ中国の影響を受けていたようであり、呉・建業城のものと類似する、3世紀の人面瓦が出土している[59]。

ヨーロッパ

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帝政期ローマの中心部

古代ギリシャにおいてはミノア・ミケーネ文明期より都市といえるような居住形態が成立していたが、紀元前8世紀にはその後のポリスにつながるような都市があらわれるようになる[63]。もっとも有力なポリスであったアテナイは紀元前5世紀に最盛期をむかえ[64]、その人口は奴隷および在留外国人をふくめて12万ないし15万と推定されている[7]。また、紀元前5世紀後期にヒッポダモスによっておこなわれたとされるミレトスの再整備は、その後のギリシャに矩形的な都市計画の概念をもたらした[63]。

ギリシャでポリスが分立していたのと同時期に、イタリア半島においても同様の都市国家であるキーウィタースが成立しており、うちローマが周辺地域を統一した[7]。ギリシャ同様の都市計画は古代ローマの植民都市においても採用されたが、首都であるローマ自体は無秩序な発展をとげ、政治家や皇帝といった有力者は競うようにして市内にモニュメントを建てた[63]。ローマの人口は、2世紀には少なくとも70万人に達していた[65]。

アメリカ

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テオティワカン

アメリカ大陸においては、ペルーの中央海岸北部に位置するノルテ・チコ文化（英語版）の先土器時代後期遺構を都市とみなす見解がある一方で、これには異論も多い[66]。多くの研究者は、中央アンデスにおいて、狭義の都市が建設され始めたのははやくとも4世紀以降であると考えている。たとえば、ティワナクのような遺跡がそうである[67]。

マイケル・ラブ（Michael Love）らによれば、メソアメリカにおいては、後期形成期（Late Formative period）ないし終末期形成期（Terminal Formative period）までに全土で都市が発生していた[68]。中央高地に位置するテオティワカンの人口は、紀元前150年から紀元前1年までと推測されるパトラチケ期（Patlachique phase）には、20,000人から40,000人に達していたと考えられている[69]。また、マヤ文明のエル・ミラドールのような都市も多くの人口を集めた[70]。

中世（5世紀-15世紀）

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ヨーロッパ・西アジア・アフリカ

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バグダード（767年-912年ごろ）

西ローマ帝国の滅亡後、特に北西ヨーロッパにおいて、都市の存続・発展は停滞した[71]。この時代のキリスト教圏では東ローマ帝国が都市文化の中心となった。当時最大の都市はコンスタンティノープルであり、450年から1070年までのあいだ、40万から60万人程度の人口を抱えた[72]。一方で、イスラム教圏では、アッバース朝の首都として、930年時点で100万人規模の人口を抱えた、バグダードのような大都市があらわれた。ヨーロッパでも、イスラム教徒の支配下にあったイベリア半島では、コルドバのような都市が発展した[73]。10世紀にバグダードが衰微すると、カイロがこれに代わってイスラム圏の中心となった[17]。10世紀末には、東アフリカにキルワが建設された[74]。

北イタリアのヴェネツィアのような都市は9世紀ごろより、イスラム教圏や東ローマとの交易により発展しはじめた[7]。また、ライン川・ムーズ川下流域にも、9世紀から10世紀にかけてポルトゥスとよばれる港町が出現した[75]。ヨーロッパにおける農業生産の拡大と貨幣経済の進展を背景に[71]、11世紀ごろより都市はいちじるしい発展を遂げ、特に北イタリアと南ネーデルラントの都市はそれぞれ地中海商業・北海交易のハブとして発展した。12世紀よりこの南北の交易圏をむすぶ街道が発達し、フランス東部のシャンパーニュ地方にも一定規模の都市があらわれた[76]。13世紀ごろより、リューベック・ハンブルク・ケルンといった北ヨーロッパの都市はハンザ同盟をむすび、イタリアのピサ・フィレンツェ・アマルフィなどとともに西欧全土を覆う経済圏をつくりあげた[17]。

ベルナルド・ダッディ（1342年）『慈悲の聖母』よりフィレンツェの眺め

14世紀の黒死病の流行は、キリスト教・イスラム教両世界に強い影響を与えた。イスラム教圏でもっとも有力な都市であったカイロは活況を失い[17]、1453年に東ローマ帝国からオスマン帝国の版図に組み入れられたイスタンブール（コンスタンティノープル）がこの地位を得た[17][77]。ヨーロッパの都市社会に対して、いわゆる「中世後期の危機（英語版）」が与えた影響については諸説ある。ウィルヘルム・アーベル（英語版）は、疫病による人口減少が農産物の価格低下をまねき、手工業品価格の上昇は都市の繁栄を導いたと論じる一方、マイケル・ポスタンは、商業全体の収縮を背景として、ロンドンやブリストルといった一部の都市を除けば、基本的に都市経済は停滞したと論じた。これらの議論はいずれも農村と都市の対立を前提とするものであるが、たとえばこの時代のフランドルやイタリアでは、農村手工業の発達と、都市の奢侈品生産への傾斜といった、都市・農村の相互関係にもとづく経済構造の転換があったことも指摘されている[78]。

2千年紀中葉より、ニジェール川デルタのジェンネ・ジェンノ（英語版）はサハラ交易の拠点として発展し[53]、6世紀から9世紀の時点でおよそ20,000人が居住していたと考えられている[79]。7世紀の北アフリカのイスラム化は、交易を通じてサハラ以南アフリカにも影響をもたらした。サヘル地域ではタドメッカ（英語版）やガオといった都市が交易の中継点として栄え、より南の森林地帯に位置するイレ＝イフェには、14世紀から15世紀の時点で70,000人以上にのぼる人口がいたとみられている[53]。1400年ごろにはグレート・ジンバブエが全盛期を迎え、およそ40,000人の人口を抱えた[74]。

東アジア・中央アジア

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唐代長安

中国では、五胡の侵入により中原が一時荒廃するが[17]、うち鮮卑の拓跋部の国家である北魏は、493年にふたたび洛陽に都を築いた[80]。北魏の洛陽で本格化しはじめた、北に宮城を置き、城内を坊壁で区切る計画は唐の長安にも引き継がれた[17]。中国風の都城制は東アジアの周辺地域にも波及し、たとえば新羅には金城（7世紀）、日本には平城京（710年）、渤海には上京龍泉府（775年）といった都城が築かれた[81]。

五代十国時代を経て、中国の都城は、長安のような防衛重視の内陸立地から、開封のような交通の便を重視する立地へと移り変わった[82]。また、各ブロックを坊壁で切る坊牆制のプランも、中国においては10世紀の宋代に崩壊する。この理由については、商業の活性化によるものであるという説（加藤繁）や、多民族国家であった隋唐の都市プランが、漢族主体の宋では崩れたという説（妹尾達彦）などがある[80]。日本においても、12世紀には計画的都城である平安京の街区内に非公式の街道がつくられ、民営の市場が営まれるようになった。平安京は、戦国期までに中世都市としての京都に変容した[83]。宋代には、商業経済の発展を背景に、鎮や村市といった小規模な地方都市が多くあらわれた[7]。こうした小都市群は、より大規模な地方都市と農村を結びつけるネットワークとして機能した[17]。

中央アジアでは8世紀に興ったブハラや、11世紀にセルジューク朝の首都となったメルヴといったオアシス都市が栄えた[84]。中国および中央アジアの大半をその版図に置くこととなるモンゴル帝国は、金を亡ぼした翌年である1235年より首都のカラコルムを建設する[85]。この都市は政治機能を中心とする比較的簡素なものであったが[85]、帝国分裂後の1251年、元のクビライは中国風の都城である大都を建設した[86]。14世紀に興ったティムール帝国では、サマルカンドやヘラートといった都市が栄えた[84]。

南アジア・東南アジア

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ヴィジャヤナルガル

ラーム・シャラン・シャルマ（英語版）によれば、グプタ朝時代にはいくつかの都市が繁栄したが、パータリプトラのような都市はこの時期にはすでに衰えを見せており、貿易の停止および農業中心の社会経済制度の確立により、それ以後の時期には多くの都市が廃墟化した[87]。シャルマの説は多くの南アジア研究者に受け入れられている一方、デレク・ケネット（Derek Kennet）のように、この時代の考古学的研究は不十分なものであり、少なくともこの時代に都市のありかたに大きな変化があったという以上のことはいえないとする見解もある[88]。インド都市史の空白期間は、北インドでは13世紀に終わる。イスラム勢力によるインドの侵攻は11世紀にはじまり、13世紀よりデリー・スルターン朝と総称される諸王朝が成立する。これにより、デリー一帯にはイスラム諸王朝の都城が建築された。また、南インドでは11世紀よりチョーラ朝がはじまり、タンジャーヴールのような都市があらわれた。14世紀にデカン高原で興ったヴィジャヤナガル王国の首府・ヴィジャヤナガルは、当時のインドで最大の都市であった[89]。

東南アジアにおいては、7世紀にタチン川（英語版）流域でドヴァーラヴァティー王国の都市であるナコンチャイシが栄えていた[59]。メコン川流域では802年ごろよりクメール王朝が栄えた[59]。その首府であるアンコールは、100万人に及ぶ人口を抱えていた可能性がある[90][91]。ベトナム沿岸部では7世紀頃よりチャンパ、939年より大越、タイでは1238年よりスコータイ朝、1350年よりアユタヤ朝、ミャンマーでは849年よりパガン朝、ジャワ島では13世紀頃よりマジャパヒト王国といった国家がつくられ、それぞれ都市文明を築いた[59]。

アメリカ

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テノチティトラン想像図（1519年時点・国立人類学博物館）

テオティワカンの勢力は600年ごろから衰え、様々な王国が覇権を争った[92]。900年にはトルテカ文明の都市であるトゥーラが興ったほか[93]、マヤでは900年ごろを最盛期にティカル・ワシャクトゥン・コパン・ボナンパクなど様々な都市が栄えた。こうした都市が過疎化した後古典期も、ユカタン半島にはチチェン・イッツァやウシュマル、マヤパンといった都市があった[94]。1325年に建設されたアステカ帝国のテノチティトランの人口は、1500年時点で少なくとも80,000人、一説には20万人に達していたとされている[95]。

アンデスでは、14世紀後期よりインカ帝国が勢力を増していった[96]。その中心地であるクスコは、スペインのインカ征服がはじまった1530年代の時点で少なくとも数万人、場合によっては20万人に達していた可能性がある[97]。

近世（15世紀-18世紀）

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ヨーロッパ

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パルマノヴァとカールスルーエ。それぞれルネサンス都市計画とバロック都市計画の典型例。

15世紀ごろのイタリアでは、ルネサンスの影響を受けた人文主義者によって理想都市が構想された。この嚆矢となったのはレオン・バッティスタ・アルベルティが1452年に著した『建築論（英語版）』である。こうした都市のありかたは、たとえばアレッサンドロ・ピッコローミニによる1460年代のピエンツァ建設などで実行に移された。16世紀にはこうした理想都市はいちじるしく幾何学的なものとなり、1623年にはヴィンチェンツォ・スカモッツィによりパルマノヴァが実際に建築された[98]。

パリ（1643年）

15世紀末よりはじまった大航海時代は、ヨーロッパ経済を活気づかせた[99]。都市の規模はこの時期いちじるしく拡大し、たとえばマドリードの人口は1600年から1800年のあいだに65,000人から168,000人に、ウィーンの人口は1500年から1800年のあいだに25,000人以下から247,000人となった[100]。17世紀以降、ヨーロッパの国王は絶対君主として、自らの権力の象徴であるところの首都の再改造をおこなった。この時期には火砲の導入によりそれまでの都市を覆っていた市壁が無用の長物となり、パリやウィーンのような都市では市壁が撤去された[101]。16世紀末におこなわれたローマの改造は、ランドマーク的建築物に向けてヴィスタをつくる直線道路と、放射状道路から構成される、いわゆるバロック的都市計画の基盤となった[102]。1661年のヴェルサイユや18世紀はじめのカールスルーエは、バロック的都市計画にもとづき建設された計画都市の例である[103]。近世には、都市住民のあいだでエリート文化がうまれはじめ、それまで文化的共時性を保っていた都市と農村が断絶していった[99]。

アメリカ・オーストラリア

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フィラデルフィア（1682年）

1492年にクリストファー・コロンブスがアメリカ大陸を「発見」したのち、イスパニョーラ島にヨーロッパ人が西半球につくったはじめての入植都市であるサントドミンゴが築かれた。同地を拠点に、主にスペイン人によってインカやアステカといった中南米の諸国家は征服されていった[104]。中南米のほとんどはスペインおよびポルトガルの植民地となった。ヨーロッパ人は、新大陸にバロック的都市計画を彷彿させる、矩形的な都市設計をもととする都市を築いた。1535年にスペイン人によって建設されたリマ、1565年にポルトガル人によって建設されたリオデジャネイロがその一例である[105]。

北アメリカでも、1565年のセントオーガスティンのようなスペイン人による入植都市が築かれはじめた[106]。フランスもこれに続き、1608年にケベック、1642年にモントリオール、1718年にニューオーリンズを建設した[105]。1630年にはイギリス人によってボストン[107]、1653年にはオランダ人によってニューヨークが築かれた[105]。1681年にイギリス人が建設したフィラデルフィアは、1775年までには人口約40,000人にまで成長し、英語圏ではロンドンに次ぐ規模となった[108]。1776年にはアメリカ独立宣言が発出され、この都市はアメリカ合衆国の最初の首都となった[109]。1800年に建設されたアメリカの新首都であるワシントンD.C.は、ピエール・シャルル・ランファンによりバロック都市として計画された[110]。この時代にはイギリスによるオーストラリアへの入植もはじまり、1788年にはシドニーが建設された[111]。

西アジア・南アジア・アフリカ

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アユタヤ（1665年頃）

オスマン帝国は17世紀後半に最盛期を迎え、その首都であるイスタンブールの人口はおよそ67万5000人と推計されている[77]。17世紀にサファヴィー朝の首都となったイスファハーンは50万人にも及ぶ人口を抱えた[112]。また、16世紀に成立したムガル帝国は、帝都としてアーグラやラホールといった都市を建設した[113]。ムガル帝国はイスラム王朝であったが、その間接統治下にあったラージャスターン地方では独自のヒンドゥー教文化が形成され[113]、1727年にはアンベール王国のジャイ・シング2世によりヒンドゥー教の理想都市理念を反映した計画都市であるジャイプルが建設された[114]。

ヴァスコ・ダ・ガマは1498年、喜望峰まわりのインド航路を開拓した。1510年にポルトガルはビジャープル王国の外港であったゴアを占領し、アジア交易の中継点として利用した。東南アジアでも1511年、15世紀より港市国家として隆盛を誇ったマラッカ王国がポルトガルにより亡ぼされた[115]。続いて、1571年にはスペインがフィリピンを侵略し、マニラに首都を築いた[116]。16世紀にはオランダがインドネシアのポルトガル勢力を逐い、1618年よりバタヴィアを建設した[117]。大陸部ではアユタヤが国際貿易都市として栄え、17世紀から18世紀の時点で人口はおよそ19万人であった[116]。ポルトガルは15世紀以降、アフリカに奴隷貿易の拠点をつくっており、たとえばエルミナ、ベニン、キルワ、モンバサなどがそうであった[116]。

東アジア

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『新板江戸大絵図』(1670年)

明・清代、特に万暦帝から乾隆帝の時代の中国では、明代初期にあった統制経済の緩和、新世界からの銀の流入と一条鞭法の導入、長江デルタの綿作地帯化にともなう流通の変化といった経済的変化がおこり、都市化に拍車をかけた[118]。16世紀末ごろより都市間の遠隔地商業の一般化を背景に会館が建築されるようになり[119]、清代に最盛期を迎えた[120]。この時代の首都は北京であったが、重慶・漢口・九江・南京・蘇州・仏山といった都市も商業の中心として栄えた[118]。1557年には、ポルトガルによりマカオが建設されたが、18世紀までその管理は基本的に中国側に委ねられていた[121]。

日本では、1590年に徳川家康が江戸を建設しはじめた[122]。江戸幕府の創設にともない、1600年ごろをピークとして全国で同様の近世城下町が計画された[123]。また、江戸時代中期には生産流通の結節点として在郷町がつくられた[124]。

近代（18世紀-）

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西洋世界

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ロンドン（1890年）

18世紀以降、フランス革命などを背景として、西洋世界の国家は封建主義・支配階級社会を脱却し、市民社会へと移行していった[125]。さらに、産業革命による都市工業の発展や、行政の中央集権化、鉄道をはじめとする輸送手段の進歩を背景として、都市人口はこれまで以上にいちじるしく伸長していった[125][126]。たとえば、ベルリンの人口は、1800年から1910年で12倍になった。国家の人口に占める都市人口も拡大し、たとえば北アメリカでは1850年から1910年にかけて、5,000人以上の居住区に住む人口が3.4％から40.9％に、ロシア帝国では1800年から1910年のあいだに14.5％から40.9％に上昇した[126]。19世紀の終わりまでに、パリ・ベルリン・ウィーン・モスクワ・サンクトペテルブルクといった都市の人口は100万人を上回り、最大の都市であるロンドンの人口は650万人に突入していた[127]。

都市の拡大は過密による都市問題をうみだした。ヨーロッパ大都市の住宅状況はおおむね劣悪であり、下水道の不備はコレラといった感染症が流行する原因となった[127]。この時代にはジョルジュ・オスマンによるパリ改造や、ウィーンのリングシュトラーセ建設といった首都の改造が積極的におこなわれ[128]、1900年代には各国で相次いで都市計画に関する法令が整備されていった[129]。エベネザー・ハワードは1898年に田園都市構想を発表し、これは1903年のレッチワースで部分的に実現した[130]。近代都市計画は公衆衛生問題の解決を目的とするものであったが、1950年代より都市計画の手法は、画一的な都市景観をうみだすことを避ける、都市の複合用途や多様性を保持しうる土地利用規制手法へと転換していった[131]。

アジア・アフリカ

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カルカッタ（1935年ごろ）

ヨーロッパ人の進出により、清には上海、日本には横浜といった開港都市がつくられた[132]。日本では1920年代より近代都市化が進んでいき、關一のような人物が近代都市計画にもとづく都市運営をおこなった。鉄道の導入期、小林一三らはいわゆる私鉄郊外を構築し、これはのちの日本の都市の大きな特徴となった[133]。南アジアではカルカッタ、アフリカではナイロビのような都市が植民地帝国における商業の中心地となったほか、19世紀後半にはローデシアのリヴィングストンや、南アフリカのキンバリーといった採掘産業に立脚するコロニアル都市があらわれた[133]。

こうしたコロニアル都市は、反植民地的な政治運動の舞台ともなった。植民地の独立後、いくつかの都市ではソールズベリーからハラレといった、都市名の変更がおこなわれた[133]。また、ポスト植民地国家においては、エジプトのナスルシティ（英語版）といった、近代的な都市計画にもとづく新都市の設計もおこなわれた[134]。

ガバナンス

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「ガバナンス」という用語は、政府をふくむさまざまなアクターによって実施される、広い範囲の社会的統制機能について論じる際に用いられる[135]。

政府

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テヘラン市議会（2015年）

都市の行政府は一般的に、基礎インフラや、教育・警察・消防といった行政サービスを提供する。こうしたサービスは、多かれ少なかれ、日常的かつ平等に与えられるものである[136][137]。行政の責任は一般には市当局が負うものであるが、一部のサービスはより高位の政府の管轄となるほか[138]、民営であることもある[139]。現代都市において地方政府は、公衆衛生・交通・埋葬・資源の利用および採掘・レクリエーション・自然・建築物の利用といった、日常生活のあらゆる側面に介入する。こうした都市において発展した地域を統治する技術および制度は、都市に限らず多くの地域で遍在的なものとなっている[140]。市の代表であるところの市長の権限は、地域によってさまざまであるが、典型的にはその都市の顔として振る舞うことが多い[141]。

都市制度はさまざまである。イギリスの人口85,000人以上の地方自治体においては、公選の市長が内閣を組織する市長・内閣制、議会のリーダーが内閣を組織するリーダー・内閣制、公選の市長と議会がカウンシルマネージャーを任命する市長・カウンシルマネージャー制のいずれかが採用される。アメリカでは、大都市においては市長の権限が強い市長・議会制、中小都市では市議会がシティマネジャーを任命するシティー・マネージャー制が多い[142]。日本の自治体では、市長と、公選の地方議員からなる地方議会からなる二元代表制が敷かれており[143]、政令指定都市ないし中核市・特例市と認められる、一定以上の規模を有する都市においては、一部の業務が上位政府より移譲される[144]。

企業

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ベイルート（レバノン）の中心部は、政府系企業であるソリデール（英語版）によって開発された[145]。

グローバリゼーションの影響と、地方政府に対する多国籍企業の役割により、都市ガバナンスに対する視角は、地域の利害関係の調整が都市のガバナンスをかたちづくるという都市レジーム論（urban regime theory）から、新自由主義的思想とも結びつく、外部からの経済支配を重んじるものへと変化していった[146]。新自由主義モデルにもとづくガバナンスは、公共事業の民営化、産業の規制緩和、企業によるガバナンスの主体としての地位の獲得などが特徴となる。こうした考えは、企業が官民連携（英語版）の場や事業改善地区（英語版）において行使する力、あるいは企業の社会的責任にもとづく自主規制への期待などにあらわれる。大規模な投資家や不動産デベロッパーは、事実上の都市計画者として機能する[147]。

財政

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都市の財政は、伝統的には都市内部の不動産に課される固定資産税によってまかなわれる。また、地方政府は市内で提供するサービスや土地の賃貸などによって資金を得ることもできる[148]。とはいえ、自治体サービスおよび都市再開発、そのたの開発プロジェクトの資金に関する問題は長年の課題であり、都市は上位政府への働きかけや民間部門との提携、サービスや資産の民営化ないし企業化、金融化（英語版）によって対応している。このような問題は、脱工業化した都市において、あるいは企業や裕福な市民が郊外に流出した都市において、重大なものとなっている[149][150][151][152]。

1990年代以降の日本においては、不動産証券化にもとづく都市開発が発展していった[153]。地方債も資金調達の手段としてしばしば用いられるほか[154]、開発による税金の増収を見込んだ税収増加ファイナンス（英語版）の利用もはじまっている[152]。こうした状況下で、債権者および市当局は信用格付けを非常に重視するようになっている[155]。

都市計画

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→詳細は「都市計画」および「都市デザイン」を参照

都市計画とは、土地利用、交通、公共施設などの基本的なシステムを最適化し、特定の目標を達成するために、将来を見据えて都市を設計することである。技術者および研究者は、計画のあるべき姿を論じるべく、さまざまな都市計画の理論（英語版）を提唱してきた。都市計画の手段は、都市そのものの新しい設計に限ったものではなく、たとえば公共資本への投資や、ゾーニングといった土地利用計画の策定などがある。継続的な総合計画のプロセスには、一般的な目標の特定や、進捗状況を評価し、将来の決定に役立てるためのデータを収集することなども含まれる[156][157]。

都市計画の最終的な法的権限を有するのは政府であるが、実際のプロセスには官民の双方が携わる。政府は、都市計画にあたって土地収用をおこなう法的権利を有している[158]。都市計画はしばしばある者に不利益を与えるトレードオフの構造となるため、より広い政治的状況とも密接に関連する[159]。

社会・経済

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居住地域構造

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→詳細は「居住地域構造」を参照
シカゴの人種地図。1ドットが25人をあらわす。
⬤ 白人 ⬤ 黒人 ⬤ アジア人 ⬤ ヒスパニック ⬤ その他

都市社会は、典型的には階層的である。都市空間では、民族・経済・人種などによるセグリゲーションがおこる。居住地が近接していたとしても、生活・労働・娯楽の場が分離されることにより、民族的飛び地（エスニック・エンクレイブ（英語版））ないしライフスタイルの飛び地（ライフスタイル・エンクレイブ（英語版））と呼ばれる空間が形成される。貧困層が集中する地域では、ゲットーがつくられる。アメリカのような地域では貧困はインナーシティと結びつけられていたが、フランスではむしろ郊外（バンリュー）に結びつけられる。ヨーロッパおよび北アメリカでは、もっとも分離された人種集団は白人である。ゲーテッドコミュニティのような居住区は世界的に増加しつつあり、地域のエリートは自らを安全な住区に自己隔離している[160]。

ハウジング

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ハウジング（英語版）は、多くの都市が直面する問題である。十分なハウジングには、雨風をしのげる機能だけではなく、生活と経済活動を維持するために必要なシステムがふくまれる必要がある[161]。

持ち家は、特に低賃金労働者の場合にはほとんどの賃金を費やさなければいけない家賃の問題を解決するという点において、わずかに賃貸物件よりも経済的安定性がある。住宅の欠如（ホームレス）は、数百万人に直面する問題である[162]。

経済

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都市には規模の経済・集積の経済・範囲の経済の3要因により経済が集中する。規模の経済は、生産量の増加によって平均費用（総費用/生産量）が低下する（収穫逓増）ことをいい、たとえば大企業とその労働者によって形成される企業城下町に当てはまる。集積の経済は、多数の企業や人が一箇所に集まることによって、情報や生産手段、輸送手段といった諸費用の節減が生じることである。これは、同一業種の集積だけでなく他業種の集積によってもおこる[163]。

都市の密度は商業を活性化させるほか、知識のスピルオーバー（英語版）をうむため、人々や企業は情報交換をおこない、新しいアイデアを生み出すことができる[164][165]。また、労働市場が厚くなることは、企業と労働者の間でのスキルマッチングの可能性を高める[166]。ジェフリー・ウェスト （英語版）によれば、都市の規模が倍増するごとに、居住者一人当たりの賃金も15%上昇する[167]。範囲の経済は、同じ生産要素を利用して複数の財を生産することにより、個々の費用を削減することである。道路や港湾、空港といった社会資本は範囲の経済をうみだし、都市への集中を進める要因として機能する[163]。とはいえ、インフラの共有は人口密度が非常に多い都市においては、混雑や待ち時間の増加といった負の効果を発生させる可能性がある[166]。

都市の発展を支えたのは伝統的には工業であるが、現代社会においては多くの都市が第三次産業ないしサービスに依存している。ここでいうサービスには、観光業・ホスピタリティ産業・エンターテインメント産業・家事代行といったものから、法務・金融コンサルタント・経営業までさまざまな業務が含まれる[168][169]。また、都市は買物を通じ、小売商業および消費の拠点として機能してきた。20世紀には百貨店などにより、都市は広告・PR活動・装飾・デザインなどを通して、消費主義による自己表現および逃避のための空間として演出された[170][171]。

文化

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パリは、国際的な文化的地位の高い都市として知られている[172]。

都市は教育や芸術の中心地であり、大学・美術館・博物館・寺院といった、さまざまな文化に関連する施設を支えている[173]。都市には規模も様式もさまざまである、多くの建築が立ち並ぶ。超高層建築物は小さな土地占有面積で多くのオフィスや住居を提供し、遠くからもよく見えることから、都市のアイコン的な特徴となっている[174]。文化的エリートは都市に居住する傾向にあり、文化資本を共有する。また、彼ら自身が都市のガバナンスにかかわることもある[175]。都市は、文化や教養の中心地としての地位から、文明、人類史、そして社会変動の中心地とみなすことができる[176][177]。

都市の人口密度は、伝令・印刷された布告・新聞・デジタルメディアを通じた、マスコミュニケーションやニュースの伝達に効果的にはたらく。これらの通信ネットワークは依然として都市を拠点とすることが多いものの、人の住むところの大半に深く浸透している。短時間での通信・輸送が容易になった現代社会において、都市文化なるものはもはや誰でもアクセス可能であり[178][179][180]、もはや有効な概念ではないとする意見も少なくない[181]。

都市の文化的地位は、それを企業や投資家、住民、観光客などに宣伝する諸戦略とむすびついたものである[182][183][184][185]。チャールズ・ランドリー（英語版）とリチャード・フロリダは、脱工業社会における都市経営においてクリエイティブ産業の集積を重視する創造都市（英語版）の理念を人口に膾炙させたが、一方でこうした考えは、都市運営において、市民の便益よりも消費者に向けたスペクタクルを重視する企業家主義的なものであるとして、デヴィッド・ハーヴェイのような研究者から批判されている[186]。オリンピックのようなメガイベントもまた、都市の文化的競争とかかわっている。多くの都市は、自らのアイデンティティを再定義するための手段としてこうしたイベントを利用している[187]。

インフラ

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都市インフラには、交通・水道・エネルギー・レクリエーション・その他の公共機能に必要な、さまざまな物理的ネットワークや空間が含まれる[188]。インフラは固定資本として高い初期費用を伴うものの限界費用は低く、結果として規模の経済は正にはたらく[189]。参入障壁の高さゆえに、インフラ網は自然独占となり、このことは、ひとつの組織がこうしたネットワークを管理する状態が経済学的に自然であることを示している[190][191]。

インフラは一般に、都市の経済および規模拡大のキャパシティを決定づけるにあたって、重要な役割を有している。インフラは、住民の技術・商業・産業・社会的な活動、さらには生存を支える[188][189]。構造的には、多くのインフラシステムは、冗長リンク・複数経路を有するネットワークとして構築されており、一部が使用不能となっても全体の機能が失われることはない[191]。インフラ網はすでにあるものを増補するようにして構築されるため、歴史的事情にもとづく経路依存性を有する[189]。都市インフラはあらゆる市民に平等に提供されるべきものであるが、実際には不均衡が生じることもあり、一部の都市では明確に「一等」と「二等」がわかれる[137][192][190]。

公共設備

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衛生設備は、高い人口密度で健康を維持するために必要なものであり、水道および廃棄物処理、個人の衛生管理などが必要になる。都市の水道設備は、水を供給する上水道と、生活排水および雨水を処理する下水道からなる。歴史的には、こうした水道設備は地方自治体ないし民間企業が担うことが多かったが、20世紀には中央政府による給水が、21世紀には民間企業による給水が増加する傾向にあった[190]。民間の水道事業者としては、ヴェオリア・ウォーターとエンジーの2社が、世界の水道契約の7割を担っているといわれている[190][193]。

現代の都市生活は、電気機械や信号機、街灯、室内照明まで、電気として供給されるエネルギーに大きく依存している。また、通信に供する電話線やケーブル網も張り巡らされている[194]。

交通

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→「公共交通機関」も参照
バンドン（インドネシア）の交通渋滞

都市は分業制および賃労働にもとづく経済システムに依拠しているため、居住者は自宅と労働先・職場・買い物先・遊び場を行き来するために、なんらかの移動手段をもたなければならない[195]。都市住民は徒歩ないしなんらかの車両で道路を移動するか、あるいは鉄道を用いた移動をおこなう。また、都市は他地域との連絡を、トラック・鉄道・航空機といった長距離輸送手段に依存している[196]。

歴史的には、都市の街道は馬や歩行者のためのものだった[195]。20世紀初頭には、西洋世界で自転車（ないしベロシペード）が短中距離の移動にあたって人気を博し[197][198]、ヨーロッパの影響下でアジア・アフリカにおいてより強固な基盤を築いた[199]。特に西洋世界において、路面電車のような交通機関の誕生は、沿線の住宅地開発をうながし、都市を拡大させた[196][200]。20世紀中葉以降には、都市は自動車交通に依存するようになり、都市景観に影響を与えた[201]。これは特にアメリカにおいて劇的であった一方、ヨーロッパにおいてはそうでもなかった[196][200]。自家用自動車の台頭は、都市経済圏が郊外に向かって拡張していったことにともなうものであり、交通問題および新しい高速道路、広い幹線道路、歩行者のための道路をうみだした[202][203][204][183]。しかし、自家用車の保有台数の増加と都市化の進展により、既存の道路網は圧倒されており、深刻な交通渋滞が世界の都市でつねに起こり続けている[148]。

文化的表象としての都市

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ジョン・マーティン（1831年）『バビロンの陥落』

都市は西洋世界において重要な役割を果たしており、聖書においてはバビロンやエルサレムというかたちで、聖なるものとしても邪悪なものとしてもあらわれる[205]。

都市は、両極端の観点から捉えられることがある。つまり、都市は開放的であると同時に抑圧的であり、裕福であると同時に貧困であり、組織的であると同時に混沌としている[206]。反都市主義（英語版）は、都市に対するさまざまなイデオロギー的反発を指す。これらは、都市の文化や国家との政治的関係といった理由に起因する。こうした思想は、都市を抑圧や支配階級と結び付けて認識することによって生じる場合がある[207]。このような思想や、他の政治的イデオロギーは、都市に関する言説のナラティブやテーマに、強い影響を与える[208]。よって、都市はそれぞれの社会を象徴する存在となる[209]。

著述家・画家・映画製作者は、都市における経験に関するさまざまな作品を手がけてきた。ヨーロッパの古典・中世文学には、都市の特徴と歴史を扱ったdescriptiones（英語版）と呼ばれるジャンルがあった。チャールズ・ディケンズやジェイムズ・ジョイスといった作家は、自らの故郷の都市を舞台とする情緒豊かな作品を描写した[210]。フリッツ・ラングは、タイムズ・スクエアのネオン街に影響を受け、1927年の映画である『メトロポリス』を制作した[211]。さまざまな形態の作品において、未来都市はユートピアやディストピアとして描かれた。都市が拡大し、コミュニケーションが進化し、世界の都市間で相互依存がますます深まるという展望は、ニューヨーク・ロンドン・香港が融合したナイロンコン（英語版）のようなイメージや[212]、世界を包括する単一の都市であるエキュメノポリス（英語版）といった構想を生んだ[213]。

出典

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日本語

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  • 飯塚洋史 著「都市開発のファイナンス」、横浜国立大学都市科学部 編『都市科学事典』春風社、2021年、276-277頁。ISBN 9784861107344。 
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  • 居城琢 著「都市の経済理論」、横浜国立大学都市科学部 編『都市科学事典』春風社、2021年、250-251頁。ISBN 9784861107344。 
  • 江川温、服部良久 編「序論」『西欧中世史 中』ミネルヴァ書房〈MINERVA西洋史ライブラリー 11〉、1995年、1-50頁。ISBN 978-4623025213。 
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  • 河原温 著「中世都市成立論」、藤井崇（監修）、青谷秀紀、古谷大輔、坂本優一郎、小野沢透、金澤周作 編『論点・西洋史学』ミネルヴァ書房、2020年、76-77頁。ISBN 9784623087792。 
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  • 小池治 著「世界の大都市制度」、横浜国立大学都市科学部 編『都市科学事典』春風社、2021年、294-295頁。ISBN 9784861107344。 
  • 小池治 著「日本の大都市制度」、横浜国立大学都市科学部 編『都市科学事典』春風社、2021年、296-297頁。ISBN 9784861107344。 
  • 小泉龍人「都市論再考─古代西アジアの都市化議論を検証する─」『ラーフィダーン = al-Rāfidān』第34巻、国士舘大学イラク古代文化研究所、2013年、83-116頁、ISSN 0285-4406。 
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  • 笹島秀晃 著「創造都市と要塞都市の間」、横浜国立大学都市科学部 編『都市科学事典』春風社、2021年、178-179頁。ISBN 9784861107344。 
  • 白川葉子 著「開港都市」、横浜国立大学都市科学部 編『都市科学事典』春風社、2021年、22-23頁。ISBN 9784861107344。 
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  • 高見沢実 著「都市の誕生」、横浜国立大学都市科学部 編『都市科学事典』春風社、2021年、8-9頁。ISBN 9784861107344。 
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  • 戸所隆 著「都市機能」、人文地理学会 編『人文地理学事典』丸善出版、2013年、334-337頁。ISBN 9784621086872。 
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  • 町田敬志 著「メガイベントと都市」、横浜国立大学都市科学部 編『都市科学事典』春風社、2021年、640-641頁。ISBN 9784861107344。 
  • 松井利彦「漢語辞書の展開--『布令字弁弐篇』と『未味字解漢語都々逸』の成立をめぐって」『京都教育大学国文学会誌』第13巻、1977年、36-45頁。 
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  • 森川洋 著「立地」、人文地理学会 編『人文地理学事典』丸善出版、2013年、98-99頁。ISBN 9784621086872。 
  • 森川洋 著「日本における都市と村落」、阿部和俊 編『日本の都市地理学研究』古今書院、2024年3月30日。ISBN 9784772261302。 
  • 諸橋轍次『大漢和辞典』 11巻、大修館書店、1990年。 
  • 柳沢究『インドの伝統的都市における都市構造の形成と居住空間の変容に関する研究：ヴァーラーナシーとマドゥライを事例として』（博士学位論文）2008年。 
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