フレンドリー

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株式会社フレンドリー
Friendly Corporation
本社
種類 株式会社
市場情報
東証スタンダード 8209
1986年11月4日上場
略称 フレンドリー
本社所在地 日本の旗 日本
574-0014
大阪府大東市寺川三丁目12番1号
設立 1954年昭和29年)8月9日
(株式会社すし半)
業種 小売業
法人番号 9122001015873 ウィキデータを編集
事業内容 讃岐うどん店(香の川製麺)の店舗運営
代表者 國吉康信(代表取締役社長)
資本金 1億円
発行済株式総数 285万5,670株
売上高 17億4,634万4千円
2022年3月期)
営業利益 △3億0,167万7千円
(2022年3月期)
純利益 △1億5,871万2千円
(2022年3月期)
純資産 1億6,082万7千円
(2022年3月31日現在)
総資産 12億0,029万1千円
(2022年3月31日現在)
従業員数 10名(2021年3月31日現在)
決算期 3月31日
主要株主 (株)ジョイフル 52.45%
(株)きずな 5.45%
(株)日本カストディ銀行(信託口4) 2.30%
(2022年3月31日現在)
関係する人物 山口利昭 (元社外監査役)
外部リンク https://www.friendly-co.com/
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株式会社フレンドリーFriendly Corporation)は、大阪府大東市に本社を置く、讃岐うどんのチェーン店(香の川製麺)を運営する企業。かつては社名と同名のファミリーレストランを展開していた。東京証券取引所スタンダード上場企業。

沿革

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  • 1954年昭和29年)- 創業者・重里善四郎が、株式会社すし半設立。
  • 1959年(昭和34年)- 河重産業株式会社に社名変更。
  • 1968年(昭和43年)- 日本フードサービス株式会社に社名変更。
  • 1971年(昭和46年)- 日本ファーストフードサービスインダストリ株式会社と合併。
  • 1985年(昭和60年)- 現社名に変更。
  • 1986年(昭和61年)- 大阪証券取引所2部に上場。
  • 1994年平成6年)- 重里善四郎から、息子の重里育孝に社長交代。善四郎は会長に就任。
  • 2002年(平成14年)- 重里善四郎が逝去。
  • 2007年(平成19年)
  • 2013年(平成25年)- 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物株市場統合に伴い、東京証券取引所2部に上場。
  • 2014年(平成26年)10月 - 地域経済活性化支援機構新株予約権付社債・新株予約権を発行。りそな銀行に対してデットエクイティスワップを行い優先株式を発行[1]
  • 2018年(平成30年)
  • 2020年(令和2年)
    • 5月 - 株主優待制度の廃止を発表。同年3月31日の実施が最後となる。
    • 6月 - 主力業態である香の川製麺以外の全ての業態の閉店及び経営受託契約を解除。
    • 7月 - 2020年3月末時点で債務超過となったため、上場廃止に係る猶予期間入り。
  • 2022年(令和4年)
    • 3月 - 株主優待制度が復活。同年3月末日現在100株以上保有している株主に対し6月上旬に送付[5][6]
    • 4月 - 東京証券取引所の新市場移行に伴い第2部からスタンダードに移行する。
    • 6月 - 上場廃止に係る猶予期間入り銘柄から解除。

運営店舗

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香の川製麺茨木店
  • 香の川製麺(セルフうどん業態。2009年9月寝屋川市に1号店がオープン。フレンドリーからの業態変更が多い。現在の主力業態であり唯一営業している業態である)

既に撤退した運営店舗

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フレンドリー茨木店(現在は香の川製麺へ転換)

脚注

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関連項目

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  • サトレストランシステムズ
  • ジョイフル - 創業期にノウハウの提供を行った。前述の通り、2018年に親会社となる。2022年6月よりフレンドリー発行の株主優待券でもFC加盟店を除く大半の店舗(蕎麦焼鳥二五十、並木街珈琲、ごはん処喜楽やも含む)で使用出来るようになる。

外部リンク

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