上落合 (新宿区)

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上落合
町丁
落合中央公園
地図北緯35度42分46秒 東経139度41分20秒 / 北緯35.712792度 東経139.688792度 / 35.712792; 139.688792
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 新宿区
地域 淀橋地域
人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]）
 人口 14,839 人
 世帯数 9,918 世帯
面積（[2]）
  0.610154611 km²
人口密度 24320.07 人/km²
郵便番号 161-0034[3]
市外局番 03（東京MA）[4]
ナンバープレート 練馬
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東京都の旗 ウィキポータル 東京都
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上落合（かみおちあい）は、東京都新宿区の町名[5]。現行の行政地名は上落合一丁目から三丁目。住居表示実施済み区域である。

地理

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新宿区の北西部に位置する。町域北部は妙正寺川に接しこれを境に、新宿区中落合に接している。北東部は新宿区下落合にも接している。東部は、神田川に接しこれを境に、新宿区高田馬場に接する。南部は、早稲田通りに接し、これを境に中野区東中野に接する。西部は、中野区上高田に接する。二丁目と三丁目の境を山手通りが縦断している。町域内は主に住宅地として利用される。

地価

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住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、上落合1-28-9の地点で66万7000円/m2となっている[6]。

歴史

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世帯数と人口

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2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目 世帯数 人口
上落合一丁目 3,329世帯 5,308人
上落合二丁目 3,290世帯 4,831人
上落合三丁目 3,299世帯 4,700人
計 9,918世帯 14,839人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[7]
13,749
2000年（平成12年）[8]
14,408
2005年（平成17年）[9]
15,243
2010年（平成22年）[10]
15,409
2015年（平成27年）[11]
14,987
2020年（令和2年）[12]
15,476

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[7]
7,401
2000年（平成12年）[8]
8,268
2005年（平成17年）[9]
8,809
2010年（平成22年）[10]
9,654
2015年（平成27年）[11]
9,584
2020年（令和2年）[12]
10,191

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2018年8月時点）[13]。

丁目 番地 小学校 中学校
上落合一丁目 全域 新宿区立落合第二小学校 新宿区立新宿西戸山中学校
上落合二丁目 全域
上落合三丁目 全域 新宿区立落合第五小学校 新宿区立落合第二中学校

経済

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産業

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企業

事業所

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2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。

丁目 事業所数 従業員数
上落合一丁目 133事業所 1,026人
上落合二丁目 170事業所 1,388人
上落合三丁目 108事業所 1,121人
計 411事業所 3,535人
事業者数の変遷
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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[15]
413
2021年（令和3年）[14]
411
従業員数の変遷
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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[15]
3,228
2021年（令和3年）[14]
3,535

地主・家主

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『日本紳士録』によると、上落合の地主・家主は、高山、中村、福室姓の人物がいる[16][17][18]。

交通

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町域内の北西部には西武新宿線・都営地下鉄大江戸線中井駅が、北東部には西武新宿線の下落合駅がある。南西部には、東京メトロ東西線落合駅がある。早稲田通り沿いなどにバスの便もありこれを利用するものもいる。

施設

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出身・ゆかりのある人物

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政治・経済

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文化

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居住者

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その他

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日本郵便

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脚注

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[脚注の使い方]
  1. ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 　令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b “上落合の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 『角川日本地名大辞典 13　東京都』、角川書店、1991年再版、P873
  6. ^ “国土交通省　不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年11月2日閲覧。
  7. ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  13. ^ “通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
  14. ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  15. ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  16. ^ 『日本紳士録 第38版』東京タの部494頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2018年10月26日閲覧。
  17. ^ 『日本紳士録 第40版』東京ナの部409頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2018年10月26日閲覧。
  18. ^ 『日本紳士録 第36版』東京フの部655頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2018年10月26日閲覧。
  19. ^ 『神田人物誌』82頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2024年2月25日閲覧。
  20. ^ 『大日本人物史 昭和7年度版』242頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2022年5月11日閲覧。
  21. ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

参考文献

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  • 桑原萍水編『神田人物誌』神田公論社、1916年。
  • 国際聯合通信社編『大日本人物史 昭和7年度版』国際聯合通信社、1932年。
  • 交詢社編『日本紳士録 第36版』交詢社、1932年。
  • 交詢社編『日本紳士録 第38版』交詢社、1934年。
  • 交詢社編『日本紳士録 第40版』交詢社、1936年。

関連項目

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外部リンク

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