ジェイコム八王子

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株式会社ジェイコム八王子
J:COM Hachioji Co., Ltd.
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
〒192-0046
東京都八王子市明神町4丁目9番8号
京王八王子明神町ビル 7階
本店所在地 〒192-0083
東京都八王子市旭町11番8号
アクセスビル 5階
設立 1986年（昭和61年）1月27日
業種 情報・通信業
法人番号 2010101003122 ウィキデータを編集
事業内容 有線一般放送事業
電気通信事業
代表者 代表取締役社長：海老澤 孝一
（2019年（平成31年）3月31日時点）
資本金 9億5889万円
（2019年（平成31年）3月31日時点）
主要株主 株式会社ジュピターテレコム
株式会社関電工
東京都八王子市
特記事項：2019年（平成31年）4月1日付けで、株式会社ジェイコム東京に吸収合併され解散済み。
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J:COM 八王子
基本情報
団体名 株式会社ジェイコム八王子
コミュニティ
チャンネル愛称		 J:COMチャンネル八王子
MSO J:COM（JCOM株式会社）
系列 上記MSO傘下
デジタル放送上位事業者 J:COM（JCOM株式会社）
開局年月日 1988年（昭和63年）10月25日
（八王子テレメディア株式会社として）
閉局年月日 2019年（平成31年）3月31日
株式会社ジェイコム東京に吸収合併のため。
エリア内地方自治体数
市 2 市（政令指定都市を除く）
町 1 町
配信チャンネル数
地上波放送 10 Ch
（うち、地上波区域内数 8 Ch、地上波区域外数 2 Ch）
地デジ自主放送 あり（11番および、10番）
ラジオ放送 5 Ch
通信サービス種別
インターネット接続 あり
プライマリ電話 あり
公式ホームページ
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株式会社ジェイコム八王子（ジェイコムはちおうじ）は、かつて東京都八王子市に本社を置き、ケーブルテレビ（同時再放送、自主放送）と電気通信事業（インターネット接続、IP電話）を主たる業務とし、有線一般放送（ケーブルテレビ局）を運営する一般放送事業者および電気通信事業者であった。株式会社ジュピターテレコム(J:COM)の連結子会社であり、会社および局呼称は「J:COM 八王子」であった。

概要

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開局当初は赤字経営に苦しんだが、関係株主である八王子市、八王子商工会議所、地元企業などの協力と応援を受けて経営安定を図った経緯がある。

あきる野市と日の出町への提供区域拡張は、当時株主であった富士通株式会社のあきる野半導体センター建設当時に周辺住民へのテレビ電波障害対策を請負ったため。

八王子市みなみ野エリアは、一般財団法人首都圏ケーブルメディアからの受託。そのため、幹線設備は首都圏ケーブルメディアが所有している。

沿革

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  • 1986年（昭和61年）
    • 1月27日
      • 「八王子テレメディア株式会社」として設立。
  • 1987年（昭和62年）
    • 11月6日
      • 有線テレビジョン放送施設設置許可取得。
  • 1988年（昭和63年）
    • 10月25日
      • 開局。
  • 1997年（平成9年）
    • 12月2日
      • 第一種電気通信事業許可取得。
  • 1998年（平成10年）
    • 6月1日
      • インターネット接続事業サービス「htmnet.ne.jp」開始。
    • 8月11日
      • みなみ野シティエリアでサービス開始。
  • 2001年（平成13年）
  • 2002年（平成14年）
    • 10月8日
      • ジャパンケーブルネット株式会社が株式取得。JCNグループに参画。
  • 2003年（平成15年）
    • 1月28日
      • 本社を「八王子市明神町2丁目1番8号」から「東京都八王子市旭町11番8号 アクセスビル5階」に移転。
  • 2004年（平成16年）
    • 7月1日
      • 地上デジタル放送サービス（OFDM方式）を同一周波数で開始。
      • デジタル多チャンネル放送サービス（ISDB-C（リマックス）方式）を開始。
    • 10月1日
      • 050 IP電話サービス『JCNetフォン.HTM』開始。
  • 2005年（平成17年）
    • 4月1日
      • アナログ多チャンネル放送サービスのチャンネル番号をJCN各局共通番号に変更。
    • 7月1日
      • デジタル多チャンネル放送サービス（JC-HITS）を開始。
  • 2006年（平成18年）
    • 1月1日
      • 呼称を「JCN八王子」に変更。
    • 4月1日
      • JCN統一サービス名称として『JCNテレビ』、『JCNインターネット』および『JCN電話』を制定し展開。
      • JCN統一サービスラインナップ導入。
    • 6月1日
  • 2007年（平成19年）
    • 4月1日
      • JCN会員誌『JCN plus』を創刊。
    • 7月1日
      • HDD内蔵録画機能付きSTB『録りま専科』を提供開始[注 1]。
    • 7月10日
    • 12月1日
      • 「シティチャンネル」が地上デジタル放送で開始。チャンネル名称が「JCNプラスチャンネル」に変更。
  • 2008年（平成20年）
  • 2009年（平成21年）
    • 4月1日
      • DVDドライブ搭載HDD内蔵録画機能付きSTB『録りま専科DVD』を提供開始[注 2]。
      • 気象庁の高度利用者向けサービス用いたサービス『JCN緊急地震速報』を開始。
    • 4月20日
    • 6月1日
      • 双方向設置済みの「HDD内蔵STB」利用者向けに、リモート録画予約サービス『ケータイ録画予約』を提供開始。
    • 11月1日
      • 下り最大160Mbpsの超高速インターネット接続サービス『スピードスター160』を開始。
  • 2010年（平成22年）
    • 1月31日
      • アナログ多チャンネル放送サービス終了。
    • 4月1日
      • 地デジコミュニティチャンネルで「デジタル録画コピー制御」を運用開始。
    • 7月1日
      • JCNインターネットの『スタンダード』の下り最大伝送速度を8Mから15Mに増速。
  • 2011年（平成23年）
    • 3月10日
    • 4月1日
      • 『JCNプラスチャンネル』をハイビジョン化。
      • BD・DVDドライブ搭載HDD内蔵録画機能付きSTB『録りま専科ブルーレイ』を提供開始[5][注 3]。
      • HDD内蔵録画機能付きSTBセットの新コース『HDDコース』を提供開始[6][注 4]。
      • 双方向設置済みの特定STB利用者向けに、『STBポータルサービス』および『JCNおすすめナビ』を提供開始[6]。
    • 6月1日
      • リモート録画予約サービス『ケータイ録画予約』を拡充し、『ケータイde録画予約』を提供開始[7]。
    • 7月24日
      • 地上アナログ放送の放送対象地域外テレビ局を再送信終了[3]。
  • 2012年（平成24年）
    • 1月1日
      • 呼称を「JCNテレメディア」に変更。
    • 3月12日
      • 『JCNインターネット』利用者向けに、『JCN WiMAX』を提供開始[8][9]。
    • 4月1日
      • 双方向設置済みの特定STB利用者向けに、『Shufoo!』を提供開始[10]。
    • 6月25日
      • 『JCNインターネット』利用者向けに、『Wi-Fi内蔵モデム』を提供開始[11]。
    • 7月20日
      • 『JCNインターネット』利用者向けに、公衆無線LANサービス『ケーブルTV Wi-Fi』を提供開始[12]。
    • 10月1日
  • 2013年（平成25年）
    • 10月31日
      • 『JCN VODサービス』の新規登録終了。
  • 2014年（平成26年）
    • 3月31日
      • 『JCN VODサービス』を終了。
    • 4月1日
      • 親会社のジャパンケーブルネット株式会社が株式会社ジュピターテレコムに吸収合併されたことに伴い、株式会社ジュピターテレコムの連結子会社となる。
    • 6月1日
      • 呼称を「J:COM 八王子」に変更[14]。
      • 『JCNテレメディアチャンネル』の名称を『J:COMチャンネル八王子』に変更。
      • 「JCN」ブランドを廃止。
      • J:COM統一サービス名称として『J:COM TV』、『J:COM NET』および『J:COM PHONE』を制定し展開。
      • J:COMサービスラインナップ導入。
      • 『J:COM PHONE プラス』を提供開始。
      • 「にっぽんケーブルチャンネル」（JCN）を「J:COMテレビ」（J：COM）に統合[15]。
    • 7月1日
      • 商号を「株式会社ジェイコム八王子」に変更[14]。
    • 10月1日
      • 『J:COM WiMAX 2+』を提供開始。
  • 2015年（平成27年）
    • 1月31日
    • 2月16日
      • 『J:COM 緊急地震速報』を提供開始。
    • 2月17日
      • 『J:COM NET』および『JCNインターネット』のインターネットサービスプロバイダーを『ZAQ』に変更。
    • 3月9日
      • 『J:COMオンデマンド』を提供開始。
    • 3月25日
      • 地上放送の暫定的「デジアナ変換」を終了[1][2][3][4]。
  • 2019年（平成31年）
    • 4月1日
      • 株式会社ジェイコム東京に吸収合併され、会社解散[16]。

事業所

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本社
  • 本社
    • 東京都八王子市明神町4丁目9番8号 京王八王子明神町ビル7階
事務所
  • 八王子営業事務所
    • 東京都八王子市明神町4丁目9番8号 京王八王子明神町ビル7階

提供区域内自治体

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業務内容

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統一サービス
  1. J:COM TV（テレビ放送サービス[注 5]）
    1. 双方向機能（STBインターネット接続サービス）
    2. インタラクTV（STBテレビ向け情報サービス）
    3. ナビシェル（STB向けご案内画面サービス）
    4. J:COMオンデマンド（VODサービス）
    5. リモート録画予約（番組録画予約）
    6. ジェイコム マガジン（番組ガイド誌）
    7. J:COMチャンネル（第一コミュニティチャンネル）
    8. J:COMテレビ（第二コミュニティチャンネル）
  2. J:COM NET（インターネット接続サービス）
    1. ZAQ（インターネットサービスプロバイダ）
    2. J:COM WiMAX 2+（4G（WiMAX）サービス[注 6]）
  3. J:COM PHONE（固定電話（CATV電話）サービス）
    1. J:COM PHONE プラス（VoIP方式（プライマリ電話）サービス）[注 7]）
  4. J:COM 電力
  5. J:COM MOBILE（4G（LTE）サービス[注 8]）
付加サービス

J:COM TV

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→詳細は「ジュピターテレコム ケーブルTV事業部門 § J:COM TV」を参照

地上デジタル放送

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  • 表中、「伝送方式」欄の『部類』に関しては下記を参照。
    • 「PT」はパススルー方式。
    • 「TM」はトランスモジュレーション方式。
  • 表中、『記号』に関しては下記を参照。
    • 「●」は視聴可能。
    • 「×」は視聴不可。
    • 「?」は不明。
  • 2019年（平成31年）3月31日時点。
リ
モ
コ
ン
キ
|
ID 		放送局 三桁
チャンネル 		伝送方式 備考
PT TM
1 NHK総合・東京 011
012 		● ●
2 NHKEテレ東京 021
022
023 		● ●
3 テレ玉 031
032
033 		● × 区域外再放送
3 tvk 031
032
033 		● × 区域外再放送
4 日本テレビ 041
042 		● ●
5 テレビ朝日 051
052
053 		● ●
6 TBS 061
062 		● ●
7 テレビ東京 071
072
073 		● ●
8 フジテレビジョン 081
082
083 		● ●
9 TOKYO MX 091
092
093 		● ●
10 J:COMテレビ 101
102 		● ×
11 J:COMチャンネル八王子 111
112 		● ×

FMラジオ

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MHz 放送局 備考
76.1 InterFM897
79.4 TOKYO FM
81.3 J-WAVE
83.1 NHK東京-FM
84.0 Fm yokohama
85.3 テスト信号

BSデジタル放送・専門チャンネル

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→詳細は「ジュピターテレコム ケーブルTV事業部門 § BSデジタル放送」、および「ジュピターテレコム ケーブルTV事業部門 § 専門チャンネル」を参照

J:COM NET

[編集]
→詳細は「ジュピターテレコム ケーブルTV事業部門 § J:COM NET」を参照

主なサービス

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→詳細は「ZAQ (インターネット接続サービス)」を参照

J:COM PHONE

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→詳細は「ケーブルプラス電話」を参照

コミュニティチャンネル

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J:COMチャンネル八王子
ジモト、大好き。
基本情報
ジャンル コミュニティチャンネル
運営 株式会社ジェイコム八王子
MSO/系列 J:COM系
放送時間 24時間
放送（配信）開始 2014年6月1日
HD放送（配信）開始 2014年6月1日
放送終了 2019年3月31日
チャンネル番号
地上デジタル Ch.111 & 112
チャンネルホームページ
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放送番組

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→詳細は「J:COMチャンネル § 関東エリア」を参照

脚注

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[脚注の使い方]

注釈

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  1. ^ 『録りま専科』の機種は、Panasonic社製「TZ-DCH2800」が採用されている。
  2. ^ 『録りま専科DVD』の機種は、Panasonic社製「TZ-DCH9800」が採用されている。
  3. ^ 『録りま専科ブルーレイ』の機種は、Panasonic社製「TZ-BDT910F」が採用されている。
  4. ^ 『HDDコース』の機種は、Panasonic社製「TZ-HDW600F」が採用されている。
  5. ^ 地上デジタル放送やBSデジタル放送も視聴可能。
  6. ^ KDDIグループのUQコミュニケーションズのWiMAX回線にて、J:COMが仮想移動体通信事業を行っている。
  7. ^ 電話システムは、KDDIのケーブルプラス電話を卸採用している。
  8. ^ KDDIまたはNTTドコモのLTE回線にて、J:COMが仮想移動体通信事業を行っている。

出典

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  1. ^ a b デジアナ変換の暫定的な導入方針を決定〜お客様のアナログテレビ等の継続使用ニーズに期間限定で対応〜 ジャパンケーブルネット株式会社（JCNニュースリリース） 2010年4月21日
  2. ^ a b デジアナ変換サービスの早期開始を決定〜お客様のアナログテレビ等の継続使用ニーズに期間限定で対応〜 ジャパンケーブルネット株式会社（JCNニュースリリース） 2011年1月20日
  3. ^ a b c デジアナ変換サービスの早期開始を決定〜お客様のアナログテレビ等の継続使用ニーズに期間限定で対応〜 別紙1 デジアナ変換の概要 (PDF) - ジャパンケーブルネット株式会社（JCNニュースリリース） 2011年1月20日
  4. ^ a b デジアナ変換サービスの早期開始を決定〜お客様のアナログテレビ等の継続使用ニーズに期間限定で対応〜 別紙2 JCNグループのデジアナ変換サービスの詳細 (PDF) - ジャパンケーブルネット株式会社（JCNニュースリリース） 2011年1月20日
  5. ^ 3D対応ブルーレイディスクドライブ搭載HDD録画機能付きSTBサービス『録りま専科ブルーレイ』を提供開始 ジャパンケーブルネット株式会社（JCNニュースリリース） 2011年2月4日
  6. ^ a b HDD録画機能付きSTBとテレビ向けポータルサービス「JCNおすすめナビ」をセットにした新コース「デジマックスHDD」、「デジエースHDD」、「デジスタHDD」を一挙開始 ジャパンケーブルネット株式会社（JCNニュースリリース） 2011年2月28日
  7. ^ CSおすすめ番組からHDD付きSTBに簡単録画予約〜JCNケータイサイトのリニューアルにより利便性向上〜 ジャパンケーブルネット株式会社（JCNニュースリリース） 2011年5月31日
  8. ^ 高速モバイルインターネット「JCN WiMAX」の提供開始について ジャパンケーブルネット株式会社（JCNニュースリリース） 2012年1月19日
  9. ^ 高速モバイルインターネット「JCN WiMAX」の提供開始について 別紙 (PDF) - ジャパンケーブルネット株式会社（JCNニュースリリース） 2012年1月29日
  10. ^ 電子チラシサイト「Shufoo!」をSTBポータルサービスに導入 ジャパンケーブルネット株式会社（JCNニュースリリース） 2012年3月26日
  11. ^ ケーブルモデムにWi-Fiを内蔵した一体型モデムのレンタル開始について ジャパンケーブルネット株式会社（JCNニュースリリース） 2012年6月19日
  12. ^ 公衆無線LAN「ケーブルＴＶ Wi-Fi」の開始について ジャパンケーブルネット株式会社（JCNニュースリリース） 2012年6月29日
  13. ^ 新しいコミュニティチャンネル「にっぽんケーブルチャンネル」の放送開始について〜JCNコミュニティチャンネルで日本各地の地域番組が視聴可能に〜 ジャパンケーブルネット株式会社（JCNニュースリリース） 2012年8月8日
  14. ^ a b JCNグループ20社の社名および局呼称の変更について 株式会社ジュピターテレコム（ニュースリリース） 2014年3月31日
  15. ^ 「J:COMテレビ」（J：COM）と「にっぽんケーブルチャンネル」（JCN）を統合 統合を記念し6月1日にJ:COM初の16時間“テレソン*”を実施 「柴又100K」や「アップアップガールズ（仮）」の初全国ツアー最終公演を生中継！ 株式会社ジュピターテレコム（ニュースリリース） 2014年5月16日
  16. ^ “東京エリアにおける J:COM 子会社の吸収合併に関するお知らせ” (PDF). 株式会社ジュピターテレコム (2018年11月26日). 2018年11月29日閲覧。

関連項目

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