ダイトウボウ

ダイトウボウ株式会社
Daitobo Co., Ltd.
ダイトウボウ
ダイトウボウ
種類 株式会社
市場情報
東証スタンダード 3202
1949年5月16日上場
名証プレミア 3202
1950年11月1日上場
本社所在地 日本の旗 日本
103-0023
東京都中央区日本橋本町1丁目6番1号 丸柏タマビル
北緯35度41分11.7秒 東経139度46分37.6秒 / 北緯35.686583度 東経139.777111度 / 35.686583; 139.777111座標: 北緯35度41分11.7秒 東経139度46分37.6秒 / 北緯35.686583度 東経139.777111度 / 35.686583; 139.777111
設立 1896年(明治29年)2月27日
業種 繊維製品
法人番号 7010001034832 ウィキデータを編集
事業内容 羊毛その他各種繊維工業品の製造、加工及び販売 他
代表者 山内一裕(代表取締役社長
資本金 1億円
発行済株式総数 30,000,000株
売上高 連結46億17百万円
営業利益 連結2億53百万円
純利益 連結97百万円
純資産 連結46億15百万円
総資産 連結219億9百万円
従業員数 連結114人
決算期 3月31日
主要株主 ファーストブラザーズ株式会社
主要子会社 関連会社参照
外部リンク http://www.daitobo.co.jp/
特記事項:経営指標は2021年3月期
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ダイトウボウ株式会社: Daitobo Co., Ltd.)は、1896年創業で日本の羊毛紡織の草分け。現在は東京都中央区本社を置き、ヘルスケア(健康素材寝具等)・ニット企画・アパレルOEM・ユニフォーム・不動産(静岡県駿東郡清水町(三島工場跡地)に商業施設『サントムーン柿田川』)等を手掛けるメーカーである。東京証券取引所スタンダード市場及び名古屋証券取引所プレミア市場に上場している。

明治時代三井財閥系の毛織会社として発足した[1]。最大手の日本毛織(ニッケ)より先の創業である。創業品目は「モスリン」(商品名は「本(ウール)モスリン」)である。「ダイトウボー毛糸」、「てまり毛糸」(かつては広告に鰐淵晴子を起用)、「スイトピー毛糸」、紳士服「ロッキンガム」(かつてはCMにジェームズ・コバーンを起用)、「シャインテックス」(いずれも現在は絶版)を製造発売していた。ウールマークライセンシーでもある。

沿革

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  • 1896年(明治29年)2月 ‐ 「東京モスリン紡織株式会社」として発足。
  • 1936年(昭和11年) ‐ 「大東紡織株式会社」に社名変更。
  • 1937年(昭和12年)頃 - 浜名郡可美村高塚1788(現:浜松市中央区高塚町)に工場を操業。
  • 1960年(昭和35年) ‐ 紳士服の製造を開始。
  • 1971年(昭和46年)頃 - 可美村高塚の工場を閉鎖。積水高塚可美団地となる。
  • 1973年(昭和48年) ‐ 「ハーディ・エイミス」ブランドで婦人服の製造を開始。
  • 1980年(昭和55年) ‐ 羊毛寝装品の製造・販売を開始。
  • 1981年(昭和56年) ‐ ショッピングセンター「サンテラス駿東」を静岡県駿東郡清水町に開設。
  • 1986年(昭和61年) ‐ 形状記憶繊維「バイオテックファイバー」を開発。
  • 1996年(平成8年) ‐ 新素材「E WOOL」を開発。
  • 1997年(平成9年) ‐ ショッピングセンター「サントムーン柿田川」を静岡県駿東郡清水町に開設。
  • 2006年(平成18年) ‐ 本社を東京都中央区日本橋箱崎町から同区日本橋小舟町に移転。
  • 2008年(平成20年) ‐ 「サントムーンアネックス」開設。
  • 2016年(平成28年) ‐ 創業120周年を機に「ダイトウボウ株式会社」に社名変更。本社を東京都中央区日本橋小舟町から同区日本橋本町に移転[2]
  • 2018年(平成30年) ‐ ショッピングセンター「サントムーン柿田川」第4期増床工事に着手。
  • 2020年(令和2年)3月10日 - ショッピングセンター「サントムーン オアシス」開業。

取引銀行

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関連会社

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関連人物

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  • 杉村甚兵衛(創業初代社長、杉村(現(株)杉村)出身)
  • 益田孝(創業当時の取締役、旧三井物産初代総轄(社長))
  • 中上川彦次郎(創業当時の取締役、三井銀行理事、三井鉱山理事、旧三井物産理事、福沢諭吉の甥)
  • 団琢磨(創業当時の株主、三井合名会社(日本初のホールディング・カンパニー、三井銀行・旧三井物産・三井鉱山・三井信託・三井生命・三井倉庫など)理事長)
  • 渋沢栄一(創業当時の株主、第一国立銀行(第一銀行、第一勧業銀行を経て、現:みずほ銀行)の頭取)

関連項目

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脚注

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  1. ^ 東洋経済新報社 ‐ 『会社四季報 2018年4集/秋号』
  2. ^ 新商号・シンボルマーク及び本社移転のご案内

外部リンク

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