国立遺伝学研究所

国立遺伝学研究所
正式名称	国立遺伝学研究所
英語名称	National Institute of Genetics
略称	遺伝研、NIG
組織形態	大学共同利用機関
所在地	日本 〒411-8540 静岡県三島市谷田1111 北緯35度7分4秒 東経138度56分18.6秒 / 北緯35.11778度 東経138.938500度 / 35.11778; 138.938500座標: 北緯35度7分4秒 東経138度56分18.6秒 / 北緯35.11778度 東経138.938500度 / 35.11778; 138.938500
人数	スタッフ数：約400人 * 教員約70人含む *（管理部、技術課、博士研究員、大学院生、補佐員等含む）
所長	花岡文雄
設立年月日	1949年
上位組織	情報・システム研究機構
所管	文部科学省
提供サービス	DDBJ
ウェブサイト	https://www.nig.ac.jp/
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国立遺伝学研究所（こくりついでんがくけんきゅうしょ、英：National Institute of Genetics）は、遺伝学や生命科学の研究所で、情報・システム研究機構を構成する大学共同利用機関の一つ。静岡県三島市に所在する^[1]。総合研究大学院大学生命科学研究科遺伝学専攻があり、大学院教育も行われている。遺伝学研究所内に日本遺伝学会事務局が置かれている。

国立遺伝学研究所は、生命科学分野における中核研究機関として国際水準の先端的研究に取り組んでいる。また、生命科学を支える中核拠点として、バイオリソース事業、日本DNAデータバンク（DDBJ）事業、DNAシーケンシング事業を行っている。

具体的な例としては、1950年代から日本の研究者が世界各地から集めた稲野生種を多数保管・栽培しており、栽培種の起源探求のほか、病害や塩害に強い品種改良（ゲノム編集を含む）を研究している^[1]。

研究所の敷地内には研究用として約200種類の桜の木が植えられており、市民から桜の名所として親しまれている。桜のシーズンの毎年4月に行われる一般公開は多くの人でにぎわう^[2]。

大腸菌からヒトまで、分子レベルから生物集団レベルまで、理論から実験まで、遺伝学に関わる幅広い分野で研究を行う^[3]。分子進化の分野では中立説を提唱した木村資生や「ほぼ中立説」を提唱した太田朋子らが中心になって理論研究を進めた。

国立遺伝学研究所に付置されているDDBJでは塩基配列データベースのDDBJ/EMBL/GenBankやDRA（DDBJ Sequence Read Archive）をはじめ様々な研究ツールを無償で提供している。

公募時の提出書類として、一般的には2名の研究者の推薦状や連絡先を求められるのに対して、国内・国外各2名以内の推薦状や連絡先を求められる。

富澤純一所長の時代に、助教授も研究室主宰者とすることとなった。研究室主宰者が定年退官した場合には研究室は解散し、所属する助教などの転出を促すこととなった。

• 1949年 文部省所轄研究所として国立遺伝学研究所設置
• 1949年 小熊捍が初代所長に就任
• 1955年 木原均が第2代所長に就任
• 1969年 森脇大五郎が第3代所長に就任
• 1975年 田島彌太郎が第4代所長に就任
• 1983年 松永英が第5代所長に就任
• 1984年 大学共同利用機関に改組
• 1989年 富澤純一が第6代所長に就任
• 1997年 堀田凱樹が第7代所長に就任
• 2004年 大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立遺伝学研究所設置
• 2004年 小原雄治が第8代所長に就任
• 2012年 桂勲が第9代所長に就任
• 2018年 花岡文雄が第10代所長に就任

研究所構内に咲く桜

• 
  兼六園菊桜
• 
  仙台屋
• 
  咲耶姫

1. ^ ^{a b} 「世界中から野生稲収集／静岡・国立遺伝研 21種1700系統以上 品種改良へ貴重資源」『日本農業新聞』2021年4月14日13面
2. ^ “全国200種300本の桜　国立遺伝研一般公開　来場者「毎年来たい」静岡・三島市”. FNN プライムオンライン. フジテレビジョン (2024年4月6日). 2024年4月17日閲覧。
3. ^ 国立遺伝学研究所 総合研究大学院大学遺伝学専攻 要覧（2015年）

• 日本遺伝学会
• 国立遺伝学研究所の人物

• 国立遺伝学研究所
• 国立遺伝学研究所 (国立遺伝学研究所-242392782455048) - Facebook

表 話 編 歴 大学共同利用機関法人
人間文化研究機構	大学共同利用機関 国立歴史民俗博物館 国文学研究資料館 国立国語研究所 国際日本文化研究センター 総合地球環境学研究所 国立民族学博物館
自然科学研究機構	大学共同利用機関 国立天文台 核融合科学研究所 基礎生物学研究所 生理学研究所 分子科学研究所 その他の研究組織 アストロバイオロジーセンター 新分野創成センター 生命創成探究センター 国際連携研究センター 岡崎共通研究施設
高エネルギー加速器研究機構	大学共同利用機関 素粒子原子核研究所 物質構造科学研究所 加速器研究施設 共通基盤研究施設
情報・システム研究機構	大学共同利用機関 国立極地研究所 国立情報学研究所 統計数理研究所 国立遺伝学研究所 その他の研究組織 データサイエンス共同利用基盤施設
大学共同利用機関関係組織	大学共同利用機関 宇宙科学研究所 共同設置・連合体 総合研究大学院大学 大学共同利用研究教育アライアンス
関連項目	共同利用・共同研究拠点
廃止	大学共同利用機関 メディア教育開発センター

表 話 編 歴 文部科学省
幹部	文部科学大臣 文部科学副大臣 文部科学大臣政務官 文部科学大臣補佐官 文部科学事務次官 文部科学審議官 文部科学大臣秘書官
内部部局	大臣官房（文教施設企画部） 総合教育政策局 初等中等教育局 高等教育局（私学部） 科学技術・学術政策局 研究振興局 研究開発局 国際統括官
審議会等	中央教育審議会 教科用図書検定調査審議会 大学設置・学校法人審議会 科学技術・学術審議会 国立研究開発法人審議会 国立大学法人評価委員会 調査研究協力者会議 宗教法人審議会
施設等機関	国立教育政策研究所 科学技術・学術政策研究所
特別の機関	日本学士院 地震調査研究推進本部 火山調査研究推進本部 日本ユネスコ国内委員会 日本芸術院（文化庁の特別の機関）
外局	文化庁 スポーツ庁
独立行政法人	国立特別支援教育総合研究所 大学入試センター 国立青少年教育振興機構 国立女性教育会館 教職員支援機構 科学技術振興機構 日本学術振興会 理化学研究所 宇宙航空研究開発機構 日本原子力研究開発機構 日本スポーツ振興センター 日本芸術文化振興会 日本学生支援機構 海洋研究開発機構 国立高等専門学校機構 大学改革支援・学位授与機構 国立科学博物館 物質・材料研究機構 防災科学技術研究所 量子科学技術研究開発機構 国立美術館 国立文化財機構
国立大学法人	85法人（岐阜県を除く各都道府県に1法人以上）
大学共同利用機関法人	人間文化研究機構 自然科学研究機構 高エネルギー加速器研究機構 情報・システム研究機構
特殊法人	日本私立学校振興・共済事業団 放送大学学園 沖縄科学技術大学院大学
関連項目	文部科学省設置法 文部省 科学技術庁 スポーツ・青少年局 生涯学習政策局
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