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Deutsch岩瀬 (鎌倉市)
| 岩瀬 | |
|---|---|
| 町丁・大字 | |
 いわせ下関こども広場（鎌倉食用蛙養殖場跡地） | |
 北緯35度21分23秒 東経139度32分35秒 / 北緯35.356317度 東経139.543089度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  神奈川 |
| 市町村 |  鎌倉市 |
| 地域 | 大船地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）9月1日現在[1]） | |
| 人口 | 9,404 人 |
| 世帯数 | 4,272 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.92 km² | |
| 人口密度 | 10221.74 人/km² |
| 郵便番号 | 247-0051[3] |
| 市外局番 | 0467（藤沢MA）[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
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岩瀬（いわせ）は、神奈川県鎌倉市の地名。現行行政地名は岩瀬一丁目及び大字岩瀬。住居表示は一丁目が実施済み区域、大字岩瀬は未実施区域[5]。
地理
[編集]鎌倉市の北部に位置し、北側は横浜市栄区と入り組んで隣接している。凸型をした地域のうち東部は砂押川を中心に南北を丘陵に挟まれた谷地であり、住宅地となっている。丘陵は急傾斜で開発が進んでいないため緑が多く残る。その他は平坦な地形で住宅地を主とし、工場、倉庫などが点在する。また、南側の境界線上には砂押川が西へ流れる。アメリカザリガニ伝来の地としても知られる。
地価
[編集]住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、岩瀬字内耕地789番の地点で15万3000円/m2となっている[6]。
歴史
[編集]鎌倉時代、岩瀬与一太郎という御家人がこの地を治めた事が地名の由来とされ、岩瀬与一太郎由来の神社（五社稲荷神社）などの史跡も残る。
仁治元年（1240年）に北条泰時が発給した文書によると、当時この地が山内新阿弥陀堂（現横浜市本郷、證菩提寺）の料所であった事がわかる。なおこの文書は「岩瀬」という地名が史料上で確認できる最古の文書である。
正平7年（1351年）、岩瀬は足利尊氏によって島津忠兼に与えられたが、その後後北条氏の台頭によって後北条氏の支配下となる。なお後北条氏支配下のころはほぼ全域が明月院の所領だった。
江戸時代になると鎌倉郡岩瀬村は江戸幕府の保護を受けた大長寺や複数の旗本など複数の領主の相給となっていた。
明治22年（1889年）に周辺6箇村と合併して小坂村となり、昭和8年（1933年）には町制施行・改称して大船町となった。
大正期に鎌倉食用蛙養殖場（現、岩瀬下関防災公園）が作られ、ウシガエルの養殖が大々的に行われた。これらのウシガエルは食用として欧米諸国に輸出され、周辺農民の貴重な現金収入となった。またその餌としてアメリカザリガニも飼育され、のちにこれらの生物は外来種として拡がった。
昭和23年（1948年）に鎌倉市へ編入され、現在に至る。
世帯数と人口
[編集]2023年（令和5年）9月1日現在（鎌倉市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 大字・丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 岩瀬 | 2,060世帯 | 4,392人 |
| 岩瀬一丁目 | 2,212世帯 | 5,012人 |
| 計 | 4,272世帯 | 9,404人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 7,298 |
| 2000年（平成12年）[8] | 7,481 |
| 2005年（平成17年）[9] | 7,662 |
| 2010年（平成22年）[10] | 7,953 |
| 2015年（平成27年）[11] | 8,178 |
| 2020年（令和2年）[12] | 8,760 |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 2,963 |
| 2000年（平成12年）[8] | 3,087 |
| 2005年（平成17年）[9] | 3,185 |
| 2010年（平成22年）[10] | 3,425 |
| 2015年（平成27年）[11] | 3,581 |
| 2020年（令和2年）[12] | 3,934 |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2017年7月時点）[13][14]。
| 大字・丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 岩瀬 | 309～711-1、712-1 713-1、714～910-13 910 -16～19、911-2～933 1046～1055、1057～1077 1453～1851 | 鎌倉市立今泉小学校 | 鎌倉市立岩瀬中学校 |
| 712-2～19、713-2～6 910-15 | 鎌倉市立小坂小学校 | ||
| 934～1045、1056 1078～1452 | 鎌倉市立大船小学校 | ||
| 岩瀬一丁目 | 1～11番、12番1～29号 13～34番 | ||
| 12番30～69号 | 鎌倉市立大船中学校 |
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
| 大字・丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 岩瀬 | 91事業所 | 1,870人 |
| 岩瀬一丁目 | 42事業所 | 313人 |
| 計 | 133事業所 | 2,183人 |
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] | 144 |
| 2021年（令和3年）[15] | 133 |
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] | 1,462 |
| 2021年（令和3年）[15] | 2,183 |
交通
[編集]鉄道
[編集]- 地内に駅は無いが、最寄り駅として大船駅がある。
バス
[編集]道路
[編集]- この2県道は横浜市栄区内の公田で重複して西進し、岩瀬に入るとすぐに鎌倉女子大前交差点で分離する。このため、同交差点は神奈川県内の主要渋滞ポイントの1つとして知られる。
施設
[編集]教育機関
[編集]- 鎌倉女子大学中等部・高等部（女子校）
- 鎌倉女子大学初等部（共学）
- 鎌倉女子大学幼稚部（共学）
- 鎌倉市立岩瀬中学校
神社・寺院
[編集]名所
[編集]- 岩瀬下関防災公園 アメリカザリガニ伝来の地
その他
[編集]河川
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]関連項目
[編集]参考文献
[編集]- 「鎌倉の地名由来辞典」（三浦勝男編 東京道出版 2005年）
脚注
[編集]- ^ a b “町丁字別・地域別人口と世帯数（国勢調査基準・各月・平成13年～）” (XLSX). 鎌倉市 (2023年9月12日). 2023年9月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “令和4年（2022年）版 鎌倉の統計” (PDF). 鎌倉市. 2023年8月14日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “岩瀬の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “鎌倉市の町名称及び住居表示の実施状況”. 鎌倉市 (2017年2月7日). 2018年2月22日閲覧。
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年8月9日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “鎌倉市の市立小学校通学区域”. 鎌倉市. 2017年7月6日閲覧。
- ^ “鎌倉市の市立中学校通学区域”. 鎌倉市. 2017年7月6日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。
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