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Deutsch徳川家正
| 德川 家正 とくがわ いえまさ | |
|---|---|
 貴族院議長時代 | |
| 生年月日 | 1884年3月23日 |
| 出生地 |  日本 東京府南豊島郡千駄ヶ谷村（現：東京都渋谷区千駄ヶ谷） |
| 没年月日 | 1963年2月18日（78歳没） |
| 死没地 | 日本 東京都渋谷区 |
| 出身校 | 東京帝国大学法科大学政治科卒業 |
| 前職 | 官吏（外務省） |
| 現職 | 団体代表 |
| 所属政党 | 火曜会 |
| 称号 | 正二位 勲一等旭日大綬章 公爵 法学士（東京帝国大学） |
| 配偶者 | 徳川正子 |
| 親族 | 父・徳川家達（貴族院議長） 伯父・近衛篤麿（貴族院議長） 叔父・津軽英麿（貴族院議員） 叔父・徳川達孝（貴族院議員） 叔父・徳川頼倫（貴族院議員） 従弟・近衛文麿（内閣総理大臣） 従弟・徳川頼貞（参議院議員） |
| 第13代 貴族院議長 | |
| 在任期間 | 1946年6月19日 - 1947年5月2日 |
| 天皇 | 昭和天皇 |
| 選挙区 | 公爵議員 |
| 在任期間 | 1940年7月15日 - 1947年5月2日 |
德川 家正（とくがわ いえまさ、1884年（明治17年）3月23日 - 1963年（昭和38年）2月18日[1]）は、日本の外交官・政治家。新字体で徳川 家正とも表記される。徳川宗家第17代当主。第16代当主・徳川家達の長男。位階・勲等・爵位は正二位勲一等公爵。最終学歴は東京帝国大学法科大学政治科卒業。称号（学位）は法学士。
戦前にカナダ公使、トルコ大使など官職を務め、父・家達の死後に家督を継いで襲爵し、貴族院議員となる。戦後は第13代にして最後の貴族院議長を務めた。その他の主な公職及び役職としては、社団法人全国治水砂防協会会長、日土協会会長、恩賜財団同胞援護会会長などを歴任した。
来歴
[編集]
1884年（明治17年）3月23日、徳川家達の長男として東京府南豊島郡千駄ヶ谷村（現：東京都渋谷区千駄ヶ谷）で生まれる。1909年（明治42年）東京帝国大学法科大学政治科を卒業する。同年外務省に入省し外交官補となる。1925年（大正14年）シドニー総領事、1929年（昭和4年）カナダ公使、1934年（昭和9年）トルコ大使となる。1937年（昭和12年）に外務省を退官した。
1940年（昭和15年）7月15日、父の薨去に伴い公爵を襲爵し、貴族院議員となる[2]（火曜会所属[1]）。1946年（昭和21年）に最後の貴族院議長に就任し（最後の貴族院副議長は一橋徳川家の徳川宗敬）、貴族院と華族制度の廃止を見届けた。
1963年（昭和38年）2月18日午後6時、心臓病のため東京都渋谷区大山町1064番地の自宅で死去。満78歳没[3]。墓所は寛永寺。正二位に叙され勲一等旭日大綬章を追贈される。また貴族院の後身である参議院を代表して参議院議長の重宗雄三からは、最後の貴族院議長として憲政の発展に尽くした功績を称える弔詞が贈られた[4]。
栄典
[編集]- 1904年（明治37年）3月30日 - 従五位[5]
- 1908年（明治41年）4月10日 - 正五位[6]
- 1911年（明治44年）8月24日 - 勲六等瑞宝章[7]
- 1912年（大正元年）8月1日 - 韓国併合記念章[8]
- 1914年（大正3年）4月20日 - 従四位[9]
- 1916年（大正5年）4月1日 - 勲五等双光旭日章[10]
- 1918年（大正7年）3月4日 - 勲四等瑞宝章[11]
- 1920年（大正9年）11月1日 - 旭日小綬章[12]
- 1922年（大正11年）4月29日 - 正四位[13]
- 1925年（大正14年）11月25日 - 勲三等瑞宝章[14]
- 1929年（昭和4年）7月15日 - 従三位[15]
- 1932年（昭和7年）11月19日 - 勲二等瑞宝章[16]
- 1934年（昭和9年）12月28日 - 正三位[17]
- 1940年（昭和15年）8月15日 - 紀元二千六百年祝典記念章[18]
- 1942年（昭和17年）8月26日 - 紺綬褒章[19]
- 1944年（昭和19年）10月16日 - 従二位[20]
- 1963年（昭和38年）2月18日 - 正二位勲一等旭日大綬章
- 外国勲章佩用允許
- 1911年（明治44年）10月5日 - イギリス帝国：イギリス皇帝皇后両陛下戴冠紀念章[21]
- 1919年（大正8年）2月21日 - イギリス帝国：ブリティッシュエンパイア第四等勲章[22]
- 1921年（大正10年）5月21日 - 中華民国：二等大綬嘉禾章[23]
- 1929年（昭和4年）7月22日 - イギリス帝国：ヴィクトリア勲章ナイトコマンダー[24]
- 1941年（昭和16年）12月9日 - 満洲帝国：建国神廟創建紀念章[25]
家族
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妻は薩摩藩主島津忠義の十女・正子（なおこ）で、その結婚は2人が誕生する前に、13代将軍徳川家定の正室であった天璋院の遺言によって既に決められていた[26]。また、忠義の五女・知子と再婚した叔父の徳川達孝とは義兄弟の間柄でもある。
家督については、長男の家英（いえひで）が先立って死去したため、徳川宗家の断絶を恐れた家正は長女の豊子と会津松平家の松平一郎との間に生まれた次男の恒孝を養子とし、家正死後に恒孝が徳川宗家第18代当主となった。なお、恒孝の父方の祖父である松平恆雄は第1回参議院議員通常選挙に当選し、第1回国会の議長選挙で初代参議院議長に選出されている。
著書
[編集]- 『結婚礼法と仲人の心得』有紀書房 1968
脚注
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]- ^ a b 『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』10頁。
- ^ 『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、50頁。
- ^ 『朝日新聞』1963年2月19日付、4版、7面
- ^ 昭和38年第43回参議院会本会議議録第10号1頁
- ^ 『官報』第6221号「叙任及辞令」明治37年3月31日
- ^ 『官報』第7434号「叙任及辞令」明治41年4月11日
- ^ 『官報』第8454号「叙任及辞令」明治44年6月2日
- ^ 『官報』第251号・付録「辞令」大正2年8月25日
- ^ 『官報』第516号「叙任及辞令」大正3年4月21日
- ^ 『官報』第1218号「叙任及辞令」大正5年8月21日
- ^ 『官報』第1674号「叙任及辞令」大正7年3月5日
- ^ 『官報』第2711号「叙任及辞令」大正10年8月13日
- ^ 『官報』第2921号「叙任及辞令」大正11年5月1日
- ^ 『官報』第3978号「叙任及辞令」大正14年11月27日
- ^ 『官報』第857号「叙任及辞令」昭和4年11月6日
- ^ 『官報』第1769号「叙任及辞令」昭和7年11月21日
- ^ 『官報』第2399号「叙任及辞令」昭和9年12月29日
- ^ 『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。
- ^ 『官報』第4695号「彙報-褒章」昭和17年9月2日
- ^ 『官報』第5374号「叙任及辞令」昭和19年12月12日
- ^ 『官報』第8502号「叙任及辞令」明治44年10月21日。
- ^ 『官報』第1967号「叙任及辞令」大正8年2月25日。
- ^ 『官報』第2642号「叙任及辞令」大正10年5月24日。
- ^ 『官報』第771号「叙任及辞令」昭和4年7月25日。
- ^ 『官報』第5060号・付録「辞令二」1943年11月24日。
- ^ 『花葵』ISBN 4620312347
- ^ 『読売新聞』1936年9月29日付夕刊。
- ^ 著書に『花葵 徳川邸おもいで話』（保科順子、毎日新聞社、1998年）がある。
参考文献
[編集]- 『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、貴族院事務局、1947年。
- 衆議院・参議院編『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』大蔵省印刷局、1990年。
関連項目
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外部リンク
[編集]| 日本の爵位 | ||
|---|---|---|
| 先代 徳川家達 | 公爵 徳川家（宗家）第2代 1940年 - 1947年 | 次代 華族制度廃止 |
| その他の役職 | ||
| 先代 内田定槌 | 日土協会（現日本・トルコ協会）第2代会長 1938年 - 1957年 | 次代 上村伸一 |
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