松尾浩也
日本学士院より 公表された肖像写真 | |
人物情報 | |
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生誕 | 1928年(昭和3年)6月29日 日本・熊本県玉名郡荒尾町 |
死没 | 2017年12月1日(89歳没) 日本 胆管がん |
居住 | 日本 |
国籍 | 日本 |
出身校 | 東京大学 |
学問 | |
活動地域 | 日本 |
研究分野 | 法学 |
研究機関 | 東京大学 上智大学 千葉大学 |
主な指導学生 | 後藤昭 長沼範良 酒巻匡 田中開 大澤裕 |
主な業績 | 刑事法の「適正手続主義」への転換を提唱 刑事訴訟法の解釈に関する研究 日本における刑事訴訟の運用を「精密司法」と指摘 |
影響を受けた人物 | 平野龍一 |
主な受賞歴 | 紫綬褒章(1994年) 勲二等旭日重光章(2000年) 文化功労者(2010年) 正四位(2017年) |
松尾 浩也(まつお こうや、1928年(昭和3年)6月29日 - 2017年(平成29年)12月1日)は、日本の法学者(刑事法学)。位階は正四位。勲等は勲二等。東京大学名誉教授、日本学士院会員、文化功労者。
東京大学法学部助手、上智大学法学部助教授、東京大学教養学部教授、東京大学法学部教授、東京大学法学部学部長、千葉大学法経学部教授、上智大学法学部教授、法務省特別顧問、社団法人学士会理事長などを歴任した。
概要
[編集]1928年(昭和3年)生まれ、熊本県玉名郡荒尾町(現・荒尾市)出身の刑事法学者である。東京大学、上智大学、千葉大学で教鞭を執った。法務省では法制審議会や検察官適格審査会の会長を務め、のちに法務省の特別顧問となった。また、学士会の理事長なども歴任した。2017年(平成29年)[1]、胆管がんにより死去した[2]。
研究
[編集]元・東大総長平野龍一の高弟。刑事訴訟法の業績で知られるが、近年の刑法改正についても指導的役割を果たした。英米法、大陸法の双方に通じる[3]。
人物
[編集]日本バプテスト教会連合練馬バプテスト教会泉田昭牧師から洗礼を受けてプロテスタントのクリスチャンになった。[4]
略歴
[編集]学歴
[編集]- 1935年(昭和10年)4月:荒尾町立荒尾北小学校入学
- 1941年(昭和16年)
- 1945年(昭和20年)3月:福岡県立三池中学校卒業
- 1946年(昭和21年)4月:第五高等学校理科甲類入学
- 1949年(昭和24年)
- 3月:第五高等学校理科甲類卒業
- 4月:東京大学法学部法律学科入学
- 1954年(昭和29年)3月:東京大学法学部法律学科卒業
職歴
[編集]- 1954年(昭和29年)4月:東京大学法学部助手
- 1957年(昭和32年)4月:上智大学法学部助教授
- 1960年(昭和35年)4月:東京大学教養学部助教授
- 1970年(昭和45年)8月:東京大学教養学部教授
- 1973年(昭和48年)4月:東京大学法学部教授に配置換(裁判法講座)
- 1984年(昭和59年)4月:東京大学法学部長
- 1989年(平成元年)
- 1992年(平成4年)4月:上智大学法学部教授
学外における役職
[編集]- 1985年(昭和60年)5月:日本刑法学会理事長(1991年(平成3年)5月まで)
- 2000年(平成12年)9月:法制審議会会長
- 2001年(平成13年)4月:法務省特別顧問
- 2005年(平成17年)12月12日:日本学士院会員
- 2011年(平成23年)6月:学士会理事長(第9代、2014年(平成26年)6月まで)
栄典
[編集]著書
[編集]- 弁護人の地位(有斐閣、1963年)
- 刑事訴訟法の基礎知識(田宮裕と共著)(有斐閣、1966年)
- 刑事訴訟の原理(東大出版会、1974年)
- 刑事訴訟法(上)(弘文堂、1979年)
- 刑事訴訟法(下I)(弘文堂、1982年)
- 刑事訴訟法(下II)(弘文堂、1990年)
- 刑事訴訟法II(編著)(有斐閣、1992年)
- 刑事訴訟法(下)(新版)(弘文堂、1993年)
- 立法の平易化(塩野宏と共編著)(信山社、1997年)
- 刑事訴訟法(上)(新版)(弘文堂、1999年)
- 刑事訴訟法講演集(有斐閣、2004年)
- 刑事法学の地平(有斐閣、2006年)
- 来し方の記―刑事訴訟法との五〇年(有斐閣、2008年)
門下生
[編集]脚注
[編集]- ^ “訃報 松尾浩也さん89歳=元法務省特別顧問”. 毎日新聞. (2017年12月4日) 2020年10月20日閲覧。 [リンク切れ]
- ^ “東大名誉教授の松尾浩也さん死去 「裁判員」の名付け親”. 朝日新聞デジタル (2017年12月4日). 2021年1月17日閲覧。
- ^ 河合塾編『学問の鉄人 大学教授ランキング』155頁
- ^ 石井忠雄著『実を結ぶ人生』(泉田昭牧師とその半生)いのちのことば社(2011),25頁
- ^ 「2000年秋の叙勲 勲三等以上と在外邦人、外国人、在日外国人の受章者一覧」『読売新聞』2000年(平成12年)11月3日朝刊
- ^ “安藤・三宅氏ら7人に文化勲章 ノーベル賞2氏も”. 日本経済新聞 (2010年10月26日). 2023年3月20日閲覧。
- ^ 「叙位叙勲」『読売新聞』2017年(平成29年)12月23日朝刊