TOA (企業)

この記事には複数の問題があります。改善やノートページでの議論にご協力ください。 出典がまったく示されていないか不十分です。内容に関する文献や情報源が必要です。（2015年5月） 一次資料や記事主題の関係者による情報源に頼って書かれています。（2015年5月） 広告・宣伝活動的であり、中立的な観点で書き直す必要があります。（2015年5月） 出典検索?: "TOA" 企業 – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL

TOA株式会社
TOA Corporation

TOA本社ビル 子会社のジーベックが運営する「ジーベックホール」を併設する
種類	株式会社
市場情報	東証プライム 6809 大証1部（廃止） 6809
本社所在地	日本 〒650-0046 兵庫県神戸市中央区港島中町7丁目2番1号
設立	1949年4月20日
業種	電気機器
法人番号	3140001005675
事業内容	拡声放送機器、通信機器等の製造販売 音響機器、映像機器等の製造販売
代表者	代表取締役社長 谷口方啓
資本金	52億79百万円
発行済株式総数	34,536,635株
売上高	連結408億円、単体286億円 （2022年3月期）
純利益	連結14億円、単体11億円 （2022年3月期）
純資産	連結469億円、単体331億円 （2022年3月）
総資産	連結606億円、単体399億円 （2022年3月）
従業員数	連結3,235名、単体805名 （2022年3月）
決算期	3月31日
主要株主	日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 10.02% TOA取引先持株会 7.80% 公益財団法人神戸やまぶき財団 6.15% （2022年3月）
主要子会社	TOAエンジニアリング株式会社 株式会社ジーベック アコース株式会社 タケックス株式会社
外部リンク	https://www.toa.co.jp/
テンプレートを表示

株式会社ジーベック
XEBEC CORPORATION

種類	株式会社
本社所在地	日本 〒650-0046 兵庫県神戸市中央区港島中町7丁目2番1号[1][2]
設立	1989年4月14日[1]
法人番号	2140001008191
事業内容	イベントプロデュース・運営 非常放送・鉄道・公共空間向けナレーション音源制作 オリジナルサイン音、オフィス・公共空間向けオリジナルBGM制作 映像コンテンツ制作、撮影・編集・配信 音響・映像制御システムの設計、施工 空間音響コンサルティング コンサートホール「XEBEC HALL」運営 音響映像機材販売・レンタル[1]
代表者	代表取締役 川口宗宏[1]
資本金	3,000万円[1]
純利益	3422万2000円 （2024年3月期）[3]
総資産	5億7760万4000円 （2024年3月期）[3]
主要株主	TOA株式会社
外部リンク	https://www.xebec.co.jp/
テンプレートを表示

TOA株式会社（ティーオーエー、英文社名：TOA Corporation）は、兵庫県神戸市中央区港島中町7丁目2番1号（ポートアイランド）に本社を置く、業務用の音響機器とセキュリティ機器の専門メーカー。みどり会の会員企業であり三和グループに属する^[4]。

音響機器はPA/SR/拡声などの設備音響、セキュリティ機器は監視カメラなどの映像機器を中心とした防犯装備を製造する。またこれらの音響・映像コンテンツの制作は子会社の株式会社ジーベック（英文社名：XEBEC CORPORATION）が行っている^[1]。本項では株式会社ジーベックについても記述する。

1934年（昭和9年）設立。社名「TOA」は旧社名「東亞特殊電機株式会社」時代のブランド名「トーア」に由来する。「TOA」は同社の登録商標である。

1954年、拡声器として知られる「電気メガホン」を世界で初めて開発した企業である。その後、選挙活動用の車載型アンプで事業の基礎を築く。「機器ではなく音を買っていただく」を企業哲学とし、音の入り口のマイクロフォンから、音の出口のスピーカーまでを取り揃え、公共空間における施設全体の放送設備を手がけている。現在の日本の空港施設の放送設備においては、シェアが90%を超えていると謳っている。1962年には、巨大なホーンスピーカーを用いて「どこまで音が届くか？」という実験を行なった。1968年、メディカルエレクトロニクス部門を東亞医用電子株式会社（現：シスメックス株式会社）として分社した。

製造する業務用音響機器の代表的なものとして、鉄道駅の案内放送や学校の校内放送など、公共空間で使用される拡声放送機器がある。そのほか、火災時などに使用される非常用放送設備やホール音響などの業務用オーディオ、議会場や裁判所などで使用される議場用システムを製造する。一方、業務用の映像機器では、監視カメラや記録装置を中心としたセキュリティの分野に使用される映像機器を製造している。

また、神戸ルミナリエの協賛企業の一員として、TOAが音響設備を供給し、子会社のジーベックが音楽を制作している^[5]。

• 1934年（昭和9年）中谷常太郎が東亞特殊電機製作所として創業。
• 1947年（昭和22年）日本初のパーマネント・レフレックス・トランペットスピーカー (TS-202H) を開発。
• 1949年（昭和24年）東亞特殊電機株式会社を設立。
• 1954年（昭和29年）世界初の電気メガホン（EM-202）を開発。
• 1957年（昭和32年）日本初のトランジスターメガホン（ER-57）を開発。
• 1963年（昭和38年）日本初の自動血球計数器ミクロセルカウンター（CC-1001）を開発。
• 1962年（昭和37年）大出力PA試験開発。
• 1968年（昭和43年）子会社として、東亞医用電子株式会社（現：シスメックス）を設立。
• 1969年（昭和44年）非常用放送設備を開発。
• 1977年（昭和52年）大阪証券取引所市場第二部に新規上場。
• 1988年（昭和63年）デジタルシグナルプロセッサー「SAORI」を開発。
• 1989年（平成元年）
  • 現社名「TOA株式会社（登記名ティーオーエー）」に商号変更。
  • 4月14日 子会社として株式会社ジーベックを設立^[1]。
• 1990年（平成2年）
  • ツアーリングスピーカー「Z-DRIVE SYSTEM」を開発。
  • フルデジタルミキシングシステム「ix-9000」を開発。
• 1994年（平成6年）世界初のディーゼルエンジン排気消音システムの実用化に成功。
• 1995年（平成7年）「メセナ大賞'95」の大賞を受賞。
• 1996年（平成8年）東京証券取引所市場第二部に上場。
• 1997年（平成9年）東京証券取引所市場第一部、大阪証券取引所市場第一部に上場。
• 2002年（平成14年）ネットワークPAシステム「Packet Audio」（NX-100）を開発。
• 2006年（平成18年）日本初のハイインピーダンス対応デジタル方式「マルチチャンネルパワーアンプ」を開発。
• 2012年（平成24年）登記上の商号もTOA株式会社に変更。

• 監視カメラ
• モニターテレビ
• 非常用放送設備
• 業務用放送設備
• ワイヤレスシステム
• ポータブルアンプ
• アンプ
• マイクロフォン
• メガホン
• スピーカー - 消音スピーカー
• 音響調整機器
• インターカムシステム
• 会議用システム
• 議場用システム
• BGM再生装置（フィデリパックプレーヤー）
• ミキシング・コンソール
• メロディクス装置
• 防災無線用スピーカー
• ホーンアレイスピーカー

本社はTOA本社ビルに入居する。TOA子会社の放送・音響・映像コンテンツ制作会社として1989年4月14日に設立された^[1]。「ジーベック」の社名は、16世紀から19世紀の地中海で使われた小型の快速帆船「ジーベック」に由来し、会社のロゴマークも3本のマストを立てた青い帆船の下に「XEBEC」の文字が記されたものである^[1]。

TOA本社ビル1階にコンサートホール「ジーベックホール (XEBEC HALL) 」を有し、同社がホールの運営も行う^[1]。「ジーベックホール (XEBEC HALL) 」には、メインとなる大ホール「ジーベックホール」、小ホール「ジーベックスタジオ」、録音などに利用できる「ジーベックブース」がある^[6]。

またホール内のカフェとして、ホール奥のTOA本社ビル1階に「ジーベックカフェ」が併設され、コーヒーなどのソフトドリンクやパスタなどの軽食を提供していた^[7][8]。ホール観客だけでなくカフェのみの利用も可能であったが、2021年8月31日をもって閉店した^[7]。

TOA本社ビルの最寄り駅は神戸新交通ポートアイランド線（ポートライナー）中埠頭駅であるが、同駅には「ジーベックホール前」の副駅名が付されている^[9][10]。

• 吉村弘
• 西宮ストークス
• 神戸ルミナリエ
• ポートアイランド

• TOA株式会社
• 株式会社ジーベック

この項目は、企業に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ウィキプロジェクト 経済）。

• 表示
• 編集

この項目は、兵庫県に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（Portal:日本の都道府県/兵庫県）。

• 表示
• 編集

表 話 編 歴 三和グループ・みどり会
あ行	アート引越センター あいおいニッセイ同和損害保険 朝日ウッドテック アズワン 天辻鋼球製作所 荒川化学工業 新家工業 ECC 一冨士フードサービス イトキン 岩崎通信機 岩谷産業 上村工業 auカブコム証券（注1） エクセディ 江崎グリコ SBSホールディングス NSD エヌオーイー NTN オークラヤ住宅 大阪ソーダ 大西 大林組（注4） 大林道路 奥村組土木興業 オリエンタル白石 オリックス
か行	学生情報センター カサタニ カナデビア（注7） 関西ペイント（注6） KISCO キミカ 牛乳石鹸共進社 クラシエ クリナップ 栗原工業 グリーンスタンプ くろがね工作所 京成電鉄 建設技術研究所 公益社 神戸製鋼所（注3） 国際興業 コスモエネルギーホールディングス コニカミノルタ コニシ 小林クリエイト 小林製薬
さ行	堺化学工業 サクラクレパス ザ・パック 三桜工業 サンスター サンセイテクノス サントリーホールディングス サンリオ JNC ジェーシービー CBC 島精機製作所 島田商事 シマノ（注4） シミックホールディングス 昭和丸筒 新関西製鐵 神鋼環境ソリューション 新明和工業（注7） 積水化学工業 積水化成品工業 積水樹脂 積水ハウス（注4） 錢高組 錢屋アルミニウム製作所 センコーグループホールディングス 全日警 双日（注3）（注4）（注6） 象印マホービン 損害保険ジャパン（注2）（注3）（注5）（注7）
た行	大栄電気 大王製紙 大京 大光電機 大末建設 ダイダン（注4） 大同生命保険 大日本除虫菊 ダイハツ工業 ダイハツディーゼル 太陽生命保険 ダイワボウホールディングス 髙島屋 辰馬本家酒造 田辺三菱製薬（注1） 田村駒 中央自動車工業 月島ホールディングス TIS T&Dフィナンシャル生命保険 TOA 帝人 デンキョーグループホールディングス トーア紡コーポレーション（注6） 東京會舘 東畑建築事務所 東宝 東洋カーマックス 東洋建設 東洋紙業 TOYO TIRE 東洋電機製造 東洋不動産 東リ 徳島大正銀行 トクヤマ（注6）
な行	中山製鋼所 名村造船所 南海電気鉄道 ニチイ学館 日新 日東電工 日本瓦斯 日本コンクリート工業 野村ホールディングス ノーリツ鋼機
は行	ハーモニック パイロットコーポレーション ハウス食品 原田産業 パレスホテル（注2） 阪急電鉄 阪急阪神百貨店 阪急阪神ホテルズ 阪急阪神不動産 阪九フェリー ビジネスコンサルタント 日立製作所（注2）（注3）（注7） 日立グローバルライフソリューションズ（注7） 非破壊検査（注4） フジキン 藤田観光 フランスベッド フルサト・マルカホールディングス プロテリアル（注7） ぺんてる
ま行	毎日新聞社 松本油脂製薬 丸善石油化学 マンダム 味覚糖 ミサワホーム 三菱UFJ銀行（注1） 三菱UFJモルガン・スタンレー証券（注1） 三菱UFJ信託銀行（注1） 三菱UFJニコス（注1） 三菱UFJリサーチ&コンサルティング（注1） 三菱HCキャピタル（注1）（注7） 三ツ星ベルト モリ工業 森下仁丹
や行	ヤマトインターナショナル UCC上島珈琲 UBE UBE三菱セメント（注1） ユニオン ユニチカ ユニ・チャーム 寄神建設
ら行	リンクレア ロックペイント 六甲バター ロッテ ロングライフホールディング
わ行	ワキタ
廃止	大阪セメント サンウエーブ工業 鈴乃屋 世界長 デジタル 日新製鋼（注6） 日立化成工業（注7） 日立金属（注7） 日立電線（注7） 藤沢薬品工業 ロジスネクストユニキャリア（注1）
脱退	旭屋書店 アステラス製薬 アプラス 伊藤ハム米久ホールディングス エスエス製薬 オートバックスセブン 京セラ コロンバン シュナイダーエレクトリックホールディングス タカラブネ タキロンシーアイ ナブテスコ ニプロ 阪急阪神ホールディングス 久光製薬 福助 HOYA 三菱ロジスネクスト（注1） ヤマギワ
関連項目	LGエレクトロニクス 岩井財閥 トヨタ自動車 三水会 三和銀行 日本生命保険 商船三井 シャープ 最勝会グループ 春光グループ 三菱グループ 三菱UFJフィナンシャル・グループ 日立グループ 阪急阪神東宝グループ 鈴木商店 鴻池財閥 山口財閥 久原財閥 日産コンツェルン 日窒コンツェルン
注釈 太字は三水会のメンバー企業である。 （注1）は三菱グループでもある。 （注2）は芙蓉グループでもある。 （注3）は第一勧銀グループでもある。 （注4）は大輪会グループでもある。 （注5）は古河グループでもある。 （注6）は最勝会グループでもある。 （注7）は春光グループでもある。 カテゴリ