久野工

久野 工
生誕 1874年11月10日
日本の旗 日本 高知県土佐郡久万村
死没 (1960-06-03) 1960年6月3日(85歳没)
所属組織  大日本帝国海軍
軍歴 1896年 - 1924年
最終階級 海軍主計中将
除隊後 高知鉄道藤永田造船所重役、神奈川県横須賀市
墓所 神奈川県藤沢市および高知市小高坂山
テンプレートを表示

久野 工(ひさの たくみ、1874年明治7年〉11月10日[1][2][3][注釈 1] - 1960年昭和35年〉6月3日[3][注釈 2])は、日本海軍軍人実業家政治家神奈川県横須賀市長。海軍主計中将正四位勲二等[3]

経歴・人物

[編集]

土佐藩士・久野克記と母・亀の長男として高知県土佐郡久万村(初月村を経て現・高知市)に生まれ[3]1922年大正11年)家督を相続する[1]1891年(明治24年)高知県尋常中学海南学校(現・高知県立高知小津高等学校)を経て、明治法律学校2年修了[3]

1896年(明治29年)海軍少主計候補生を命ぜられ、佐世保海兵団附、佐世保鎮守府監督部附を経て、1905年(明治38年)海軍主計少監に進む[3]。ついで、英国出張(鹿島回航委員)に赴き、1910年(明治43年)造船造兵監督会計官に任官すると、英国へ再度赴任し、1912年(明治45年)帰朝する[3]

1913年(大正2年)12月に海軍省経理局員兼海軍経理学校教官に任じ、1914年(大正3年)12月に海軍主計大監に進む[5]。ついで、経理局第二課長、同局主席局員、同局第一課長を歴任し、1919年(大正8年)12月に海軍主計少将に進み、軍令部に出仕し経理局第一課長事務取扱となる[1][4][5]。さらに、舞鶴経理部長、横須賀経理部長を経て、1923年(大正12年)12月1日、海軍主計中将に進級と同時に軍令部に出仕し、同月10日待命仰せつけられ、翌年の1924年(大正13年)1月に予備役編入となった[1][4][5]

のち民間に転じ、高知鉄道藤永田造船所の重役を務め、1938年(昭和13年)9月に推挙され横須賀市長に就任[1][2]1941年(昭和16年)1月に退任した[6]

戦後、公職追放を受けた[7][注釈 3]

1960年昭和35年)6月3日、没[3]。85歳。墓所は神奈川県藤沢市および高知市小高坂山[3]

伝記

[編集]
  • 山口立 編『海軍主計中将久野工』久野登久子、1990年。

親族

[編集]

脚注

[編集]

注釈

[編集]
  1. ^ 『日本海軍将官辞典』によると明治6年7月23日生[4]
  2. ^ 『日本海軍将官辞典』によると昭和4年1月27日没とある[4]が、横須賀市長に就任した時期を考えると誤り。
  3. ^ 追放事項は「翼賛横須賀市」。

出典

[編集]
  1. ^ a b c d e f g 人事興信所 1928, ヒ19頁.
  2. ^ a b 帝国自治協会 1938, 97頁.
  3. ^ a b c d e f g h i 高知新聞社 1999, 667頁.
  4. ^ a b c d 福川 2000, 143頁.
  5. ^ a b c 外山 1981, 323頁.
  6. ^ 帝国秘密探偵社 1943, 神奈川104頁.
  7. ^ 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、123頁。NDLJP:1276156 
  8. ^ 人事興信所 1928, モ45頁.

参考文献

[編集]
  • 人事興信所『人事興信録 第8版』人事興信所、1928年https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2127124 
  • 帝国自治協会 著『全国市長銘鑑 : 自治制実施五十周年記念』帝国自治協会、1938年https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1458365 
  • 帝国秘密探偵社 編『大衆人事録 第14版 北海道・奥羽・関東・中部篇』帝国秘密探偵社、1943年https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1229896 
  • 外山操 編『陸海軍将官人事総覧 海軍篇』芙蓉書房出版、1981年。ISBN 4829500034 
  • 『高知県人名事典 新版』高知新聞社、1999年。ISBN 4875032854 
  • 福川秀樹 編著『日本海軍将官辞典』芙蓉書房出版、2000年。ISBN 482950272X 
  • 総理庁官房監査課編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1276156