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Deutsch倉本駅
| 倉本駅 | |
|---|---|
 駅舎遠景 | |
| くらもと Kuramoto | |
| ◄CF29 上松 (6.6 km) (4.8 km) 須原► | |
 | |
| 所在地 | 長野県木曽郡上松町大字荻原[1] |
| 所属事業者 | 東海旅客鉄道（JR東海） |
| 所属路線 | ■中央本線 |
| キロ程 | 277.7km（東京起点） 名古屋から119.2 km |
| 電報略号 | クラ[1] |
| 駅構造 | 地上駅 |
| ホーム | 2面2線[1] |
| 乗車人員 -統計年度- | 14人/日（降車客含まず） -2018年- |
| 開業年月日 | 1948年（昭和23年）9月1日[1][2] |
| 備考 | 駅員無配置駅[1] 標高：610.2m[1] |
倉本駅（くらもとえき）は、長野県木曽郡上松町大字荻原にある、東海旅客鉄道（JR東海）中央本線の駅である[1]。
歴史
[編集]- 1914年（大正3年）5月1日：国有鉄道中央本線の上松 - 須原間に立町信号所として開設[1][2]。
- 1922年（大正11年）4月1日：立町信号場に改称[2]。
- 1925年 (大正14年) 4月1日：大同電力桃山発電所建設に伴う専用線敷設[3][4]。
- 1934年 （昭和9年） 3月31日：専用線廃止[3]。
- 1948年（昭和23年）9月1日：立町信号場が駅に昇格、倉本駅として開業[1]。旅客営業および荷物扱い[2]。
- 1984年（昭和59年）
- 1987年（昭和62年）4月1日：国鉄分割民営化により東海旅客鉄道（JR東海）の駅となる[2][8]。
駅構造
[編集]相対式ホーム2面2線を有する地上駅[1]。上松方複線、須原方単線の交換可能駅でもある。木曽福島駅管理の無人駅である[5]。1番線側に駅舎があるが、2番線には駅舎を通らず公道から直接ホームに上がる[5]。
のりば
[編集]| 番線 | 路線 | 方向 | 行先 |
|---|---|---|---|
| 1 |  中央本線 | 下り | 木曽福島・長野方面[9] |
| 2 | 上り | 中津川・名古屋方面[9] |
利用状況
[編集]「長野県統計書」によると、1日平均の乗車人員は以下の通りである。
- 2007年度 - 15人[1]
- 2009年度 - 14人[1]
- 2010年度 - 18人[5]
- 2011年度 - 25人[10]
- 2012年度 - 25人[11]
- 2013年度 - 22人[12]
- 2014年度 - 18人[13]
- 2015年度 - 19人[14]
- 2016年度 - 19人[15]
- 2017年度 - 16人[16]
- 2018年度 - 14人[17]
駅周辺
[編集]旧宿場町ではなく、民家もやや離れた位置に点在している。
バス路線
[編集]隣の駅
[編集]脚注
[編集]- ^ a b c d e f g h i j k l m n o 信濃毎日新聞社出版部『長野県鉄道全駅 増補改訂版』信濃毎日新聞社、2011年7月24日、172頁。ISBN 9784784071647。
- ^ a b c d e f 石野哲 編『停車場変遷大事典 国鉄・JR編 II』（初版）JTB、1998年10月1日、186頁。ISBN 978-4-533-02980-6。
- ^ a b 「倉本駅」『信州の駅物語 : 国鉄全線194駅の歴史と秘話』郷土出版社、1983年9月、42-43頁。doi:10.11501/12067898。
- ^ 「14.貸切扱貨物の取扱をなさざる停車場において専用線発着貨物に限り取扱をなすもの」『貨物運送宝典』交通展望社、1934年、210頁。doi:10.11501/1232769。"立町信号場"に接続する専用線"大同電力株式会社線"とある
- ^ a b c d e 『週刊 JR全駅・全車両基地』 48号 岐阜駅・高山駅・奈良井駅ほか68駅、朝日新聞出版〈週刊朝日百科〉、2013年7月21日、21頁。
- ^ “「通報」●中央本線日出塩駅ほか11駅の駅員無配置について（旅客局）”. 鉄道公報 (日本国有鉄道総裁室文書課): p. 2. (1984年9月29日)
- ^ 「来月から、4駅で無人化実施 長鉄局の拠点駅構想」『日本経済新聞』日本経済新聞社、1984年9月27日、地方経済面／長野、3面。
- ^ 曽根悟（監修） 著、朝日新聞出版分冊百科編集部 編『週刊 歴史でめぐる鉄道全路線 国鉄・JR』 5号 中央本線、朝日新聞出版〈週刊朝日百科〉、2009年8月9日、27頁。
- ^ a b “在来線携帯時刻表” (PDF). 東海旅客鉄道 (2017年3月). 2017年10月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
- ^ “平成23年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 196 (2014年1月). 2017年10月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
- ^ “平成24年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2015年2月). 2017年1月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
- ^ “平成25年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2016年1月). 2017年1月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
- ^ “平成26年（2014年）長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2017年1月). 2017年2月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
- ^ “平成27年（2015年）長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2018年1月). 2018年3月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年3月11日閲覧。
- ^ “平成28年（2016年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2019年3月15日閲覧。
- ^ “平成29年（2017年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2020年3月13日閲覧。
- ^ “平成30年（2018年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2021年3月9日閲覧。
