古澤明
生誕 | 1961年12月1日(63歳) 埼玉県大宮市(現さいたま市) |
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国籍 | 日本 |
研究分野 | 物理学 |
研究機関 | ニコン 東京大学 |
出身校 | 東京大学工学部卒業 東京大学大学院工学系研究科 修士課程修了 |
プロジェクト:人物伝 |
古澤 明(ふるさわ あきら、1961年12月1日 - )は、日本の物理学者。専門は、非線形光学・量子光学、特に量子テレポーテーションの研究。学位は工学博士。東京大学大学院工学系研究科教授。
人物・来歴
[編集]成果
[編集]専門は非線形光学、量子光学。1998年、留学先のカリフォルニア工科大学で、量子テレポーテーション実験に成功。1997年に世界で初めて量子テレポーテーションを実現したD. Bouwmeesterの実験は条件付きで計測できるものであったのに対し、古澤は完全な状態の量子テレポーテーションを実現した。2004年、3者間の量子もつれ制御に成功。さらに2009年には、9者間の量子もつれ制御に成功した。2013年、これまでの100倍以上という61%の高い成功率(超大規模量子もつれ[1])を達成[2]。2015年心臓部である量子もつれ生成・検出部分を1万分の1の大きさの1個の光チップ化に成功した[3]。
来歴
[編集]埼玉県大宮市(現・さいたま市)出身。埼玉県立浦和高等学校卒業後、1984年に東京大学工学部物理工学科を卒業。1986年、東京大学大学院工学系研究科物理工学専攻の修士課程を修了。ニコンに入社後光メモリーを研究、15年勤務。
1988年から1990年まで、ニコン勤務の傍ら、東京大学先端科学技術研究センターの研究員となる。また、1996年から1998年まで、カリフォルニア工科大学の客員研究員を務めた。2000年、東京大学大学院工学系研究科の助教授となり、物理工学専攻を担当する。2007年、東京大学大学院工学系研究科の教授に就任。1991年東大工学博士。
略年譜
[編集]- 1961年 埼玉県大宮市(現・さいたま市)生まれ[4]
- 1980年 - 埼玉県立浦和高等学校卒業
- 1984年 東京大学工学部物理工学科卒業
- 1986年 東京大学大学院工学系研究科物理工学専攻修士課程修了。ニコンに入社
- 1988年 - 1990年 東京大学先端科学技術研究センター研究員
- 1996年 - 1998年 カリフォルニア工科大学客員研究員
- 2000年 東京大学大学院工学系研究科物理工学専攻助教授
- 2007年 東京大学大学院工学系研究科物理工学専攻教授
学術賞歴
[編集]- 2005年 - 「東京テクノ・フォーラム21」ゴールド・メダル賞。
- 2005年 - 久保亮五記念賞。
- 2007年 - 日本学術振興会賞。
- 2007年 - 日本学士院学術奨励賞。
- 2008年 - 玉川大学より量子通信国際賞 (The International Quantum Communication Award)[5]
- 2011年 - Palacky University medal
- 2014年 - 第55回東レ科学技術賞
栄典
[編集]著書
[編集]- 『量子光学と量子情報科学 (新・工科系の物理学) 』数理工学社 2005年4月 ISBN 4901683233
- 『量子テレポーテーション―瞬間移動は可能なのか?』講談社(ブルーバックス) 2009年8月 ISBN 4062576481
- 『量子もつれとは何か―「不確定性原理」と複数の量子を扱う量子力学』講談社(ブルーバックス) 新書 2011年2月 ISBN 4062577151
- 『「シュレーディンガーの猫」のパラドックスが解けた!』講談社(ブルーバックス) 2012年9月 ISBN 4062577852
- 『量子光学の基礎 量子の粒子性と波動性を統合する』内田老鶴圃 2013
- 『光の量子コンピューター』集英社インターナショナル (インターナショナル新書 2019
共著
[編集]評伝
[編集]脚注・参照
[編集]- ^ 量子コンピュータの可能性――量子力学のパイオニア・古澤明氏に聞くEE Times Japan 2014年10月28日
- ^ “完全な「量子テレポーテーション」に初めて成功”. YOMIURI ONLINE (2013年8月15日). 2013年8月15日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年5月13日閲覧。
- ^ “量子テレポーテーション心臓部の光チップ化に成功 -量子計算機など実用化へ前進-:物理工学専攻 古澤明教授”. 東京大学工学部 (2015年3月31日). 2015年11月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年5月13日閲覧。
- ^ 関係性の未来
- ^ 量子通信国際会議玉川大学
- ^ “秋の褒章、772人20団体の受章決まる”. 朝日新聞デジタル (2016年11月2日). 2016年11月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年5月12日閲覧。