香ヶ丘町
香ヶ丘町 | |
---|---|
北緯34度35分23秒 東経135度29分42秒 / 北緯34.58972度 東経135.49500度 | |
国 | ![]() |
都道府県 | ![]() |
市町村 | ![]() |
区 | 堺区 |
面積 | |
• 合計 | 0.515422 km2 |
人口 | |
• 合計 | 4,135人 |
• 密度 | 8,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (JST) |
郵便番号 | 590-0011[3] |
市外局番 | 072(堺MA)[4] |
ナンバープレート | 堺 |
香ヶ丘町(かおりがおかちょう)は、大阪府堺市堺区にある地名。2020年5月現在の行政地名は香ヶ丘町一丁から香ヶ丘町五丁。住居表示は実施済み[5]。
地理
[編集]堺区の北端に位置する。南は今池町、西は遠里小野町、砂道町、高須町、北清水町、南清水町、北は大和川を挟んで大阪市住吉区に接する。
河川
[編集]歴史
[編集]沿革
[編集]- 1922年(大正11年)、堺市向井町大字北庄・向井町大字遠里小野の各一部より成立。
- 1939年(昭和14年)、一部が遠里小野町1 - 4丁・砂道町1 - 3丁・高須町1 - 3丁・北清水町1 - 3丁となる。
- 1950年(昭和25年)、遠里小野町1 - 4丁・今池町・浅香山町の各一部を編入し、同時に一部を砂道町1 - 3丁・北清水町1 - 3丁・高須町1 - 3丁に編入。1 - 5丁を編成[6]。
- 2006年(平成18年)、堺市が政令指定都市に移行し、行政区を設置。香ヶ丘町は堺区の所属となる。
世帯数と人口
[編集]2024年(令和6年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
香ヶ丘町一丁 | 751世帯 | 1,221人 |
香ヶ丘町二丁 | 382世帯 | 797人 |
香ヶ丘町三丁 | 332世帯 | 592人 |
香ヶ丘町四丁 | 482世帯 | 827人 |
香ヶ丘町五丁 | 317世帯 | 698人 |
計 | 2,264世帯 | 4,135人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 5,228人 | [7] | |
2000年(平成12年) | 4,998人 | [8] | |
2005年(平成17年) | 4,513人 | [9] | |
2010年(平成22年) | 4,407人 | [10] | |
2015年(平成27年) | 4,242人 | [11] | |
2020年(令和2年) | 4,165人 | [12] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 2,217世帯 | [7] | |
2000年(平成12年) | 2,209世帯 | [8] | |
2005年(平成17年) | 2,037世帯 | [9] | |
2010年(平成22年) | 2,060世帯 | [10] | |
2015年(平成27年) | 2,049世帯 | [11] | |
2020年(令和2年) | 2,119世帯 | [12] |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[13]。
丁 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
香ヶ丘町一丁 | 全域 | 堺市立浅香山小学校 | 堺市立浅香山中学校 |
香ヶ丘町二丁 | 全域 | ||
香ヶ丘町三丁 | 全域 | ||
香ヶ丘町四丁 | 全域 | ||
香ヶ丘町五丁 | 全域 |
事業所
[編集]2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
丁 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
香ヶ丘町一丁 | 60事業所 | 376人 |
香ヶ丘町二丁 | 7事業所 | 36人 |
香ヶ丘町三丁 | 10事業所 | 116人 |
香ヶ丘町四丁・五丁 | 18事業所 | 137人 |
計 | 95事業所 | 665人 |
施設
[編集]郵便
[編集]ギャラリー
[編集]- 浅香山浄水場のツツジ
- 関西大学堺キャンパス
脚注
[編集]- ^ “大阪府堺市堺区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2020年2月2日閲覧。
- ^ a b “町丁別世帯数・人口”. 堺市 (2024年4月19日). 2020年5月2日閲覧。
- ^ a b “香ヶ丘町の郵便番号”. 日本郵便. 2020年3月20日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2020年2月8日閲覧。
- ^ “住居表示を実施している町は?”. 堺市 (2014年11月4日). 2020年5月6日閲覧。
- ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1983, p. 285.
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域”. 堺市. 2020年3月30日閲覧。
- ^ “令和3年経済センサス?活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2024年3月7日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2020年1月12日閲覧。
参考文献
[編集]- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 27 大阪府』角川書店、1983年10月。ISBN 4-04-001270-4。
関連項目
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