国鉄タキ6500形貨車
国鉄タキ6500形貨車 | |
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基本情報 | |
車種 | タンク車 |
運用者 | 日本国有鉄道 日本貨物鉄道 |
所有者 | 第一物産→三井物産 日本瓦斯化学工業→三菱瓦斯化学 化成水島→三菱化成工業→三菱化成 |
製造所 | 川崎車輛、東急車輛製造、富士重工業、日本車輌製造 |
製造年 | 1955年(昭和30年) - 1963年(昭和38年) |
製造数 | 8両 |
種車 | タキ6900形 |
改造所 | 三菱重工業 |
改造年 | 1965年(昭和40年) |
改造数 | 2両 |
消滅 | 1998年(平成10年) |
常備駅 | 前川駅、東水島駅他 |
主要諸元 | |
車体色 | 黒 |
専用種別 | アセトン |
化成品分類番号 | 燃31 |
軌間 | 1,067 mm |
全長 | 13,600 mm |
全幅 | 2,450 mm |
全高 | 3,886 mm |
タンク材質 | 普通鋼(一般構造用圧延鋼材) |
荷重 | 30 t |
実容積 | 37.9 m3 |
自重 | 19.1 t - 19.8 t |
換算両数 積車 | 5.0 |
換算両数 空車 | 1.8 |
台車 | TR41C |
車輪径 | 860 mm |
軸距 | 1,650 mm |
台車中心間距離 | 9,500 mm |
最高速度 | 75 km/h |
国鉄タキ6500形貨車(こくてつタキ6500がたかしゃ)は、1957年(昭和32年)から製作された、アセトン専用の 30 t 積 貨車(タンク車)である。
私有貨車として製作され、日本国有鉄道(国鉄)に車籍編入された。1987年(昭和62年)4月の国鉄分割民営化後は日本貨物鉄道(JR貨物)に車籍を承継された。
概要
[編集]1957年(昭和32年)10月16日から1963年(昭和38年)11月30日にかけて8両(タキ6500 - タキ6507)が川崎車輛、東急車輛製造、富士重工業、日本車輌製造にて製作された。
1965年(昭和40年)に三菱重工業にてタキ6900形から2両(タキ6907・タキ6906→タキ6508・タキ6509)が改造されタキ6500形に編入した。
落成当時の所有者は、第一物産、三井物産、日本瓦斯化学工業、化成水島であった。その後第一物産は1959年(昭和34年)に三井物産へ社名を変更した。日本瓦斯化学工業所有車(タキ6507)は1971年(昭和46年)12月17日に三菱瓦斯化学へ、また化成水島所有車(タキ6508・タキ6509)は1974年(昭和49年)2月28日に三菱化成工業(その後三菱化成へ社名変更)へそれぞれ名義変更した。
1979年(昭和54年)10月より化成品分類番号「燃31」(燃焼性の物質、引火性液体、危険性度合2(中))が標記された。
キセ(外板)なしドーム付きタンク車であり、荷役方式はマンホールによる上入れ、吐出管による下出し式である。
塗色は、黒であり、全長は13,600mm、全幅は2,450mm、全高は3,886mm、台車中心間距離は9,500mm、自重は19.1 - 19.8t、換算両数は積車5.0、空車1.8、最高運転速度は75km/h、台車は12t車軸を使用したTR41Cである。
1987年(昭和62年)4月の国鉄分割民営化時には9両(タキ6500 - タキ6502、タキ6504 - タキ6509)の車籍がJR貨物に継承され、1995年(平成7年)度末時点では2両(タキ6507・タキ6508)が現存していたが、1998年(平成10年)2月に最後まで在籍した1両(タキ6507)が廃車となり同時に形式消滅となった。
年度別製造数
[編集]各年度による製造会社と両数、所有者は次のとおりである。(所有者は落成時の社名)
- 昭和32年度 - 2両
- 川崎車輛 2両 第一物産(タキ6500・タキ6501)
- 昭和34年度 - 2両
- 東急車輛製造 2両 三井物産(タキ6502・タキ6503)
- 昭和35年度 - 1両
- 富士重工業 1両 三井物産(タキ6504)
- 昭和37年度 - 1両
- 富士重工業 1両 三井物産(タキ6505)
- 昭和38年度 - 2両
- 富士重工業 1両 三井物産(タキ6506)
- 日本車輌製造 1両 日本瓦斯化学工業(タキ6507)
- 昭和40年度 - 2両
- 三菱重工業(改造所) 2両 化成水島(タキ6508・タキ6509 : タキ6907・タキ6906よりの改造年度、種車は昭和34年度新三菱重工業製)
参考文献
[編集]- 鉄道公報
- 吉岡心平 『プロフェッサー吉岡の私有貨車図鑑(復刻増補)』 2008年、ネコ・パブリッシング刊 ISBN 978-4-7770-0583-3
- 『日本の貨車-技術発達史-』(貨車技術発達史編纂委員会編著、社団法人 日本鉄道車輌工業会刊、2008年)