カプコン

株式会社カプコン
CAPCOM CO., LTD.
CAPCOM本社
カプコン本社
種類 株式会社
機関設計 監査等委員会設置会社[1]
市場情報
東証プライム 9697
2000年10月18日上場
大証1部（廃止） 9697
1993年10月8日 - 2013年7月15日
略称 CAPCOM
本社所在地 日本の旗 日本
〒540-0037
大阪府大阪市中央区内平野町三丁目1番3号
北緯34度41分15.1秒 東経135度30分40.9秒 / 北緯34.687528度 東経135.511361度 / 34.687528; 135.511361座標: 北緯34度41分15.1秒 東経135度30分40.9秒 / 北緯34.687528度 東経135.511361度 / 34.687528; 135.511361
設立 1979年5月30日
（アイ・アール・エム株式会社）
（創業：1983年6月11日）
業種 情報・通信業
法人番号 3120001077023 ウィキデータを編集
事業内容
代表者
資本金
  • 332億3900万円
（2024年3月31日現在）[2]
発行済株式総数
  • 2億6650万5623株
（2024年3月31日現在）[2]
売上高
  • 連結: 1524億1000万円
  • 単独: 1441億2100万円
（2024年3月期）[2]
営業利益
  • 連結: 570億8100万円
  • 単独: 542億5800万円
（2024年3月期）[2]
経常利益
  • 連結: 594億2200万円
  • 単独: 552億1100万円
（2024年3月期）[2]
純利益
  • 連結: 433億7400万円
  • 単独: 407億5900万円
（2024年3月期）[2]
純資産
  • 連結: 1950億8100万円
  • 単独: 1677億7600万円
（2024年3月31日現在）[2]
総資産
  • 連結: 2434億7600万円
  • 単独: 2458億0500万円
（2024年3月31日現在）[2]
従業員数
  • 連結: 3,531人
  • 単独: 3,186人
（2024年3月31日現在）[2]
決算期 3月31日
会計監査人 有限責任あずさ監査法人[2]
主要株主
  • 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 13.35%
  • クロスロード 10.26%
  • ジェーピー モルガン チェース バンク 380815 8.26%
  • 日本カストディ銀行（信託口） 5.75%
  • 辻本美之 3.74%
  • 辻本春弘 2.83%
  • 辻本良三 2.80%
  • ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505025 1.99%
  • 辻本憲三 1.90%
  • 日本マスタートラスト信託銀行（株式付与ESOP信託口・76744口） 1.87%
  • （2024年3月31日現在）[2]
主要子会社
関係する人物
外部リンク www.capcom.co.jp ウィキデータを編集
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株式会社カプコン（英: CAPCOM CO., LTD.[3]）は、大阪府大阪市中央区内平野町に本社を置く主にアーケードゲームやコンシューマーゲームの開発・販売を行う日本のゲームソフトウェアメーカー。コンピュータエンターテインメント協会・日本アミューズメント産業協会正会員。

概要

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1979年、アイ・アール・エム（IRM）株式会社として設立した。1981年9月に「サンビ株式会社」に商号を変更し、本店を大阪府羽曳野市に移転した。

設立者はIPMの代表取締役だった辻本憲三で、当時のIPMはスペースインベーダーブームの際に社運をかけ、社名を冠した『IPMインベーダー』を発表するもののインベーダーの筐体の市場は1年ほどで飽和状態に陥いる。その状態で下請けから製造の継続を求められ断れなかった。結果10億円分の在庫を多く抱えてしまった[4]。IPMはアイレムと社名変更して仕切り直しを図ろうとする。辻本は同事業に続き、オリジナルゲームの製作に乗り出そうとする。しかし、当時まだコピーゲームがメインだったアイレムで辻本の意見は社内の理解が得られず、結果的に1983年2月3日 辻本を含む3人が退社した。この際インベーダー関連の在庫で被った負債を支払っている。

10億円の借金により自宅さえも売り払い燻っていた辻本は、タイトーの社長ミハエル・コーガンより「お金を出すからビジネスをやってみないか」と言われ、コーガンより1億5千万円を借り、それを元手に新規に会社を立ち上げることになり[5]、（旧）株式会社カプコンを設立した。なお、カプコンという社名は1981年5月にIRMの子会社として設立した「日本カプセルコンピュータ」に由来する。

オリジナルゲームを作ることを目的に設立されたが、当初は開発者こそ多く抱えたものの開発ラインが整わず、比較的安易に製作が可能だったエレメカ（メダルゲーム）で業界に参入する。ビデオゲームとしてはその翌年の1984年発売の業務用縦スクロールシューティングゲーム『バルガス』が第一弾となるが、その後コナミからの転職組藤原得郎、岡本吉起により、名作と謳われるゲームが次々と開発され、徐々にゲーム会社としての知名度を上げていく。ただし、後の『ストリートファイターII』ブームが訪れるまで、経営的には火の車だったという[要出典]。

なお、グループの販売部門を担当する会社としての役割もあった。

その後、数度の経営危機[6]を乗り越えながらも数多くのヒット作を生み出している。他の同業メーカーよりも社内の世代交代のサイクルが早いのが特徴でもあり、2000年代以前にヒット作を手がけたゲームデザイナーなど主要な人物の大半は既に退社、独立している。

2024年3月期実績での国内・海外販売比率は日本国内17%、海外83%となっている[7]。

事業所

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実績

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アクションゲーム、対戦型格闘ゲームの雄として『ストリートファイター』、『魔界村』、『ロックマンシリーズ』、『ファイナルファイト』、『機動戦士ガンダム vs.シリーズ』、『デビルメイクライシリーズ』、『鬼武者』、『モンスターハンターシリーズ』、『大神』、『ビューティフルジョー』、『ヴァンパイア』などの傑作を多数製作している。

中でも1991年にアーケード用ゲームとしてリリースした対戦型格闘ゲーム『ストリートファイターII』では、アーケードゲーム業界において「スペースインベーダー以来」とも呼ばれる大ブームを巻き起こし、『ブロックくずし』より後に創業したアーケードビデオゲーム会社としては、唯一かつ最大の大手メーカーとなった。

また『エリア88』、『エイリアンVSプレデター』、『天地を喰らうII 赤壁の戦い』などのキャラクターゲーム、『ブレス オブ ファイア』、『ロックマンX コマンドミッション』などのロールプレイングゲーム、『スウィートホーム』、『バイオハザードシリーズ』などのホラーゲーム、『逆転裁判』などのアドベンチャーゲームにおいても傑作を残している。

開発されたゲームは日本に留まらず海外においても高い評価を得ているものが多く、『ストリートファイター』や『バイオハザード』など海外主体で映画化された作品も存在している。

アーケードゲームでは自社開発のシステム基板『CPシステム』（CAPCOM PLAY SYSTEM）シリーズで多くの名作を残す。『CPシステムIII』以降は他社開発の基板（『NAOMI』、『Nu』など）へと転換していった。『ストリートファイターII』の大ブーム以降は対戦型格闘ゲームを多数制作・発売していたが、後にプライズゲームからは撤退し、2018年現在はラインナップを縮小しながらも業務用ビデオゲームやメダルゲーム機の開発・販売を行っている。なお、カプコンは2018年以降のジャパンアミューズメントエキスポには出展しないことになった[8]。2019年現在では、グループにおける業務用機器事業におけるアーケードゲーム事業の割合は10%となっており、残りの90%は子会社のエンターライズが手掛けているパチスロ事業となっている。アーケードゲームのアフターサービス業務も、2019年3月29日をもって上野事業所内にあるカプコンサービスセンターでの全業務を終了し、同年4月1日付でセガホールディングスの子会社であるセガ・ロジスティクスサービスへ移管された。同年4月以降におけるカプコンのアーケードゲームのアフターサービスは、セガ・ロジスティクスサービスの契約が適用される[9][10]。

海外のゲームソフトの日本語版のパブリッシャーでもあり、かつてはグランド・セフト・オートシリーズ（ロックスター・ゲームス）、『ディアブロ』、『WarCraftIII』、『Dark age of Camelot』、『ゴッド・オブ・ウォー』などについても日本でのパブリッシャー権限を有していた。

E3ショーの変容に伴い、海外向けタイトルのプレゼンス向上策として、プライベートショー「Gamers' Day」を強化し、欧米にて開催している（米国4月・英国10月）。2008年のアメリカ「Gamers' Day」は4月12日に開催[11]。

国内におけるサポート業務はコンシューマゲームとアーケードゲームで分化しており、コンシューマゲームは本社で、アーケードゲームはユーザーサポートが東京支店、オペレーターサポートがセガ・ロジスティクスサービスがそれぞれ担当している。

他会社との関係

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分野を問わず他社とのコラボレーションが多いのもカプコンの特徴であり、マーベルヒーローとカプコンのキャラクターの競演を実現した『マーヴル VS. カプコン』シリーズ、格闘ゲームの分野でカプコンと双璧をなしたSNKのキャラクターと自社キャラクターを競演させる『CAPCOM VS. SNK』シリーズ、ナムコ（後のバンダイナムコエンターテインメント）の各種ゲームのキャラクターと自社キャラクターが競演する『NAMCO x CAPCOM』（共同開発、ナムコより発売）など多数存在する。任天堂のゲームにもセガグループ（セガ）、バンダイナムコエンターテインメントなどと共にゲストキャラクターが出演するなどしている。

一方で、コーエーテクモグループ（コーエーテクモゲームス）とは、カプコンが保有していたプレイ機能の特許をめぐり、2019年現在もカプコンとコーエーテクモゲームスとの間で係争中である（後述）[12][13][14][15]。

1996年、特撮番組『七星闘神ガイファード』を東宝と共同で製作。番組スポンサーとしても名を連ね、2年後の1998年にはゲームソフトも発売した。

2006年、テレビ特撮『魔弾戦記リュウケンドー』のスポンサーとなり、絵本を出版した。

2019年、GungHoと共同でスマートフォン向け対戦型カードゲーム『TEPPEN』をリリースした[16]。同年、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンとのコラボによる『バイオハザード』のアトラクションが期間限定で行われた。

スポーツとの関係

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かつてはサッカー・Jリーグのセレッソ大阪のユニフォーム背中上部スポンサーを1996年まで務めていた（1997年まではクラブの運営会社にも出資していた。）。

そして、2022年8月1日にセレッソ大阪のユニフォームパンツ裏と練習着のスポンサーを務めることになり、Jリーグに昇格した1995年 - 1996年シーズンの2年間、背中上部スポンサーを務めて以来、26年ぶりにセレッソ大阪のユニフォームスポンサーとして復帰することになった[17]。翌2023年シーズンからユニフォーム袖スポンサーを務める。

また2022年5月6日には日本バレーボール協会のオフィシャルスポンサー（トップパートナー）を務める他、龍神 NIPPONや火の鳥 NIPPONのユニフォーム胸スポンサーを務めることになった。また、1990年代前半には、カプコンレーシングチームとして、F3000（後のスーパーフォーミュラ）にも出場していた。

沿革

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  • 1979年5月30日 - 電子応用ゲーム機器の開発・販売を目的として、大阪府松原市にアイ・アール・エム（IRM）株式会社として設立。
  • 1981年
    • 5月 - 子会社である日本カプセルコンピュータ株式会社を設立。
    • 9月 - アイ・アール・エム株式会社が社名をサンビ株式会社に変更。さらに羽曳野市に本社を移転。
  • 1983年
    • 6月11日 - 販売部門を担当する会社として、大阪市平野区に株式会社カプコン（旧）を設立。7月には開発第1号機としてメダルゲームの『リトルリーグ』を発売。
    • 10月 - 東京都新宿区に東京支店を設置。メダルゲーム『フィーバーチャンス』を発売。
    • 12月 - 直営ゲームセンター「アクティ24」をオープン。
  • 1984年
    • 5月 - 第一作目として業務用ビデオゲーム『バルガス』を発売。
    • 12月 - 業務用ビデオゲーム『1942』を発売。
  • 1985年
  • 1986年
    • 6月 - ファミリーコンピュータ用ゲームソフト『魔界村』を発売。
    • 9月 - ファミリーコンピュータ用ゲームソフト『戦場の狼』を発売。
  • 1987年
  • 1989年
  • 1990年
    • 10月 - 株式を社団法人日本証券業会へ店頭銘柄として登録。
    • 12月 - スーパーファミコン用ソフト『ファイナルファイト』を発売。
  • 1991年
    • 2月 - 株式会社ユニカを買収し、完全子会社化。その後、同社は12月に株式会社カプトロンに社名変更。
    • 3月 - 業務用ゲーム『ストリートファイターII』を稼働。大ブームを巻き起こした。
    • 12月 - 株式会社ユニカを株式会社カプトロンに商号変更。
  • 1992年6月 - 『ストリートファイターII』を家庭用ゲーム機としてスーパーファミコンに移植し、大ヒットとなる。
  • 1993年
  • 1994年
  • 1996年3月 - 家庭用ゲームとしてPlayStation用ゲームソフト『バイオハザード』を発売。記録的なロングセラーを達成して、サバイバルホラーゲームとして大きなムーブメントを起こした。
  • 2000年10月 - 株式を東京証券取引所市場第一部に上場。
  • 2001年
  • 2002年3月 - ハリウッド映画『バイオハザード』が公開。全世界で1億200万米ドルの興行収入を達成。
  • 2004年
    • 2月 - 出版事業に参入。
    • 3月11日 - PlayStation 2用ゲームソフト『モンスターハンター』を発売し大ヒット。さらに、第8回CESA GAME AWARDSにおいて最優秀賞を受賞。
  • 2005年7月 - PlayStation 2用ゲームソフトとして『戦国BASARA』を発売。
  • 2006年
  • 2008年
    • 5月 - 簡易株式交換により株式会社ケーツーを完全子会社化。
    • 11月 - 遊技機の開発、設計、製造および販売を目的として、株式会社エンターライズの株式を90%取得。
  • 2014年
  • 2015年
    • 3月 - 山梨県甲府市と『戦国BASARA』のキャラクター活用を通じて「地域活性化に関する包括協定」を締結。
    • 4月 - 『モンスターハンター4G』がシリーズ初の海外100万本を出荷し、累計300万本を突破。
    • 7月 - 埼玉県立歴史と民俗の博物館にて『戦国BASARA』と県立博物館との史上初のコラボレーションによる特別展を開催。
    • 11月 - 初の直営キャラクターカフェ「カプコンカフェ」がオープン。
  • 2016年
    • 1月 - 大阪市に新たに研究開発第2ビル竣工。
    • 4月 - モバイル事業の組織を刷新し、株式会社ビーライン・インタラクティブ・ジャパンを株式会社カプコン・モバイルに商号変更。テレビアニメ『逆転裁判 〜その「真実」、異議あり!〜』が放送開始。
    • 10月、大阪府警察の車上ねらい被害者防犯啓発キャンペーンに初めて「モンスターハンター」シリーズのキャラクターが採用される。
  • 2017年
    • 9月1日 - 完全子会社であった株式会社カプコン・モバイルを吸収合併[20]。
    • 12月14日 - 大阪地裁にてコーエーテクモゲームスに対する訴訟の第一審判決が下され、『零シリーズ』の特許侵害に関してはカプコン勝訴、『戦国無双シリーズ』の特許侵害に関してはカプコンの訴訟を棄却する判決がそれぞれ下された[13][14]。カプコンは『戦国無双シリーズ』の特許侵害に関する判決を不服として12月27日に知的財産高等裁判所へ控訴[15]。
  • 2018年
    • 3月29日 - 知的財産高等裁判所において、コーエーテクモゲームスが提訴していた審決取消訴訟を退ける判決が下される[21]。
    • 4月1日 - 完全子会社であったカプトロンを吸収合併[22]。
    • 8月 - 『モンスターハンター：ワールド』が全世界で1,000万本を突破。
    • 10月 - 大阪府警察のサイバー犯罪防止啓発施策に初めて「ロックマン」シリーズのキャラクターが採用される。
    • 11月 - カプコン・メディア・ベンチャーズ,INC.を設立。
  • 2019年
    • 2月 - カプコン主催で初となるeスポーツリーグ「ストリートファイターリーグ」を開催。
    • 4月1日 - 業務用ゲームのアフターサービス業務をセガ・ロジスティクスサービスへ移管[9][10]。
    • 7月 - 大阪府警のサイバー犯罪捜査官募集広告に初めて「ストリートファイター」シリーズのキャラクターが利用される。
    • 9月11日 - 知的財産高等裁判所において、コーエーテクモゲームスに対する訴訟の控訴審判決が下され、コーエーテクモゲームスに対して約1億4400万円の支払いを命ずる判決が下される[23]。
  • 2020年11月9日 - 「RAGNAR LOCKER」を名乗るグループによって機密情報が盗み取られ、盗み取ったデータと引き換えに身代金を要求される[24]。同年11月16日時点で、およそ35万件の個人情報が流失した可能性があると発表した[25]。この時、履歴書など採用応募者情報（氏名、生年月日、住所、電話番号、メールアドレス、顔写真など）書類は破棄した後も、「再応募いただける方もいらっしゃり、確認をスムーズにするため」電子化して一定期間（期間は非公表）保管しているにもかかわらず、同社は公式サイトに「採用選考の結果、採用に至らなかった方、及び、採用を辞退された方の応募書類等は、選考後、当社において責任をもって破棄致します」と明記していたことが明らかになっており、判明後サイトの記載の修正に取りかかっているとした[26]。
  • 2022年
    • 4月4日 - 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。
    • 5月6日 - 日本バレーボール協会とのオフィシャルスポンサー（トップパートナー）契約を締結。また龍神 NIPPON並びに火の鳥 NIPPONのユニフォーム胸スポンサーを務めることになった[27]。
    • 8月1日 - カプコンの地元・大阪市などをホームタウンとするJリーグ所属のプロサッカークラブ・セレッソ大阪のユニフォームパンツ裏や練習着のスポンサーを務めることになり、1996年シーズン以来、26年ぶりにユニフォームスポンサーに復帰した。
  • 2023年7月 - 株式会社ソードケインズスタジオの株式を取得し、子会社とする[28]。

作品一覧

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→「アーケードゲームのタイトル一覧 (カプコン)」および「Category:カプコンのゲームソフト」も参照

あ行

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か行

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さ行

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た行

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な行

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は行

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ま行

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や行

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ら行

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わ行

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輸入ゲーム

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日本での所有販売権

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主なグループ会社

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過去
  • 株式会社ステイタス（2004年に解散[30]）
  • CAPCOM STUDIO 8,INC.（CAPCOM DIGITAL STUDIOS,INC.、2006年3月6日に解散。CAPCOM USA,INC.の子会社だったがスタジオを閉鎖したため）
  • クローバースタジオ株式会社（2007年3月31日に解散）
  • 株式会社フラグシップ（2007年6月1日に吸収合併）
  • カプコンチャーボ株式会社（2009年1月30日に解散）
  • 株式会社ダレット（2011年3月28日に吸収合併）
  • 株式会社カプコン・モバイル（2017年9月1日に吸収合併、2016年4月1日株式会社ビーライン・インタラクティブ・ジャパンより商号変更）
  • 株式会社カプトロン（2018年4月1日に吸収合併）
  • BEELINE INTERACTIVE CANADA,INC.（2021年3月清算。コズミック・インフィニティー社をM&Aにより子会社化、2回の商号変更を行いカプコン・インタラクティブ・カナダ社を経て、ビーライン・インタラクティブ・カナダ社となる）
  • BEELINE INTERACTIVE,INC.（2021年10月清算。欧米向けのオンライン・モバイル端末向け開発を目的として米国に設立された子会社、旧社名はカプコン・インタラクティブ）

出身者

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→詳細は「Category:カプコンの人物」を参照

テレビ番組

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広報番組

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  • ハギーのとこトンやってみよう！（通称ハギとこ！） - パブリシティ企画推進室室長の萩原良輔（ハギー）をMCに2010年7月8日からUstreamで配信しているカプコンの情報を提供するウェブ番組。放送後はYouTubeなどでダイジェスト版が見られる[33][34][35][36]。

提供番組

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ほとんどが終了または過去のもの。

他

カプコンショーケース

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カプコンショーケースというデジタルイベントを行っている[37]。

カプコンストア

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カプコンストアという店舗を構えている[38]。

CAPCOM STORE TOKYO
所在地：〒150-8377 東京都渋谷区宇田川町15-1 渋谷パルコ 6F
CAPCOM STORE OSAKA
所在地：〒542-0085 大阪府大阪市中央区心斎橋筋1-8-3 心斎橋パルコ 6F
CAPCOM STORE & CAFE UMEDA
所在地：〒530-8202 大阪府大阪市北区梅田3-1-1 大丸梅田店 13F

参考文献

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脚注

[編集]
[脚注の使い方]
  1. ^ 体制と取り組み - 株式会社カプコン
  2. ^ a b c d e f g h i j k l 株式会社カプコン『第45期（自 2023年4月1日 - 至 2024年3月31日）有価証券報告書』（レポート）2024年6月21日。 
  3. ^ 株式会社カプコン 定款 第1章第1条
  4. ^ 朝日新聞2016年8月12日夕刊3面「人生の贈り物-私の半生-」より。
  5. ^ ゲームメーカー・カプコン創業者が「世界最高のワイン造り」に励む理由
  6. ^ YouTube 岡本吉起 ゲームch. “なぜ退職した？カプコン元幹部の岡本が「カプコン愛」を貫き通すことが出来なかった大きなきっかけ”. 動画時間8:40頃　2022/04/24閲覧。
  7. ^ “コンシューマ販売本数 新旧作・国内外比率 (2024年3月期実績）”. 株式会社カプコン. 2024年6月24日閲覧。
  8. ^ 「JAEPO18」、出展規模567小間に拡大予定。 - ゲームマシン 2017年12月1日
  9. ^ a b カプコン業務用のメンテナンスは、セガロジが引き受ける。 - ゲームマシン 2019年4月1日号
  10. ^ a b 業務用アミューズメント機器のサービス業務移管スケジュールに関するお知らせ - カプコン 2019年3月4日
  11. ^ 2008年3月期 中間決算説明会 - 事業戦略資料 (PDF, 1.22MB)
  12. ^ a b カプコン、「戦国無双」販売元を提訴　特許権侵害と主張, (2014年8月26日), オリジナルの2015年6月8日時点におけるアーカイブ。, https://web.archive.org/web/20150608020745/http://www.asahi.com/articles/ASG8V4K7YG8VPTIL01G.html 
  13. ^ a b カプコン特許訴訟、主目的の侵害は認められず。 - ゲームマシン 2018年1月1日
  14. ^ a b 特許侵害訴訟の一部勝訴判決に関するお知らせ コーエーテクモゲームス 2017年12月14日
  15. ^ a b 株式会社カプコンとの間の訴訟に関するお知らせ - コーエーテクモゲームス 2018年4月2日
  16. ^ カプコン、ガンホーとの協業タイトル『TEPPEN』を配信開始！～ 当社の有力シリーズ多数を活用したモバイルコンテンツをグローバルに向け投入 ～
  17. ^ 株式会社カプコンとトップパートナー契約締結のお知らせ - セレッソ大阪 2022年8月1日
  18. ^ 「サンビが吸収、社名変更し カプコンに統合」『ゲームマシン』(PDF)、第348号（アミューズメント通信社）1989年1月15日、5面。
  19. ^ 〔株主総会〕カプコン、買収防衛策を総会で否決 [リンク切れ]
  20. ^ 2018年3月期有価証券報告書 - カプコン
  21. ^ 当社特許第3350773号審決取消訴訟における当社特許維持判決（勝訴）のお知らせ カプコン 3月29日
  22. ^ 『株式会社カプコン | 連結子会社の吸収合併（簡易合併・略式合併）に関するお知らせ』（プレスリリース）株式会社カプコン秘書・広報IR部広報IR室、2018年1月31日。https://www.capcom.co.jp/ir/news/html/180131c.html。 
  23. ^ カプコンの特許を侵害　コーエーに1.4億円賠償命令 - 朝日新聞デジタル 2019年9月11日
  24. ^ カプコンに「身代金ウイルス」攻撃　約11億円要求か - 朝日新聞デジタル、2020年11月9日
  25. ^ カプコン、顧客ら情報35万件流出か　サイバー攻撃公表 - 朝日新聞デジタル、2020年11月16日
  26. ^ 「カプコン」採用応募者情報めぐり「矛盾」指摘　不正アクセス被害で余波、広報「説明が不足していた」 - J-CASTニュース、2020年11月19日
  27. ^ カプコン，日本バレーボール協会のオフィシャルスポンサーに就任 - 4Gamer、2022年5月6日
  28. ^ 『株式会社ソードケインズスタジオの株式取得（完全子会社）に関するお知らせ』（プレスリリース）株式会社カプコン、2023年7月26日。https://www.capcom.co.jp/ir/news/html/230726c.html。2024年6月24日閲覧。 
  29. ^ ［JAEPO2015］Rayarkのスマホ音ゲー「Cytus」がアーケード化。カプコンブースにて「Cytus OMEGA」がサプライズ発表 - 4Gamer.net - 2015年2月14日閲覧
  30. ^ “株式会社カプコン | プレスリリース 2003年度 連結子会社の解散に関するお知らせ”. www.capcom.co.jp. 2019年7月12日閲覧。
  31. ^ “『春ゆきてレトロチカ』江原Pが宣伝からプロデューサーになり、ゲームを作るまで【開発秘話インタビュー】”. INSIDE GAMES. 2023年6月6日閲覧。
  32. ^ 「駄菓子屋から世界企業へ ～ゲーム業界を勝ち抜く超低リスク経営～」 - テレビ東京 2010年8月2日
  33. ^ ゲームを売るために必要なのは認知と宣伝――カプコンのパブリシティ業務を牽引する萩原良輔氏に，Ustream番組や雑誌の自社出版など，異彩を放つ戦略の真意を聞いてきた
  34. ^ 「ゲームを新しい層に広めたい」カプコン広報ハギーこと萩原良輔さんロングインタビュー
  35. ^ ダ・ヴィンチ
  36. ^ ハギとこ
  37. ^ “デジタルイベント「カプコンショーケース 2023.6.13」での紹介タイトルを公開！”. 読売新聞. 2023年6月8日閲覧。
  38. ^ “CAPCOM STORE”. 株式会社カプコン. 2023年10月10日閲覧。

関連項目

[編集]
ウィキメディア・コモンズには、カプコンに関連するカテゴリがあります。
カプコン出身者によって設立されたゲーム関連会社

外部リンク

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一般賛助会員
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関連団体
AMマシン事業部
正会員
施設営業事業部
正会員
遊園施設事業部
正会員
AMマシン事業部
賛助会員
関連団体
ファミ通アワード 最優秀ゲームメーカー賞
2000年代
2010年代
  • カプコン (2010)
  • カプコン (2011)
  • カプコン (2012)
  • カプコン (2013)
  • レベルファイブ (2014)
  • スクウェア・エニックス (2015)
  • スクウェア・エニックス (2016)
  • スクウェア・エニックス (2017)
  • カプコン (2018)
2009年度より任天堂が殿堂入りのため対象外
本賞は2019年度よりファミ通・電撃ゲームアワードに移行（MVCとして、MVPと統合）
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